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●日経スペシャル ガイアの夜明け 「生活を変える“冷凍技術”」

国内生産の冷凍食品の市場規模がこの２０年で倍になるなど、冷凍技術の進歩が著しい。しかも、最近では「超急速冷凍」という最新技術で、これまでは冷凍すると味が損なわれていた食材までおいしく食べられるようになっているという。番組では最新の冷凍機能を兼ね備えた冷蔵庫開発の裏側や、新しい冷凍技術で可能になった宅配メニューの取り組みなどを取材。また、過疎で目立った産業もなく、財政破たん寸前となっていた島が冷凍技術で島の水産産業を再生させる動きも追った。

◎家庭の冷凍庫が変わる！
これまでカレーライスのジャガイモなどは冷凍させると細胞が破壊され、味が落ちたり解凍すると水分が出たりしていた。そこで昨年9月、三菱電機は、家庭用冷蔵庫では世界で初めて、"過冷却"技術を応用した冷蔵庫を発売した。一体それはどんなものなのか？

◎冷凍技術が離島を救う！？
島根県隠岐諸島の中ノ島。人口わずか2500人、4割が65歳以上という少子高齢化の町である。岩がきや白いか、鯛などの海産物に恵まれていながら、離島という立地のため本土の大きな魚市場に運ぶには時間的なハンデがあった。朝の漁で獲った魚でも朝の市には間に合わないのだ。そのため漁業は衰退、町も財政破たん寸前に陥った。そこでこの危機的状況を打開するために新しい冷凍システムを１億円以上の予算をかけて購入、これなら島根県の魚市場はもとより、東京などの大市場に輸送しても鮮度が落ちないという。果たして最新の"冷凍技術"は瀕死の島を再生されられるのだろうか？

◎美味しい糖尿病食を宅配したい！
京都にある高雄病院はカロリー計算だけでなく"糖質を減らす"という新しい糖尿病食メニューを取り入れ、糖尿病の治療に大きな成果をあげている。現在、糖尿病の入院患者約400名、外来1000名以上。独自の食事療法で効果を出していると聞き、日本全国から患者がやってくる。退院時には自宅でも続けて食事療法が出来るようにと、栄養指導やレシピをレクチャーするが、患者は高齢者が多く、特に一人暮らしの男性は料理を作ることが困難である。そのため、「メニューの宅配をやってほしい」という声が多く寄せられるようになっていた。そして北海道にある冷凍食品製造会社の「ふうどりーむず」に糖尿病食の製造を依頼。しかし、糖尿病食に欠かせない豆腐やコンニャクなどは冷凍すると味が落ちやすいという。果たして、おいしく体にも良い「糖尿病食の宅配メニュー」はできるのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

＜受信障害により映像全体に軽いメダカノイズあり＞
テレビ東京　53min　2008-01-15　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「死闘！値上げの冬」 〜価格は誰が決めるのか〜

12月から2月にかけ、続々と商品が値上がりする。パン、菓子、即席麺、ビール･･･堰を切ったように値上げに踏み切る。理由は、原材料費の高騰。新興国の需要急増に加え、エタノール燃料需要が穀物市場を席巻。誰の目にも「値上げは仕方ない」のだが･･･。しかし、そんな“値上げドミノ”の末端をのぞくと、意外に価格は上がっていない。実は今、小売りの現場では、熾烈すぎる価格攻防戦が起きている。主役は、ニッポン最強の価格決定者“消費者”。メーカーと小売りは、シビアな消費者心理と格闘しながら、この原材料高の中で、いかに“価格”と向き合っているのか、現場の生の戦いに密着し、「値上げの冬」の、 “消費者”が君臨する日本経済の現場に迫る。

◎激安饅頭を直撃した原材料高
「10円饅頭」で一世を風靡したジャパンフードシステムが苦悩していた。格安と高品質を売り物にしたビジネスの根幹を襲った原材料高。10種類以上の原材料に包装代など、１銭単位のシビアなコスト管理が厳しい状況となり、ビジネスの見直しを迫られていた。そこで登場したのが新商品の抹茶饅頭だが、値段は1個あたり23円。新価格饅頭で攻勢に出た結果は？

◎「値上げは認めない！」･･･イオン
スーパー大手のイオンは、次々と“価格凍結”や“PB（プライベートブランド）商品値下げ”戦略を打ち出し、値上げトレンドの中で一気にライバルを引き離そうとやっきだ。そして大手小売りの多くは、この動きに追従する形で、価格の“死守”に走っている。原料価格が上がろうが、まさに、「価格は消費者が決める！」のだ。

◎「値上げ」しない秘密・・・ベイシア
安さで人気、グループ全体で年商7000億円以上を誇る、関東の雄ベイシア。買い物客に聞くと、「値段が上がっているとは感じない」との答えが返ってくる。しかし実は、いろいろな商品が減量中だ。ポッキー、カール、ソーセージ・・・。しかしベイシアが安さを維持できる最大の切り札が、自社開発のPB商品だ。信じられない価格のPB商品が、大手メーカーの商品を駆逐する。あまりの安さに客はブランドを見ない。そして、ベイシアのPB商品会議では、大手の脅威となる次なる商品が控えていた・・・。

◎値上げ不可！メーカーの悲鳴！
大手麺メーカー、シマダヤ。淘汰が進む麺業界の中、利益もわずか２％と、ギリギリの企業努力を続けてきた。流通コストをギリギリまで削減、包装のビニールもミリ単位でコスト圧縮してきたが･･･。原料の小麦の急騰には到底追いつけず、去年秋から20年ぶりに順次値上げをすると宣言した。しかし、簡単には進まない小売りとの値上げ交渉。大きな売上げを誇る夏の主力商品で、付加価値アップの商品開発で攻勢に出て、価格アップをも目論むが…厳しさは尽きない。

◎中小スーパー連合の生き残り！
全国1700店の個人スーパーを組織し、共同購入の価格競争力と地元密着戦略で生き残ってきたボランタリーチェーン「全日食」。本部の巨大倉庫をのぞくと、膨大な量のカップラーメンの箱が積まれていた。元旦に値上げを控え、少しでも多くの商品を買いだめしているのだ。しかし、続々と訪問するメーカー担当者は、次々と値上げを通告していく…大手流通との戦いに生き残るには、いかなる価格戦略を取れば良いのか？

◎千葉・西船橋スーパー戦争！
半径500メートルに５店舗の強豪店がひしめく千葉・西船橋の全日食加盟店のスーパーに密着。熾烈な価格競争に明け暮れる中、全日食本部が値上げに舵を切るのを、現場ならではの生鮮品（生鮮品は各店舗の個別仕入れ）の仕入れノウハウで競合スーパーに対抗。そしてある日、勝負のセールに打って出た･･･。

◎「底値買い」主婦に密着！･･･価格を決める主役
上記、全日食の取材店舗を含め、常に「底値」を追い求める西船橋のシビアな主婦に密着。これまで見てきた“川上”から小売りまでの熾烈な状況は無視して、単純にある日のチラシを見比べて、安い店舗で底値商品を買い回る、その生態を追う。

◎勝ち抜く零細小売りの秘密！
東京・江東区砂町のシャッター商店街。ここにコンビニ程度の広さながら、日々、客でにぎわい続けるスーパーがあった。わずか１キロ先に巨大イオンが出来ても、売上げを落とさない秘密は、独自のノウハウで仕入れる、肉や生鮮品の安さ。そして異常なまでの顧客の囲い込みぶりだ。このスーパーでは、客の自宅のカギまで預かり、冷蔵庫に直接配達するまでに信頼関係を作っていた･･･“価格”だけじゃない生き残り策とは？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-01-22　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「大空の格安競争」 〜国際線で巻き起こる低価格旋風〜

「シンガポール＝ホーチミン260円」、「バンコク＝クアラルンプール1500円」…。これは電車やバスではなく飛行機、しかも国際線の運賃。いま世界の空を驚きの低価格で飛ぶ航空会社が急速にその勢力を伸ばしている。ＬＣＣ＝ロー・コスト・キャリアと呼ばれる格安エアラインだ。欧米や東南アジアでは年々シェアを伸ばし、いまでは全体の30％を越えるまでに成長している。飛行機がまさに普通の乗り物として飛び交うようになり、世界の人々のライフスタイルやビジネス環境も劇的に変わり始めている。そして日本の空にも、ついに格安航空会社が路線を開こうと動き始めた。日本の空を狙う格安航空会社、その低価格の秘密はどこにあるのか、安全面は大丈夫なのか、また航空行政、国内の航空会社はどのように受けて立つのか。その最前線の動きを追いながら、大競争時代に入った世界と日本の空の激動を描く。日本も飛行機がバスや電車のように気軽な感覚で乗れる時代が来るのだろうか。

◎シドニー往復２万円！日本に殴り込みをかける格安航空会社
関空〜シドニー往復２万円。この価格破壊（期間限定）を実現したのはオーストラリアのジェットスター。カンタス航空が100％出資する子会社でメルボルンを拠点にオーストラリアの国内線を中心に運航している。低価格の秘密は徹底したコスト削減。アラン・ジョイスCEOは「日本の国土交通省の規制のなかで最も安くした」という。実は日本には値下げを制限する取り決めがある。現在、関空とセントレアで就航するジェットスターはそれでも「来る日本の開国」に向けて今度は成田就航を目指している。去年暮れ、「ビバマカオ」という見慣れない機体がマカオから成田空港に飛来し、乗客を乗せて再びマカオに向かって飛び去っていった。実は、このビバマカオこそが、はじめて成田にやってきた格安航空会社だった。現在、マカオを拠点に、東南アジアなど５都市を結んでいる。ビバマカオが成田初就航を果たした陰には、日本の代理店の助力があった。「エア・チャーター・インターナショナル」は航空会社と企業や旅行会社の間を取り持ち、チャーター便を運航させるのを主な業務にしている。海外の格安航空会社の躍進を目の当たりにしてきた社長の大林佳弘さんは、一昨年12月に初飛行したばかりのビバマカオといち早く代理店契約。成田での運航を目指して来た。しかし、大林さんは日本では、海外と同じような形での格安航空会社は成り立たないと考えている。成田の発着料は世界でも有数の高さ、発着枠そのものの空きもない。そこで大林さんが考えだしたのは「チャーター便」による運航だった。果たして、この手法で日本に根付いていくことができるか。

◎世界一低い運航コスト〜エアアジア
マレーシアのクアランプールを拠点に東南アジアで大旋風を巻き起こすエア・アジア。「誰でも乗れます」をキャッチフレーズに“大衆の足”となり、ASEAN域内での活発な人の流動が見られるようになった。乗客者数は毎年３割以上増えていると言う。これまでバスしか利用したことのなかった出稼ぎ労働者が飛行機を使って出稼ぎに出たり、今まで飛行機など乗った事が無い人々がクリスマス休暇で家族旅行したりするなど、人々のライフスタイルやビジネスを変えた。CEOのトニー・フェルナンデス氏は元ワーナーミュージックの役員で、2001年に低迷していたエア・アジアをわずか1リンギット（約34円）で買収した。創業当時は業界を知らない青二才とも言われたフェルナンデスは、たった２機の飛行機からスタートしたが、今では64機、アジア各地に80路線を持つまでになった。パイロットまでが清掃や荷物下ろしを手伝うなどの徹底的なコストダウンで、乗客一人を１キロ運ぶのにかかる費用は２セント未満。これは世界一低い運航コストだ。そのエア・アジアが次に狙うのはASEAN地域を越えた長距離路線の運行だ。就航を目指すのはオーストラリア、ヨーロッパ、中国、韓国・・・そして日本だ。規制が厳しく格安航空が参入しにくいと言われている日本の空だが、その戦略とは。

◎ＪＡＬ・ＡＮＡの対抗策は・・・
日本の大手、日本航空と全日空も、近い将来に日本もＬＣＣ時代を迎えると判断し、対応に乗り出した。日本航空は、1990年に設立したＪＡＬウェイズがベース。低コストの路線運営を目的に設立された会社で、人件費削減の為、客室乗務員はタイ人が中心。訓練はバンコク市内で行われている。その一方で、ＪＡＬは、12月1日から国内線にファーストクラスを導入、国際線には、プレミアムエコノミーを導入するなど、高級路線に突き進む。日本では高級なサービスを求める需要が多いなかで、手探りしながら格安航空への対応を描く。全日空は、山元峯生社長が「格安航空に参入するか検討する」と明言。年明けに「アジア戦略室」を設立し、格安航空への参入の方策などを探っていくとしている。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-01-29　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「日本の動脈に商機あり」 〜民営化２年・・・サービスエリアの攻防〜

日本道路公団の民営化から２年。日本のハイウェイが様変わりしつつある。コンビニはもちろんのこと、人気カフェや老舗料亭の味が楽しめるレストラン、マッサージサービスなど、外部の民間企業から飲食やサービス業が続々と参入し、サービスエリアの多様化、個性化が進みつつある。その背景には、“総額約4０兆円もの債務を45年で完済しなければならない”という厳しい現実がある。通行料金による収益のおよそ８割は借金返済にまわされ、残りは維持管理費に消える。民営化によって誕生した東日本、中日本、西日本などの各高速道路会社が企業として生き残るためには、サービスエリア、パーキングエリアからの利益が経営戦略上の要なのだ。そして、一日440万台が行き来する高速道路は、新たなビジネスの鉱脈として注目されつつあり、各企業は、虎視眈々と新規参入のチャンスを狙っている。いまや、サービスエリアはトイレ休憩のために立ち寄る場所ではなくなった！利用客の心をいかにつかみ取るのか！？民営化によって激化する、サービスエリアの攻防に迫った。

◎“大動脈＝ドル箱路線”をとことん活かせ！
日本の大動脈、東名高速道路。一日の交通量は約８万台にも上り、サービスエリアにとって東名高速道路はまさにドル箱路線だ。なかでも東京から一番近くに位置する海老名サービスエリアは、都心の人気店をテナントとして次々と取り込むことで集客に成功。平日でも行列ができるほどで、一日の利用者数はおよそ２万５千人、まさに日本一のサービスエリアだ。さらに民営化によって新規テナントの参入が相次ぎ、サービスエリア内でのサービス合戦に拍車が掛かっている。海老名サービスエリア拡大の一方で、利用客の獲得に苦心するサービスエリアがある。海老名から50キロ程先にある足柄サービスエリアだ。日本一の集客を誇る海老名サービスエリアのすぐ隣に位置するということもあり、平日の午後になると駐車場は閑散とし、利用客もまばらだ。さらに民営化によって、これまで38年に渡り営業を続けてきた既存店の前に、昨年、コンビニと人気カフェがオープン。既存店の売上げは減少し、テナントオーナーは苦境に立たされている。起死回生を図るべく、テナントオーナーは店舗改革に乗り出した・・・。ドル箱路線、東名高速道路で繰り広げられる、海老名と足柄のサービス合戦を追う。

◎民間の風よ、吹き込め！ 凄腕経営者のスピード感ある改革
一方、通行量の少ない路線を多く抱える西日本高速道路。そこでのサービスエリア改革を託されたのは、民営化によって会長に就任した石田孝さん（65）。大手鉄鋼会社で実績をあげてきた石田会長がまず最初に掲げたのは、「お客さま第一主義」。ホテル並のトイレ、接客態度の改善、サービスエリア内での“割引セール”など、日本道路公団時代にはおざなりにされていた利用客の満足度を上げるための改革を次々と実現。さらには、サービスエリア、パーキングエリアに“覆面調査員”を潜入させ、現状をリアルにチェック、Ａ〜Ｅランクで各店を徹底評価する。そして、Ｅランクが２年続けば、退店の勧告がなされるという厳しいものだ。そしてもう一つ、石田会長がサービスエリア改革で最も力を入れているのが、コンビニの展開だ。東名高速道路や中央自動車道に比べ、通行量が少ない路線を多く抱える西日本にとって、24時間営業のコンビニは利用客を少しでも増やすための強力な武器となっている。これまでに21店のコンビニをオープンさせ、2010年までに50店舗展開する計画だ。その西日本のコンビニ戦略を担うのは、ミスター・コンビニと呼ばれる石崎直喜さん（37）。高速道路という特殊な商圏で成功するコンビニを作り出すため、日々、既にオープンしたコンビニに足を運び、改善策を練っている。そして今回、新たに手がけることになったのは、徳島県の吉野川サービスエリアへの出店。吉野川サービスエリアが位置する徳島自動車道は、一日平均3000台しか通行量がない厳しい路線。そんな立地条件の悪さを克服するため、石崎さんが目を付けたのは、民営化前には実現が難しかった意外な所にあった・・・。果たしてその秘策とは！？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-02-06　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「医療格差をなくせ！」 〜最先端 遠隔医療の可能性〜

今、医療現場が荒廃している。医師不足が加速しているのだ。例えば、産婦人科の医者はこの10年で約15％、外科医は約８％も減少している。これによって、都市と地方の医療格差がますます広がっているのだ。儲からない診療科は減らされ、産婦人科や小児科のない町も出てきているし、さらに病院が一つもなくなってしまった島もある。また、地方では高度の医療を受けられなくなってきている。こうした「医療格差」を無くすにはどうすればいいのか？ 実はそうした状況を改善する手段として「遠隔医療」が注目を集めて始めている。 遠隔医療とは、ITネットワークを活用した最先端の医療。ブロードバンド回線で送られた画像を見ながら、遠く離れた患者を大きな病院の専門医が診断したり、手術用のロボットを遠隔操作して患者を治療するというものだ。番組では、遠隔医療で目の治療に挑む失明寸前の患者に密着するとともに、 研究の最前線を取材。未来の医療の可能性に迫る。

◎派遣する医師がいない！
北海道・焼尻島。人口300人ほどの小さな島が、去年６月大きく揺れた。 医師不足のため、医師が一人もいなくなる危機に陥ったのだ。 それまでいた、たった一人の医師が北海道内の市立病院に赴任せざるを得なくなったが、後任の医師が見つからなかった。そこで、北海道庁の職員だった貞本晃一さんが赴任することになった。 貞本さんは医師免許を持っていたが、行政官として道庁で医師の人事を行っていた。派遣する医師が見つからず、自らを島に派遣する人事を行ったのだ。 島には高齢者が多い。島民は、貞本さんだけが頼りだ。 貞本さんは、「医師がいなければ無人島になる・・・」と言う。 全国に広がる医師不足の現状を追った。

◎遠隔医療で光を取り戻せ！
医療格差が広がっているため、地方では大学病院レベルの高度な医療を受けることは難しい。北海道の最北端の市、稚内に住む50代の女性は、糖尿病が原因で目がほとんど見えなくなった。左目の視力は0.04、右目も0.3。病気が見つかった時、もう少しで失明してしまう危険な状態だった。しかし、女性が住む稚内にはその病気を治療できる専門医がいなかった。治療を受けるためには、旭川か札幌の大学病院に通わなければならない。稚内から一番近い旭川の大学病院までは、バスで５時間ほどかかる。目がほとんど見えない患者にとって、負担は大きい。そこで、遠隔医療を行うことになったのだ。旭川医大は、国内42ヵ所、国外４カ所の医療機関とブロードバンド回線を使ってネットワークを結び、全国に先駆けて遠隔医療に取り組んで来た。稚内市から250キロ離れた旭川医科大学病院の専門医がテレビ画面に映る女性を診断。はたして患者の目は見える様になるのか？
遠隔医療に挑む患者と医師に密着した。

◎ロボット手術で患者を救え！
ロボットを使って、遠く離れた場所にいる患者を手術しようという研究も始まっている。東京大学の光石衛教授は、遠隔手術ロボットを開発した。執刀医が操縦かんを操作すると、ブロードバンド回線を通じて、離れた場所にある手術室のロボットが動く。実用化すれば、“ゴッドハンド”と呼ばれるような「名医の手術」をどこにいても受けられるようになるかもしれない。研究が進む未来の医療の可能性を追った。

◎ＩＴで小さな命を救え！
産科は特に医師不足が深刻だ。 岩手県の遠野市には、およそ６年前から医師不足のために出産できる施設がない。 そうした中、遠野市は去年の12月から新しい試みを始めた。 「ねっと・ゆりかご」と呼ばれる新しい助産院をオープン。盛岡や釜石など産科医がいる９つの病院と連携し、妊婦の遠隔健診を行っている。 「ねっと・ゆりかご」にいる助産師が胎児の心拍数などのデータを連携先の産科医に電送。産科医がパソコンだけでなく携帯電話でもそのデータを確認できるため、すぐに対応できる仕組みだ。番組では、出産を控えた女性に密着。 岩手県で始まった新しい試みの可能性に迫った。

◎遠隔医療でがん治療に挑む！
実は「がん細胞」かどうかの診断は「病理医」と呼ばれる高度な知識を持った専門医が行うのだが、そうした専門医は大学病院など大きな所にしかいない。 そこで北海道の名寄市立総合病院は、大学病院と結んだＩＴネットワークを使うことで「病理医」にがんの顕微鏡画像を送信し、手術中に診断してもらう試みを始めていた。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-02-12　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「有機野菜を身近に」 〜食の安全に挑む新ビジネス〜

健康志向や食の安心への意識が高まる中、有機野菜など安全性の高い食品に注目が集まっている。しかし、有機野菜の実際の生産量は、国内産農産物のわずか 0.19％と低い。手間がかかり大量生産できないため、安定供給が難しく、高価で品薄となり、一般消費者にとってはまだまだ手が届きにくいのが現実だ。こういった厳しい状況が続く中、有機野菜をはじめ安全で環境負荷の少ない食材を消費者の手の届きやすいものにしようと取り組み始めた人々がいる。若者たちの新しいアイデアと生産者との信頼関係から、低価格で安全な食材を消費者に届けようと取組む食材のネット通販・オイシックス。そして、人体に無害でしかも環境に優しいという「微生物農薬」の開発・販売に乗り出した出光興産。新しい手法で有機野菜や低化学農薬・肥料で育てた農産物を普及させようと奮闘する人々を取材。有機野菜がもっと身近になるかを探る。

◎安心野菜をより安く、より便利に…
安全・安心をセールスポイントに、有機栽培や農薬を極力使わず栽培した野菜などのインターネット通販で急成長しているのが「オイシックス」。７年前に、正しい「食」の情報を伝えたいと、20代の若者10人弱でスタート。インターネットで成功例のない生鮮野菜のネットスーパーに敢えてチャレンジした。今では取扱商品が1500品目を超え、年商は36億円を突破。利用者数も31万人におよぶ。有機野菜などの安全食材宅配は、「手続きが面倒」、「高い」があたりまえだった。オイシックスの急成長の秘訣は同業他社にない手軽さと低価格だ。コスト高の紙カタログは使わず、顧客とのやり取りは全てネット上で行う。入会金・年会費不要、注文は一品から可能というサービスも受け、食の安全性に対する関心の高まりが追い風となってリピーターを増やし、今期の売り上げは46億円を見込んでいる。今の課題は一層の低価格とサービスの向上。スーパーの通常の野菜よりも１．４倍ほど割高な価格を1.2倍以下にまで下げたいという。その第一歩として、仕入れ量を拡大しようと、商品開発部の小堀夏佳さんが動き出した。かつて、たまたま訪れた農家が自家用に少量栽培していた「かぶ」を生で食べて、瑞々しくておいしいのを発見、これを売り出したところ、大ヒット。今ではオイシックスを代表する人気商品となり、作付け面積も拡大した。各地の農家が細々と栽培する「安全でおいしい」野菜を探して、あちこち飛び回る小堀さんに密着。農家との信頼関係をどう作り、どうやって商品の価格を下げていくのか…。

◎安全な野菜栽培の救世主、それは…
有機栽培や減農薬栽培など、人にも環境にも優しい農業を実践する場で注目を集めている新しい農薬がある。それが、石油精製販売会社の出光興産が手がける「微生物農薬」だ。原料は、納豆菌の仲間をはじめとした人体に無害な微生物。有機栽培や減農薬栽培に大きな効果が期待でき、今後は主流になると見込まれている。コストもトータルでみると、化学農薬と比べて決して高いものではない。全国に先駆けて微生物農薬を導入し、効果をあげているのが宮崎県・綾町。「自然生態系農業」推進を掲げ、町ぐるみで有機栽培や減農薬栽培に取り組んできた。宮崎県に続いてさらに微生物農薬を普及させようと、出光興産が注目しているのが日本最大の農産地・北海道だ。微生物農薬の開発に携わり、現在は営業活動を担っている川根太さんが中心となって、北海道での販路拡大を狙っている。微生物農薬とは？ その仕組みは？ まだまだ馴染みの薄い微生物農薬を少しでも多くの農家に知ってもらおうと、川根さんは、単身北海道を走り回る。試験散布を受け入れてくれた大規模トマト農園。果たして、その効果は？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-02-19　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 日本経済新聞連載「働くニホン」連動企画 「揺れる仕事の現場」

今、日本人の働き方が問われている。失われた15年が終わり、企業の競争力が復活。様々な会社が、過去最高益を叩き出している。しかし、働く現場は息切れしていないか？少子高齢化が見込まれる中、働く社員が幸せにならなければ、企業にも幸せな未来は訪れない。働く意欲と、効率を両立させ、個人と組織が共に成長する…　そんな試行錯誤を重ねる仕事の現場の今を見つめる。

◎過熱する企業間競争。仕事とプライベートの両立とは？…ニフティ
富士通系列の、老舗インターネットサービス会社であるニフティ。社員600名を抱えるが、グーグルやヤフー、ミクシィなど、様々な新興IT企業の登場によって、競争が激しくなりその存在意義が問われ始めている。ライバルに対抗する為に、社員の残業が増える一方で、育児休暇や介護休暇などの制度は整っていても殆ど利用されていない。仕事のために、仕事をしている…　このままでは社員が疲弊してしまう…　そんな危機感の中で、浮かび上がってきたキーワードが「ワークライフバランス」だった。仕事と私生活のバランスを重視しよう。しかし、どうやって？そこでニフティの人事部は日本では数少ない「ワークライフバランス」の企業コンサルタントを行っているワーク・ライフバランス社　社長の小室淑恵さん（32歳）にコンサルタントを依頼した。小室さんは元資生堂でその後独立したコンサルタントだ。彼女自身も子育てをしながら、ワークライフバランスを企業に説いている。今、ニフティが抱えている問題点は？社員にリサーチしていくと、一番の問題点は残業の多さだった。このままでは社員も会社も共倒れになる・・・。果たして、企業は変われるのか？ニフティの社内にカメラを入れ、見つめていく。

◎自分の体験から働き方を見つめ直す男・・・東レ研究所社長
自分の家庭に問題がありながらも会社にはそのことが言えず、がむしゃらに働いてきたあるサラリーマンが、その体験と反省をもとに、もっと仕事は効率的にやれるし、私生活や家庭も充実させるべきだと考え、それを後進の世代に伝えていこうとしている。その様子を追う。東レ経営研究所の社長・佐々木常夫さん（63歳）。東レに入社以来、バリバリのサラリーマンを続け、順調に出世もしてきたが、30年前に妻がB型肝炎を発症し、その後、うつ病になってしまう。それでも家庭内のことは会社には話せないでいた。極力早く家に帰ろうとし、家事もこなしてはいたが、その一方で単身赴任にも応じ、がむしゃらに働き続けた。その結果、佐々木さんは課長、部長、経営企画室長、取締役と順調に出世をしていった。しかし、2000年、妻が自殺未遂を起こしてしまう。この時点でようやく佐々木さんは会社に家庭内のことを話し、もっと家庭に時間を割こうと考えを改める。そして佐々木さんは今、過去の反省を踏まえ、自分の会社の社員たちに「仕事の効率化」「仕事と家庭の充実」「同じ職場のメンバーはお互いの個人的な事情もある程度把握し、助け合うべきだ」と伝えている。特に重要視しているのが、「チームの助け合い」。佐々木さんは「ワークライフバランスは福祉政策のようなものではない。これからの時代、家族のこともプライベートのこともケアしていかなくては企業が生き残れない。」と説く。その様子に密着した。

◎社員の絆を取り戻せ！復活した社内運動会…村田製作所
12月2日。村田製作所の社内運動会が実に18年ぶり開かれた。その理由は、社内風土改革。会社の業績向上とともに社員数も増え、社屋も巨大となり、社員同士のコミュニケーションが希薄になっていた。大企業病を打破すべく、運動会を復活させたのだ。提案したのは会長だった。「お互い顔も知らない社員が多い。なにか皆で一丸となれるものはないか？」実行委員が結成された。業務終了後に集まって、運動会の準備を進める。各部署から推薦された24名。自薦の者はいない。不満の声も中から聞こえる。「業務が忙しいので、正直しんどい。」人が集まらないことを悩む委員もいる。「わざわざ日曜日に運動会なんてやりたくないんじゃないか？」　実際、参加予定人数は本社社員の４割の1000人。目標より少なかった。運動会に参加しない社員に話を聞くと、「休日はのんびりしたい。」などの声が・・・そんな中、運動会成功に執念を燃やす男がいた。実行委員長の山田正之さん。工場のシステム管理担当部署で働く山田さんは年間100日海外出張する多忙の身だが、自ら運動会の司会に手を上げ、６時間に及ぶ運動会の台本も手がけた。山田さんいわく「とにかく楽しくしたいんです。」深夜だれもいない職場で残業を終えた後も、喫茶店にこもり、台本を書き続ける。そして迎えた運動会当日。社員は一丸となれたのか？そしてそれによって職場はどう変わったのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-02-26　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「漂流！ニッポンの給料」 〜働くものに明日はあるか〜

世界的な株安・円高・そして資源高による、物価上昇・・・。2008年、ニッポン経済に襲いかかる経済変調の波。誰もが身構え、将来に漠然とした不安を抱き始めている。その中で、働く人々が最も気になること・・・それは、給料だ。日本経済を俯瞰すると、モノやサービスなどの付加価値に占める、人件費の割合（＝労働分配率）は、81年から下降線をたどり、06年には、60％を切った・・・。経済を底辺で支える労働者たちの賃金。しかし、働けど働けど、ニッポン人の給料は、一向に上がらない。今年の春闘の注目点は、労働者の３割を占める、パートや派遣・契約社員たちの待遇改善だ。さらに生活保護にも満たない、年収２００万円以下の労働者が１千万人突破した。一方、高齢化の顕著な中小製造企業では、賃金・退職金が経営再建の重い足かせとなっている。退職金倒産という声も聞かれるようになった。上がらない給料を織り込んだかのように、個人消費は停滞を続けている。日本経済が元気にならない大きな原因である。日本経済を底辺で支える、働くものたちのマネー（給料）の行方は？　春闘の動きにあわせ追跡ドキュメントする。

◎働けど・・・先が見えない。漂流する団塊プア
東京・三鷹市のマンションで一人暮らしをする山下さん（仮名）、57歳。2003年まで郵便局に勤務していたが、郵政民営化で退職。外資系の保険会社に転職したものの、厳しいノルマや労働条件に不満があり、退職・・・。その後、建設現場などでの日雇い労働を始めるものの、怪我。現在は、保険関連の会社でアルバイト（時給1100円／８時間労働）を週6日程度して、食いつなぐ日々だ。年収は200万円にも満たない。家族とは別居中。預貯金はほぼゼロ。怪我の治療費もバカにならない。年金をもらうまであと８年ある。このままでは生活を維持していくのは困難だ。ここ数年で起きた「ニッポンの改革」から落ちこぼれた団塊世代に、日本経済の変調ぶりが象徴されていた・・・。

◎東京・ＯＬたちの乱・・・この給料では暮らせない。
普通のＯＬが組合結成！去年、あるコールセンターの運営会社の契約社員たちが、初めて時給アップなどの待遇改善を求め、「労働組合」を結成した。この会社では現在、新人採用は週５日制、時給1350円で募集されている。一方で、何年も継続勤務し、新人とは業務の量も種類も違う、リーダー格のベテランオペレーターたちも、変わらない時給で働いている。長く働いている人ほど、「経験が賃上げに結びつかない」と不満が募っている。仕事は厳しく評価され、ミスするとすぐさま時給ダウンに。年収にして200万円ほど。都内で一人暮らしを続けるには、部屋代、光熱費、食事を極端に切り詰めないとやっていけないのが現状だ。給料が上がらない現状を変えるにはどうすればいいのか？　労働組合を作って会社と交渉しようと考えたのが、勤務７年目の谷岡さん。一人で組合を作り、ミクシーなどで仲間を募った結果、200名のオペレーターのうち、27名の女性が入会した。これまでの交渉で、組合側が「経験・業務内容に見合った時給体系にしてほしい」、「業務内容も責任も違うベテランと新人が同じ時給はおかしい」と訴えると、会社側は、「うちには定期昇給という概念はない。新人の時給は、社会の経済状況や他社との競合を勘案して、良い人材を集めるため高く設定している。新人が高い時給で入社しても、評価が悪ければ時給が下がるシステム」と説明したという。4月からは改正パート法が施行され、賃金など処遇の差別的な取り扱いが禁止される。谷岡さんたちは、この法改正をにらみ、2月下旬、会社側に春闘の要求書を提出し、団体交渉に入った。谷岡さんたちの生き残るための闘いは続く・・・。

◎上がらない給料、退職金倒産を防げ！・・・ある中小企業の決断
関東北部にある老舗の特殊車ボディ製造会社。年商11億円を計上する社員42人の堅実な会社だが、近年苦しい経営を強いられている。新規発注の減少に加えて原材料費の高騰が直接の要因だ。そして、熟練技術を持つ従業員の高齢化も経営の圧迫要因になっている。ベテラン技術者は会社の宝だが、年功序列賃金を採用してきたため、彼らの存在が経営を圧迫しているのは事実。このままでは、退職金倒産の可能性もある、との本音も聞かれる。従業員側も長年の業績悪化と、年功序列賃金の弊害で若手の給料が上がらないことに危機感を募らせていた・・・。経営コンサルタントの提案で、組合と経営の両者でつくる賃金制度検討委員会が発足。あくまでもベテランの賃金を維持したまま、若手の賃上げを要求する組合側に対して、経営側は抜本的な賃金体系の見直しを主張。会社の存続か、従業員の生活の維持か。深刻なジレンマを突きつけられた従業員たち。そんな彼らに更なる試練が待ち受けていた・・・。退職金を50％近くカットするというのだ。会社側はその見返りに定年後３年間の雇用延長を申し入れたが、組合では異論が噴出。会社は従業員の家族に向けた説明会を実施することを決めたが・・・。日本経済の古いシステムをひきずったままの堅実な中小企業が、賃金をめぐって瀬戸際に立たされていた・・・。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ東京　53min　2008-03-04　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)







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