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●日経スペシャル ガイアの夜明け 「マネー動乱 第２幕」 〜中国バブルの行方とオイルマネー〜

アメリカのサブプライムローン問題は、底なし沼の様相を呈している。震源地アメリカの株価や不動産価格に下げ止まりの気配は見えず、リセッション（景気後退）の懸念が高まっている。サブプライムローンの問題とあまり関係が無いはずの日本も、年明けから株価が下がり続けて、巷には沈滞ムードが漂う。いったい、世界経済はどこまで巻き込まれていくのか。問題が表面化した当初から、まことしやかに語られてきた考えがある。それが、"デカップリング理論"―米国が景気後退に陥っても、中国など新興国が世界経済を浮揚させるという考え方だ。しかし１月22日、世界同時株安の渦に中国上海市場も飲み込まれてしまった。誰がこの事態を救うのか…。短期間で乱高下を繰り返す世界の株式市場の背後で、うごめくグローバルマネー。日本やアメリカから引き上げられたお金はいったいどこに流れているのか？サブプライムローン問題の真相を描いた去年秋の「マネー動乱」に続き、アメリカ、中国、中東･･･３地点同時ドキュメントでマネー動乱の現場を追跡する。

◎“空売り屋”…アメリカを叩き売れ！
次々と巨額損失が明るみに出るアメリカの金融機関。そのあおりを受け、この世の春を謳歌してきたウォール街の金融マンに、歴史的なリストラの嵐が吹き荒れている。投資銀行ゴールドマンサックスを経て、米銀行２位のバンク・オブ・アメリカ本店に勤めていたアリ・カンター（25歳）さんもその一人だ。いつものように出社すると「君は必要なくなった。今から10分で出て行くように」と、上司に告げられた。そして、その上司も１ヵ月後には追加リストラに。アメリカ金融界のリストラは、１年で15万人以上に上っている。凋落するアメリカ、そんな右肩下がりの波に乗って儲けをあげている投資家もいた。それが、“空売り屋”。問題を抱える企業を探し出して、その会社の株を売り浴びせて儲けるスタイルのヘッジファンドである。ウォール街では50社程度あるといわれているが、その実態は秘密のベールに包まれている。彼らは、サブプライムローン問題にいち早く目をつけていた。ニューヨークの大金持ちを回り、「間もなく住宅バブルは崩壊し、米経済は大恐慌以来のパニックに陥る。今すぐ投資しなければ、あなたは人生最大のチャンスを逃すことになりますよ」と言い放ったという。ある空売りファンドは、去年１年で６倍にも膨れ上がり、驚異的な儲けを叩き出した。いわば自分の国を売って儲けを出す“空売り屋”、ベールに包まれた実態を、ガイアのカメラが初めて捉えた。

◎中国バブルの転機…1億2000万人の株民は
去年11月、中国の株式市場は興奮の絶頂にあった。ペトロチャイナ（中国石油天然気）が上場し、この瞬間、時価総額は一兆ドル規模に膨れ上がり、米エクソンモービルを上回り世界最大になったのだ。全体の値動きを示す上海総合指数も２年ほどの間に、５倍にまで急騰していた。「今度マンションを買うわ」「こないだヨーロッパ旅行に行ってきたよ。次は日本かな」…。市民たちも株に狂奔、証券口座の数は日本の人口並みの１億2000万に上った。この中国の好況ぶりに、世界の市場関係者は、「デカップリング」つまりサブプライムローン問題で不透明な世界経済を支えるのは中国だ、と期待したのだった。しかし、今年1月22日、アメリカ、日本に続き上海市場も同時に大暴落。ピーク時からは3割近くも下がってしまい、1億2000万のか株民たちは奈落の底に突き落とされた。マイカーを買うと意気込んでいた上海の25歳の女性、“株神”と崇められ個人投資家から資金を億単位で集めていた投資ファンド経営者… 暴落前と暴落後、中国市場の光と影を取材し、世界経済に大きな影響を及ぼすようになった中国マネーの実態と行方を追う。

◎アラブの大富豪が危機を救う
アメリカが凋落し、中国も黄色信号…世界経済が明らかに勢いを失う中、唯一絶好調な地域がある。中東諸国だ。建設ラッシュのドバイでは世界一高いビルや砂漠の中のゴルフ場などが次から次へと建設され、町が変貌している。史上空前の原油高を背景に中東は今、膨張するオイルマネーで潤っているのだ。サブプライムローン問題で危機に陥ったシティグループやメリルリンチなどに出資して金融不安の連鎖を一時的に止めることに一役買うなど、中東のオイルマネーは今、世界経済のカギを握っている。その中でも、最も資産と影響力を持つといわれるのが、サウジアラビアのアルワリード・ビン・タラール王子だ。シティバンクへの出資で投資家として一躍有名になり、総資産約240億ドル（2兆5000万円）。世界５本の指に入る大富豪と言われている。そんなアラブの王子が新たな投資先を探していた。アルワリード王子の目に止まったものとは何なのか？！日本で有望な銘柄は！？サブプライム問題後、行き先を探して動き始めた中東のマネーをガイアのカメラが追う。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-03-11　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「食のチャイナショック」 〜揺れるニッポンの食の現場〜

中国製の冷凍ギョーザの中毒事件が発生して、はや１ヶ月半。いまだ事件の全容ははっきりせず、中国産の食品に対する不信感は高まるばかりだ。日本の食品業界にもその余波が続いている。自給率約39％の日本は、食材の多くを中国産に頼ってきたためその余波は、はかりしれない。番組では、今回の事件の中国製冷凍ギョーザを販売していた「生協」の内部にカメラを入れ、「なぜ防げなかったのか？」、「今後の対策はどうしていくのか？」を浮き彫りにしていく。また、日本最大の流通組織とも言える「生協」を通して、今後日本の流通業は中国産の食品と、どうつきあっていけばいいのかなども検証していく。さらに、消費者の間で中国産の食品を敬遠する動きが拡大する中、これまで安くて大量に供給できる中国産の食品に頼ってきた外食業界でも、中国産の食材をやめるのかどうか苦悩と模索が始まっていた。しかし、中国産を一切やめてしまうと、量を確保できず、商品の値段もあがってしまう･･･店を継続できるのか・・・？“チャイナショック”で揺れるニッポンの食。その現場を多面的に緊急取材し、放送する。

◎失墜した生協ブランド 事件はなぜ防げなかったのか・・・？
日本生活協同組合連合会、通称「日本生協連」。全国の約500の生協が会員として加入している連合会で、「ＣＯ・ＯＰ（コープ）」というブランドの食品を数多く取り扱い、安全・安心をウリにしてきた。全国にある各生協の売上高を合計すると売上高は約2兆6500億円。単体のイトーヨーカドーやイオンなどをしのぎ、日本最大規模の流通組織とも言える存在だ。しかし、去年のミートホープの食肉偽装事件に続き、今回の中国製冷凍ギョーザ事件も日本生協連のコープブランドの商品だった。安全・安心という生協ブランドの信頼も失墜した。日本生協連には苦情の電話が殺到。全国から問題商品を回収するとともに消費者から健康上の申し出が出されたギョーザを一つ一つ検査する一方、２月には取引のある中国の工場すべてを緊急に点検するなど対応に追われた。実際の消費者に一番近い地域の生協では、一軒一軒お詫び行脚をしたり、中国産の多くを撤去するところも現れた。しかし、消費者に与えてしまった不安はそう簡単にはぬぐい去ることが出来ない。事件はなぜ防げなかったのか？そして見抜くことはが出来なかったのか？事件後の生協内部を取材、さらには事件の冷凍ギョーザに関与していたＪＴフーズなどの取材を通して、何が問題だったのか、そして日本の食品業界が食の安全・安心を取り戻すためには今後どうして行けばよいのかなどに迫っていく。

◎中国 食の現場では・・・？
ガイアの夜明けでは半年前、村全体が春雨業者という中国の通称“春雨村”に潜入した。そこでは地面に落ちた春雨までも拾って、商品として販売し、不衛生な環境で春雨を製造しているという実態があった。また、色の黒い春雨を白くするために「漂白剤」を使っていたとして中国の検疫当局に営業停止処分を受けていた「春雨工場」も直撃、中国での食に携わる人たちのモラルの低さを指摘していた。しかしこれらの春雨はあくまでも中国国内向けの商品だった。日本向けに春雨を輸出している工場を取材すると国内向けとくらべものにならないほど厳重に安全管理がなされていた。だから、中国の人たちは言う。「日本に輸出される食品は中国国内向けに比べ、きちんと安全管理されていたはずだ。それなのに問題が起きるというならば、私たちが食べているものはどうなってしまうのか・・・？」“食のチャイナショック”、その震源地、中国を取材する。

◎もう中国産には頼れない・・・
今回の事件だけでなく、これまで相次いで問題視されてきた中国産。冷凍食品だけでなく、食べるものすべてにおいて、中国産を敬遠する動きが、日本の消費者の間で急速に広まっている。しかし、自給率39％の日本で、量の面でもコストの面でも中国産を全て国産に切り替えようとしてもなかなか難しいのが実情だ。それでも消費者の声には逆らえないと、外食産業の現場では国産へとシフトする動きが加速している。居酒屋「八剣伝」など、全国に700店舗以上を展開する「マルシェ」もそのひとつ。焼き鳥一本90円から、メニューのほとんどが500円以下と、リーズナブルな価格のチェーン店だ。３年前から国産食材への切り替えを進めてきたが、今回の騒動でその動きをさらに加速させることになった。今回春・夏のメニュー改定で議題に上ったのは、現在中国産を使用している、ほうれん草と枝豆。特に枝豆は半年で70トン以上を確保せねばならない。一皿280円というリーズナブルな値段を維持しつつ、国産に切り替えることは本当に可能なのか・・・？。メニュー開発担当者の苦闘が始まっていた。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

＜受信障害により映像全体に、ごく軽いノイズあり＞
テレビ東京　53min　2008-03-18　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「ふるさとガールズ」 〜地方再生を担う女性たち〜

都市に若者たちが集まる一方で、高齢化、過疎化の進む地方。多くの若者たちは仕事と高賃金を求めて都会へと出て行く。高校卒業時、就職のために「ふるさと」を離れる若者たちは、平成19年、全国で4万3000人いた。そのうち、東京、名古屋、大阪を中心とする３大都市圏に行った人たちは2万9000人と67％に上る。しかし、そうした中、あえて「ふるさと」で地方再生に挑む女性たちがいる。
廃線寸前だった北陸の赤字ローカル線を、無人駅が多いことを逆手にとり、「車内アテンダント」という新しい試みで再生へと導こうとしている女性たち。地元出身の12名だ。街で唯一の鉄道が廃線となってしまっては、ますます「ふるさと」は衰退していってしまう・・・そんな危機感から徹底した車内サービスと観光案内で乗客アップを狙っている。一方、深刻な危機に直面している北海道の酪農業界で、他にはない牛乳を作ろうと試みる、ある牧場の女性たち。その牧場では14名中12名が女性。多くが地元の出身だ。殺菌をせずに自然のままの状態で牛乳を作り、牛乳離れを食い止めようというのだ。一昨年、衰退する東北の炭鉱の町をフラダンスで救おうとした女性たち実話を元に“フラガール”という映画が作られ人気を博したが、番組では、そんな現代版「フラガール」、地方再生を目指す「ふるさとガールズ」たちを追う。

◎目指せ赤字解消！ローカル線の女性アテンダントたち
福井県北部を走る「えちぜん鉄道」。かつては京都に本社を置く京福電気鉄道だったが、2000年の12月と、2001年の6月に２度の正面衝突事故をおこし一度廃線が決定される・・・。しかし、終着駅がある勝山市などの沿線住民にとって唯一の鉄道が断たれることになる。そこで、当時の勝山市長は市民の足を復活させようと、沿線の自治体や地元企業に出資をつのり、第３セクターとして2002年９月に「えちぜん鉄道」を発足させた。だが、コストはかけられず、沿線の駅のほとんどは無人駅のまま。しかも乗客数アップを目指さなければいけない。そこで始めた新たな試みが「車内アテンダント」だった。切符切りなどの役目をこなしながら、さらに高齢者の乗り降りの手伝い、お手洗いへの誘導、観光地の紹介など乗客に対するサービスをすべてこなす。施設などのハードにコストをかけられないなら、ソフトを充実させて乗客アップを目指そうという発想だ。現在、「車内アテンダント」は12人。全員、地元福井県出身の女性たちだ。ふるさとの鉄道が二度と廃線の危機を迎えないよう、サービスの徹底を図っている。乗客の意見や苦情は、毎日「情報ノート」に記して引き継ぎ、アテンダント全員で共有する。沿線住民が利用しやすいようにするための改善は日々欠かさない。観光客を増やすためには、ふるさとの観光名所を自分たちの足を使って掘り起こす。そして、この春、乗客誘致のための新しい企画にも取り組み始めた。

◎女性たちの“無殺菌牛乳”は酪農を救えるか？
穀物飼料の高騰や、牛乳の国内消費の低下で今、酪農業界は厳しい状況にある。そんな中、酪農を元気にしたいと新たな試みを行っている女性たちがいる。北海道・中札内村にある「想いやりファーム」。従業員14人中12人が女性の牧場だ。ここでは日本で唯一、「無殺菌」の牛乳を販売している。加熱殺菌をせずに、搾りたてのまま瓶詰めする生乳。加熱しないので一般の牛乳のような臭みもなく飲みやすいという。女性たちは、牛を単なる家畜として扱わず、乳児を育てるように手間をかける。それが加熱殺菌の必要のない生乳を出す牛を育てる秘訣だという。エサも配合飼料は使用せず、牧草で育てるので、飼料高騰の影響も受けない。しかし、手間がかかる分、コストはかかる。周辺の酪農家からは、経営が成り立たないのではと疑問の声が聞かれる。そこで「想いやりファーム」では売り上げを伸ばして、将来的な酪農再生のモデルを形づくろうと女性たちが奮闘する。果たして、酪農再生のヒントとなるのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-04-08　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「“国民病”を退治せよ」 〜花粉症対策は森林再生にあり〜

日本気象協会によると、関東地方は４年連続の花粉の「当たり年」で、関西でも多いところでは例年の４倍近くの飛散量になるという。日本人の５人に１人が花粉症。人口1億2000万人として、約2400万人が今年もこの花粉に悩まされる。今や花粉症は「国民病」なのだ。それだけ花粉症による経済負担は大きく、医療費は3000億円にも達する。当然、この花粉症をめぐる市場はマスクやお茶など、過熱気味だ。花粉症の根本的な対策はないのか？ 花粉症が急増した背景には、スギやヒノキなどの人工林の荒廃がある。花粉症の根本的な対策は、この荒れた人工林の「再生」しかないことがわかってきた。花粉症を最後の水際で防ごうと奮闘する人たち。そして、森林再生こそが花粉症の究極的な対策だと動き出している人たちを追う。

◎スギ花粉から疎開せよ
建設関係の仕事に従事するＡさん（29歳）は、この時期になると沖縄に長期滞在する。Ａさんは重度の花粉症患者だ。沖縄はスギ林が少なく、花粉症の心配をすることがない。東京から沖縄に到着すると、劇的に症状が和らぐという。花粉症に悩む人たちを対象とした「疎開ツアー」が盛んになっている。スギ林の少ない北海道中部や沖縄方面が人気だ。温泉付ホテルに滞在し、免疫学が専門の医師の診療も受ける。また、食事療法で体質改善のアドバイスも受ける。

◎花粉症を最後の水際で防げ・・・知られざるマスク販売競争
直径30ミクロン。スギ花粉が鼻や口に入る前に水際で防ぐ・・・一般的な花粉症対策として誰もがまず手に取るのがマスクだ。この花粉対策マスクの市場は現在、100億円とも130億円とも言われる巨大マーケットに成長した。興和新薬・東京営業部の深澤政博さん（38歳）は、「社内で最も三次元マスクを売る男」の異名がある。花粉症商戦真っ盛りの３月。営業マンにとって活躍する実は彼らメーカーの営業マンにとって、活躍の場は既になかった。ドラッグストア量販店や医薬品チェーンとの商談は９月に終わっていたのだ。そんな深澤に事業部長から新たな指名が下された。既に決まっていた今期の売り上げ目標を見直し、さらなる売り上げ増を要求してきたのだ。そこには二つの背景がある。一つは、今年は花粉の飛ぶ時期が遅れ、昨年に比べ売り上げがかなり低かったこと。そしてもう一つは、興和の威信に関わる問題だった。かつて興和はマスク市場で業界トップのシェアを誇っていた。しかし、2003年、ユニ・チャームが、これまでの常識を覆す重い花粉症の人のための使い捨てマスク「超立体」を発売。これが大ヒット。業界トップに踊り出た。トップ奪回は興和の悲願でもあった。しかし、マスクに関して大手との商談がほとんど終わっていた営業マン深澤が向かったのは、なんと花粉の飛ばない北海道札幌に本社を構える、大手ドラッグストアチェーンの本部だった。深澤の狙いとは何か。一方で、興和に猛追する企業が現れた。株式会社白元は、現在業界シェア3位。昨年の8月、社長の大号令でマスク部門を徹底強化、売り上げも急伸。メガネチェーンと契約し、メガネと鼻の隙間を解消するノーズクッションを採用し、メガネが曇らない商品を開発するなど、独自の創意と工夫で営業成績を伸ばしている。花粉症を水際で防げ！花粉症マスク市場の前線に密着した。

◎森林再生こそ花粉症対策・・・スギ材を韓国に売れ！
「お山のスギの子」の歌に乗って、戦後、全国各地にスギが植林された。以来60年を経て、莫大なスギ材が伐採適齢期に育ち、今、日本列島全土をスギ林が覆っている。ところが、安い輸入材などの利用が進んだため、スギ林は伐採されず、放置されたまま。間伐などの手入れもされず、山林は荒れ放題、春になれば膨大な量のスギ花粉を撒き散らしてきた。その杉林を間伐し、間伐材を使って家の建設を薦めている業者がいる。山を守りたい…その一念で間伐材による建築を推し進めているのは、鹿児島県霧島市の有村吉孝さん（54歳）。まず依頼主と、所有するスギ林に入り、大黒柱にするスギを選んでもらい、客の目の前でその巨木を切り倒す。それを目の当たりにして客は感動し、客の心を掴んでしまう。建築される家には、国産のスギ材がふんだんに使われ、木の香り漂う魅力的な木造住宅が完成していく。通常の木造軸組み工法の木の家に比べ、20％ほどコストも抑えられるとあって、施工主の評判もかなりいい。さらに増えすぎたスギをうまく利用することで、山林の荒廃を抑えることができる。実は、有村さんは、４年前から国産スギ材の輸出に取り組み、韓国に、日本の杉材で家を建てている。コンクリートのマンションなど、集合住宅が主流の韓国に、木造一戸建て住宅の良さを理解してもらうのが一苦労。そして文化の違い。日本の常識で間取りや設計を提案しても、韓国では通用しない。予算交渉や見積もりの見直しで契約交渉は難航する。そんな有村さんは、３月上旬、韓国のメディアを鹿児島に招き、豊かな森林資源の現状、木造住宅の施工技術などを視察してもらった。韓国に日本の木材、そして木造住宅の良さを伝えたい。果たしてその効果は？そして、有村さんは練りに練った見積もりを持って、韓国へ契約交渉に向かう。果たして契約交渉は成立するのか？スギ林の再生が花粉症の究極の対策だ！韓国に日本ではお荷物になったスギを売り込む有村さんに密着する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-04-15　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「新卒採用…広がる格差」 〜ヤマ場を迎えた'09年就職戦線〜

来春卒業予定の学生の採用戦線が今、早くもヤマ場を迎えている。その特徴は、バブル期をしのぐ「超売り手市場」。去年の大卒採用は、求人倍率がバブル期並みの2.14倍。つまり一人の学生に対して2.14社が採用したがっているという超売り手市場だったが、今年もこの傾向が続いている。しかし、そこには、バブル期とは違うシビアな一面があった。優秀な学生は既に水面下で何社もの内定を貰っていて選り取り見取りという一方で、頑張っているのになかなか内定が出ない学生も多いのだ。この裏には、大量採用に踏み切りつつも、したたかに優秀な学生を厳選しようとする企業側の戦略がある。また、企業の側にも格差が…。日本の企業の90％以上を占める中小企業が喘いでいる。「新卒が採れない…」と。学生、企業に広がる格差。激変する就職戦線の最前線に迫る。

◎安定志向…いまどきの大学生たち
今の学生たちは、先行きの不透明感からかこれまで以上に安定志向が強く、人気は一部の大企業に集中している。そんな一流企業を目指す学生同士が、情報交換したり、模擬面接などを実践しているのが、学生団体の「ジコピー」。就職活動に積極的な学生が3000人ほど在籍している。毎週月曜日に行われるセミナー。そこに参加している藤巻さんは、四季報を読みこなし、待遇などの条件がいい会社をとりあえず受けまくっていた。しかし、本当に行きたい会社はまだ見つかってないという。３月時点で、すでに10社ほど面接が順調に進んでおり、まだ１社も落ちていなかった。「自分でも天狗になっていると思う」。売り手市場を追い風に意気揚々と最終面接に向かう藤巻さん。しかし、最終では全ての会社に落とされてしまう。かかってこない電話を待つ日々…。ジコピーのメンバーの中にも内定の電話をもらう学生も出てきた。優秀な学生は内定をどんどんもらい、学生間の格差が広がっている。絶不調の藤巻さんにジコピーの先輩が面接の特訓をすることに。そこで言われた言葉は「お前は薄っぺらい」。もう一度、就職とは何かを考え直し、就職活動を始めた藤巻さんに内定は出るか・・・ジコピーは、情報が少ない地方の学生にとっても心強い味方となっている。沖縄から就職活動のために上京してきた城間真子さんは沖縄の大学の人間福祉学科４年生。売り手市場といっても、地方にまでその波はきていない。そこで、「東京の方が選択肢が多い」と見知らぬ土地での就職を決意。明るい性格を売り物に、就活を乗り切ろうとしたが、企業も甘くはない。ＩＴ系の会社を受けたところ、「なんで福祉を勉強してきたのにＩＴなの？」と聞かれ、うまく答えられず落ち込む始末。志望業種を不動産業界に絞り、チャレンジを続けることにした。ジコピーでは４月に「内定サプライズ」という内定者を祝う儀式がある。その舞台に二人はいるのだろうか。

◎採用難！中小企業に活路は？
3月14日。東京国際フォーラムで、リクルートが主催する合同会社説明会が開かれた。参加した企業は二日間で、のべ240社。昨年よりも多い。会場に詰め掛けた大勢の学生たち…。しかし、人気なのは大企業のブースだけ。知名度の低い中小企業のブースを訪れる学生は稀だ。どうしたら学生を呼び込めるのか。必死の努力を続ける採用担当者。東京都足立区綾瀬にある大野ゴム工業は、戦後、自動車部品店からスタートした中小企業。車に使われるドライブシャフトカバーなどの自動車用ゴム製品を主力としている。売り上げはここ数年伸びており、世代交代もあって、新入社員が是非とも欲しい。特に欲しいのは東京勤務の営業マンだ。3月18日。会社説明会を行った。職場の空気を感じて欲しいとトイレの中まで見てもらおうと張り切っていたが、やってきた学生はたったの１人…。その一人の学生に向かって一生懸命説明するのは、人事担当役員の伊藤信一郎さん（47歳）。今年の就職戦線は昨年よりも厳しいという。4月4日には、第一回の筆記試験と面接が行われた。はたしてどれだけの学生が参加してくれるのか…、優秀な営業マン候補を獲得できるか。

◎外国人留学生を狙え！　…ローソンの戦略
4月1日。コンビニ大手のローソンの入社式。今年入社する新入社員は120名。しかし、そのうちの10人は、外国から日本にやってきた留学生だ。国籍は中国とベトナム。彼らは日本人と全く同じ仕事をする予定だ。ローソンでは、新浪社長の鶴の一声で、外国人留学生の新卒採用を今年から始めた。日本人の学生よりも目的意識が明確で、自分の意見もはっきり主張するというのが、外国人に目を付けた理由だ。3月24日。ローソンは今年も外国人留学生のみ対象の、合同会社説明会に出店した。採用担当の井上孝さん。去年の経験を踏まえ、より多くの外国人留学生を採用しようとしている。目標は去年の３倍の30人。しかし、外国人留学生に注目する企業も、ここ数年急速に増えている。なかなか人気の無い流通やサービス業界に、優秀な留学生を呼び込むことができるのか。人材獲得の闘いが始まっている。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-04-22　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「絶望職場に光を！」 〜働くものに明日はあるか・第２章〜

働く人々の３割を超えるようになった、派遣・契約社員やパートなどの「非正社員」。しかし、「賃金未払い」「サービス残業」「待遇カット」は当たり前。あらゆる業種・業態で“品格なき”経営者たちが、労働者を痛めつけているケースが後を立たない。その労働者の大半は、「非正社員」たちだ。一方的な賃金や手当ての引き下げ、さらには解雇など、企業側の都合で非正社員たちが容赦なく切り捨てられる実態･･･不安定な雇用を強いられ、まじめに働いても生活は切り詰めざるをえない。年収200万円以下の人々は、1000万人を越えるなか、結婚や子供を持つことを、できないでいる若者も多い。そうした中で、フリーター、契約社員、そしてパートで働く人々からは、「働かせ方」に疑問を感じ、声を上げ、公然と会社に異議を唱え始めた人々もいる。人間らしく生活できる働き方と、賃金・待遇のシステムは両立できるのか？少子化の進む日本の労働市場で、活力ある働き方を模索すべく、闘いを始めた人々をドキュメントする。

◎フリーターの逆襲 ･･･ボクは人間だ！商品じゃない！
原油価格の高騰で、経営が苦しいガソリン系列各社。スタンドで働くスタッフの大半は、アルバイトたちに支えられてきた。正社員１人にアルバイト数名という体制を取り、朝・深夜のシフト勤務に入り、残業を強いられることも日常茶飯事だ。しかし、最近の経営環境の悪化で、スタンドの廃止、「セルフ化」が続出。スタンドの統廃合が加速しているのだ。石油メジャー系列の特約店で、Ｂ社という石油卸会社がある。関東を中心に約50ヵ所のガソリンスタンドを展開。社員175名。売上高218億円の中堅企業だ。神奈川県内のあるスタンドで１年半、勝間田翔さん（26）はアルバイトとして働いてきた。時給1200円。しかし今年２月、突然、スタンド閉鎖とアルバイトの全員解雇を言い渡された。会社から来た解雇通知には、「原油高とサブプライム問題の影響で経営環境が不透明･･･」。実は勝間田さんたちアルバイトには、未払いの残業代があり、深夜手当も未払いだ。さらに正社員による内部告発では、会社側から、アルバイトの時間外勤務の記録を「改ざん」するよう、指示されていたというのだ。この会社には「雇用契約書」も存在せず、バイトの給料未払いは半ば公然化していた。勝間田さんたち、アルバイトは怒り心頭だ。「アルバイトでも、正社員と同じように現場で一生懸命働いて、スタンド運営に携わってきた。ポイ捨てのように扱われて･･･。バイトだって正社員と同じ労働者じゃないかっ！」勝間田君は立ち上がることにした。「アルバイト」の有志２人を募り、計３人で労働組合を作ったのである。彼らには、フリーター全般労組という、様々な職場で働くフリーターたちによる組合がバックアップ。会社との交渉に乗り出した。要求は未払い賃金の支払いと、解雇の撤回だ。解雇の日。勝間田さんたちは、ガソリンスタンドでストライキを実施。会社側との、交渉を続けた。非正社員を使いコスト削減を図る企業と、不当な待遇に気づいて逆襲を始めたフリーターたち。果たして、折り合うことはできるのか？

◎正社員の壁を崩せ！ ･･･同じ仕事は同じ賃金でやる気を！
非正社員から、賃金や待遇の不満が渦巻く中で、従来の常識を越えて働く人々のやる気を引き出し、活力を高めようとしている企業も出てきている。大手生活雑貨店のロフトでは、今年３月から大胆な賃金・人事制度の改定に踏み切った。正社員・契約社員、パートという雇用区分をなくし、「ロフト社員」に一本化した。すべての社員と賃金は、職務内容と勤務時間で決まるという、画期的な取り組みだ。国内の卸、小売業のパート社員比率は全体の45％に達している。さらに、今年４月からは正社員とパートの差別的な待遇を禁じる改正パート労働法が施行され、非正社員の待遇改善に取り組む企業は増えてきている。しかし、ロフトのように「パート社員」の区分を撤廃し、均等待遇を求める取り組みは異例だ。働く現場を変革するモデルケースとなるのか、各企業の人事担当者からの問い合わせも増えているという。低賃金の非正社員を手っ取り早く使うという、企業論理の転換は、大きな流れになっていくのか？

◎契約ＯＬたちの闘い ･･･「私たちが辞めない理由があります！
３月４日の回で取り上げた、国際電話オペレーターの契約社員たち。闘いは、まだ続いていた。たった一人から、契約社員たちによる組合を作り、27人の仲間を募った谷岡さん（31）。朝までの仕事が終わり、組合活動をこなし、家事をする生活だ。３月下旬からこれまで、会社と２回目の団体交渉に臨んだ。会社側の対応は、どうなるか予断を許さない。会社への要求書では、「正社員との比較で月給約80％を５年で実現」を要求項目として、掲げた。さらに、パートと正社員との「均等・均衡待遇」を求めた。４月に施行された改正パート労働法を武器に、会社側との交渉を進めている。英語もできて、仕事熱心ならもっと待遇の良い職場もある。なのになぜ、彼女たちは国際オペレーターにこだわるのか？メンバーの中は、東大大学院卒の人もいるし、谷岡さんも四大卒だ。国際オペレーターという仕事に、彼女たちは、大きな「誇り」を感じて、仕事をしているのだ。そのことを、会社は分かってくれない、という思いが、組合運動の根底にある。結婚、子供、親の介護･･･。誰もが将来に希望や不安を抱えながら続く会社との攻防。「ゼロ回答」を突きつけられては、今後の展望が開けない。そして、４月中旬いよいよ、会社が彼女たちに回答を出した。その結果とは？
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-05-07　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「２週連続企画 “ニッポンの農業を問う”｜独占取材 事故米問題の真相」

三笠フーズなどによる「事故米」を不正に食用へ転売していた問題。工業用として購入していた「事故米」を食用として偽り流通させていたこの問題は、今の日本のコメ管理の底知れぬ闇を浮き彫りにした。しかも複雑な流通経路をたどるこの問題は事件発覚から２ヵ月がたつというのに未だ解明していないことも多く、決して風化させてはいけない、他人事にできない問題である。「一体なぜ事故米が食用として流通するのを止めることができなかったのか？」ガイアの夜明けでは問題発覚直後から２ヶ月に渡り、農水省関連、コメ流通業者、その他関係者などを徹底取材。独占映像、独占インタビューをもとにコメ農政の闇を浮き彫りにしていく。果たしてそこから見えたものとは…？

◎事故米をなぜ食用に？問題のコメ流通業者を直撃
「事故米」を食用に転売していた業者は今わかっているところ４社。その問題のコメ流通業者を独占取材する。そのコメ流通業者から食用に転売された「事故米」は47都道府県の学校給食に使われた可能性がある。一体そこで何があったのか？

◎なぜチェックできなかったのか？
1995年から2007年度に販売された事故米の量は、当初の農水省が発表したおよそ8000トンから、今、分かっているだけでも3万4000トンにまで増えた。そのほとんどが商社によって輸入されたものだ。通常、基準以上の残留農薬や、カビなどの汚染が見付かった食品は、食品衛生法によって検疫所を通ることはない。そのため、事故米は、食用ではない「コメ」として検疫所を通り輸入されていた。しかし、食用でないはずだった、そのコメが食用に使用されていたのだ。なぜ農水省は見逃したのか？事件の裏側にある農政のずさんさに迫る。

◎危険なコメはまだある？農水省追求の動きに密着
1989年に結成された日本の農業組織、農業者を中心に構成される「農民運動全国連合会」は、早くから「事故米」の危険性を指摘してきた。農民連は01年、中国の穀倉地帯、黒龍江省を視察。その危険なコメ作りの現場をビデオに収めている。その水源である川には、「この川の魚を食べてはいけません」という立て看板がある。そんな水を使ったコメが中国から輸入されているのだという指摘を農民連は繰り返してきたのだ。農民連は今回の事故米問題でも農水省を厳しく追及している。ガイアの夜明けではその一連の動きを独占密着した。

◎事故米の被害者は消費者だけじゃない？経営危機に陥った企業続出
今回の事件で、事故米は和菓子メーカー、酒造メーカーなど、分かっているだけでも530社にも流通した。その中の１軒、熊本県の美少年酒造は、三笠フーズの系列会社「辰之己」から30年来、原料のコメを買っていた。しかし、その中に「事故米」があったのだ。国産米として購入していたのに、外国産の事故米を買わされていた。その報道があった日から美少年酒造の酒は回収され、１億円分にものぼる。いまだ、美少年酒造の酒を扱ってくれる店は少ない。連日、卸業者や販売店にお詫び行脚して回る日々。そうした中、再起を賭けた新しい酒の仕込みに乗り出した。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ大阪　53min　2008-11-18　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「２週連続企画 “ニッポンの農業を問う”｜もうかる農業を目指せ」

９月、群馬や長野などで合わせて7000トン以上ものキャベツが廃棄処分された。農林水産省が市場価格を調整するための措置だ。食料自給率が40％と低迷する中、その陰で捨てられる大量の野菜。さらには、市場に出回らない野菜がある。それが規格外、つまり農協の規格に合わないものだ。例えばＭサイズのキュウリ。「一箱44本、長さ22〜26cm、重さ150g、曲がり1.5cm以内」と細かい基準があるのだ。それ以外のものは出荷できないため廃棄される事が多く、その量は全体の４割以上とも言われている。 こうした無駄に捨てられていく野菜を独自の技術を使って無くそうとする人がいる。岐阜県の食品加工メーカーでは、棄てられる野菜を集めて独自の乾燥技術で加工販売している。乾燥させれば規格など関係なく、しかも青果市場とは競合しない。いま、食品メーカーをはじめ、全国の自治体から新商品開発の依頼が殺到している。一方、最近の健康ブームも追い風となり、「雑穀」で「儲かる農業」を仕掛ける人がいる。農家が儲かるための秘訣は、ただ米に混ぜるだけではない多彩な商品展開。雑穀を一時的なブームで終わらせず、市場を確立していくことで、農家がより多く雑穀を作る事が出来、副収入としての利益を得ることができるという。日当が2000円〜3000円と言われるほど収入が減り続け、疲弊していく農家。そこへ、独自の技術と取り組みで、日本の農業の可能性を広げようと挑む人たちを追う。

◎"規格外"の野菜を無駄にしない
『棄てられる野菜は、私が買い取ります。』と全国の農家を飛び回るのは、岐阜県・美濃加茂市にある八尋産業社長の大矢正昭さん。農家が生産した野菜や果物のうち、変形やわずかな傷など農協の規格に合わない野菜はおよそ４割と言われる。そのほとんどが棄てられているのが現状だ。こうした捨てられる農産物を商品化することで、無駄に捨てられる野菜が減り、農家にも利益が生まれる。そのカギとなるのが、"乾燥"技術。大矢さんが独自に開発した"減圧乾燥法"という手法は、野菜だけでなく魚、海水まで乾燥させる事ができ、しかも割安だ。これまで商品化した食材はおよそ70種類。実は、乾燥野菜はチップや粉末にすることで「ふりかけ」や「ドレッシング」、「お菓子」の原料、野菜飲料など用途が無限に広がるため需要の尽きない市場なのだ。

◎雑穀ブームが農家を救う！？
今、健康ブームも相まって「雑穀」が人気だ。デパートの食品売り場でも、米の棚の隣には様々な雑穀が並ぶ。雑穀とは、ひえ・アワ・キビなどの穀物。ミネラルや食物繊維が豊富でヘルシー志向に合致、ご飯にまぜるだけでなくスープやパン、お菓子に加えたりと用途は幅広い。今や雑穀関連商品の市場規模は200億円とも言われている。この雑穀ブームの仕掛け人がいる。ベストアメニティの内田弘社長。雑穀だけではなく、雑穀を混ぜた「ブレンド米」など雑穀一筋で売り上げを伸ばしてきた。そして、この雑穀は農家にも利益をもたらしているという。例えば麦は、通常60キロ９千円ほどの収入だが、内田社長の買値は安くとも１万２千円。なぜそんなに高く買うのか・・・・。 『農作物を作るには肥料もかかるし、管理など目に見えないコストもかかっている。最近は原油高でさらにコストは上がっている。こうしたコストを考えると１万２千円は決して高くない。むしろ適正価格だ』こうした内田社長の考えに賛同し、雑穀を作る契約農家は全国で1500軒にまで増えた。さらに内田社長は契約農家の新規獲得に全国を奔走している。販売先も通販、スーパー以外にレストランチェーン、病院給食と増えてきた。雑穀は日本の農家に希望を与えられる事ができるのか。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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