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●日経スペシャル ガイアの夜明け 「世界を救うニッポンの技術」 〜企業が果たす社会貢献とは？〜

世界で今、貧富の格差、疫病、飲み水の不足など、様々な諸問題が深刻化している。こうした諸問題を解決するために、ODA（政府などによる国際援助）だけではなく企業の果たす役割が期待され始めている。なぜなら、社会問題を解決するような独自な技術を持っている企業ならば、一時的ではない、持続的な支援活動を実現してくれる可能性があるからである。今回番組で取り上げるのは、画期的な「浄化剤」で飲み水に困っている世界の人たちを救おうとしている大阪の浄化剤メーカーと、「薬剤を塗りこんだ蚊帳」でマラリアから子供たちを救おうとしている大手化学メーカー、住友化学。ある程度の利益を出し、ビジネスとして継続させながら、どうやって自分の会社が持つ技術を社会に役立てていくのか？そうした取り組みを見せる企業を追った。

◎世界中の水をきれいに・・・
大阪の浄化剤メーカー、ポリグルが開発した、画期的な水の浄化剤とは納豆のネバネバ成分使って開発したもので、汚れた水に入れると水分中に含まれるヒ素などの有害物質と結合し、下に沈殿し、水をきれいにするというものだ。その日本ポリグル製の浄化剤の評判を聞きつけて、去年12月、バングラデシュの支援団体から支援要請が来た。もともとバングラデシュは水の環境が悪く、水道施設は地方に行くと未整備で、普及率は約10％程度である。多くの人が井戸水を飲んでいるが、１億３千万人の人口のうち３千万人以上の人たちが基準値を超える濃度のヒ素を含む井戸水を飲み続けていて、さらに３万人以上の人がヒ素中毒になっていると言われている。そもそも、安全な飲み水が手に入らない人は世界の約15％、11億人にも上り、環境汚染や、人口の増加でますます飲み水に困っている人は世界で増えていく一方だと予想されている。そこで汚れた池や川の水も、日本ポリグルの浄化剤を使えばきれいになるし、煮沸すれば、飲み水として使えるということで注目されているのだ。支援要請を受けた、日本ポリグルの小田兼利会長（68歳）は早速、浄化剤をバングラデシュに寄付することを決定。それだけではなく、自ら乗り込み、村々を回って浄化剤の使い方を教え、さらに「ろ過装置」を作って行こうと考えたのだ。果たして、バングラデシュの水危機は救えたのか？そして生まれた始めてきれいな水を見た子供たちは・・・？さらに、小田会長は、持続的に浄化剤をバングラデシュに流通させるために、ある考えも持っていた。ビジネスと支援は両立できるのか？

◎マラリアから子どもたちを救え！
世界のマラリア患者は３億人以上、そして年間100万人以上がマラリアで死亡しており、しかもその多くが５歳以下の子どもたちだという。そこで、日本の大手化学メーカー、住友化学では画期的な蚊帳（かや）を開発。それは殺虫効果のある薬を繊維に塗りこんで作った蚊帳だ。これに触れると蚊は死んでしまい、効果は５年以上だという。住友化学ではこの蚊帳を、WHO（世界保健機構）やユニセフ、そしてアフリカ各国の政府などに１セット５ドル（約600円）程度の安価で供給している。また、アフリカ・タンザニアの地元企業にも技術も無償で提供し、現地の工場で生産を開始。タンザニアでの雇用にも貢献している。しかし、住友化学ではこれをタンザニアだけではなく、アフリカの全土に普及させたいと考えている。そのために住友化学の中西さんはアフリカ全土を走り回っていた…。

＊以上の２社を通して、ある程度の利益を確保しながら、一時的ではない持続的な支援を目指す、企業なりの社会貢献活動を見ていく。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2008-06-03　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)

＞その後の雑誌記事より
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◎米ＴＩＭＥ誌も「世界一クール」と絶賛！アフリカで売れまくる住友化学の“蚊帳”

8月26日9時0分配信 ダイヤモンド・オンライン 2008


マラリア防止に絶大な効果を発揮し需要が急拡大している住友化学の蚊帳
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植民地と宗主国の関係にあった歴史的経緯からアフリカ各地に多くの拠点や情報網を持つ欧州の企業と比べて、日
本企業のアフリカ進出は遅れている。そんななかで、着実にアフリカでの存在感を上げているのは住友化学だ。その原動力となっているのが、マラリアを媒介する蚊から身を守るために、防虫剤を練りこんだ同社の蚊帳「オリセットネット」である。世界で毎年5億人がマラリアを発症し、100万人以上が命を落としているとされるが、その約9割はアフリカのサハラ砂漠以南の地域、サブサハラで発生している。防虫剤のスローリリースができるオリセットネットは、洗濯しながら5年間の使用に耐えるとあって、マラリア対策向けに需要が一気に拡大。2004年には、米タイム誌の「世界で一番クールな技術」にも選ばれた。現地企業と合弁企業で進出しているタンザニアでの生産量は、年間1000万張りに達している。

住友化学では、蚊帳事業はもっぱら「社会貢献が目的」（米倉弘昌社長）と考えている。だが、主な購入先となってい
る国際機関からは、適正な利益は確保するよう要請されている。というのも、事業継続ができなければ、蚊帳の供給も
止まってしまうからだ。そのため、住友化学では「いったん上がった利益は学校建設などの形で、再度地域に還元することにしている」（米倉社長）という。

じつは蚊帳事業から生まれる社会貢献は、それだけではない。アフリカは現金収入がある職が極めて限られた地域だが、住友化学のタンザニアの工場では、「直接雇用だけで3200人、運送や補修など周辺ビジネスも考えれば3〜4倍の雇用を生み出している」（米倉社長）という。現地では、一人の従業員の現金収入で一家を養っていることも珍しくないというから、工場一つで、数万人規模の生活を支えていることになる。今年5月、住友化学はナイジェリアに年間2000万張を生産する新たな蚊帳工場の建設を決定した。ナイジェリアはサブサハラ全体の約2割に相当する1億4000万人の人口を持つ国で、オリセットネットへの高いニーズが期待されるうえ、今回生まれる約5000人もの直接雇用を確保しやすいことも決め手となった。今年度に立ち上がる、サウジアラビアの拠点との連携など、まだまだ発展の余地もありそうだ。
（『週刊ダイヤモンド』編集部 佐藤寛久）





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「高いものにはワケがある」 〜消えゆく ニッポン伝統の味を守れ〜

食品の世界では機械化や効率化が進み、大量生産による低価格が実現され、私たちの生活はとても便利になった。手軽な値段でおいしいものが食べられるというのはやはりうれしいことである。しかし、その一方で、日本伝統の食品製法というものが廃れ始めている。例えば、海苔の「天日干し」。かつての日本の海苔の生産は日光にあてて乾燥させる「天日干し」が当たり前だった。しかし昭和30年代から始まった機械化で海苔の生産は自動化され乾燥も機械でやるようになった。こうして、今、日本では「天日干し」で海苔を作る人はほとんどいなくなり、廃れてしまおうとしている。こうした食材は海苔ばかりではなく、日本全国で伝統の製法が存亡の危機である。生産される量が少なく、価格も高いため、スーパーや小売店に商品を置いてもらえないためだ。そこで、その「製法の特長」と「なぜ高いか？」をきちんと伝えながら、新しい売り方も考え、伝統の製法を残していこうという取り組みが始まっていた。その仕掛け人の一人が名古屋市にある「熊野屋」というお店。創業は享保という老舗。お店には全国のこだわりの食材が置かれている。11代目の主人は言う。「昔の日本で当たり前に作っていた食品を取り戻したい」主人自ら生産者のもとに行き、二人三脚で伝統の製法を残していこうと奔走している。一方、昔ながらの農法を残していこうという動きが滋賀県高島市で始まっていた。つまり農薬を一切使わずにメダカやカエルなどの生き物が生息する田んぼを作り、昔ながらの農法で安全な米を作ろうというのだ。しかし手間がかかる上、収穫量も少ない。そのため値段も高くなる。どうやってこの米を売っていくのか？考えたのは「究極のごはんセット」というものだった。いったいそれはどんなものなのか？ニッポン伝統の味を後世に伝えていこうと頑張る人たちを追う。

◎絶滅の危機…幻の“天日干し海苔”
かつて、日本での海苔の生産は、日光に当てて乾燥させる「天日干し」（てんぴぼし）が主流だった。しかし、昭和30年代後半から始まった大型機械導入により板海苔の生産・乾燥は全自動化され大量生産が可能に。コストや手間暇が大きくかかる「天日干し」は急激に減少したのだ。「天日干し」は香りや旨み成分が良いと言われているが、機械乾燥した海苔に比べ、見た目が落ちる上に、価格も高いため、スーパーや小売店でもあまり置いてもらえず、なかなか売れないのだ。そんな中、市川市にある「福田海苔店」の２代目福田武司さん（37）は、「天日干し」の海苔を復活させようという試みを始めている。福田さんは、「本当の海苔の旨みというものを消費者はわかってくれていないし、もちろん採算なんてとれないですが、日本の良質な海苔の味をたくさんの人に知ってもらいたい。」と話す。果たして、「天日干し」は後世に残されるのか・・・？

◎ニッポン伝統の味を守れ… その仕掛け人とは？
名古屋市東区にある「熊野屋」は、江戸時代の享保から続く老舗店。創業時は、油商として生計を立ててきたが、30年前から調味料をはじめとした食料品の販売を開始した。「熊野屋」に並ぶ食材は、全国各地のこだわりの逸品ばかり。純国産の大豆を使用した醤油や味噌、五島列島の純粋天然塩、沖縄の離島でつくられた純黒糖まで。すべて昔ながらの伝統製法で作られた食品ばかり。どれも大量生産のものよりは割高だが、今ではその評判を聞きつけ遠方から買いにくる人も増えてきた。その食材を取り揃えるのは、11代目主人の熊田博さん（59）。「昔の日本で当たり前につくっていた食品を取り戻したいだけ」と、話す熊田さん。店頭に並ぶ商品は、自らその生産者のもとへ足を運び、作り方からもすべて自分で把握している。「僕の役目は、良い食品の販売を通して、食品の正しい知識、情報の伝達に務め、生産者と消費者を結ぶこと。小さくてもこういう店が全国に増えればちょっとは、日本が変わるんじゃないかと思ってるんですけどね。」と語る。20年ほど前から熊野屋に味噌を置いてもらっている「東海醸造」（三重県・鈴鹿市）は、約300年間、日本伝統の製法で味噌を作っている老舗の蔵。しかし、職人はわずか２名。手間ひまがかかる分、販売価格は高額で、500g 800円。大量生産の味噌と比べ、約2倍だ。その伝統の味噌をなんとか広めたいと考えた熊田さんは、「家庭でも簡単に作れる味噌」を提案。300年間、蔵で育った極上の麹菌がついた大豆をツボとセットにして一般家庭に売り出そうというのだ。「昔はあたりまえの様に自分の家で味噌作りをしていたもの。自分で作ることで興味も湧いてくると思うし、何より作り手の苦労がわかってもらえる。」と熊田さん。果たして、大量生産の食品が氾濫する今の世の中で、昔ながらの味噌は受け入れられるのか？

◎食物連鎖を米づくりに生かす…“生き物 田んぼ米”
滋賀県高島市。「近江米」で有名なこの地で、地元の農家のグループが市と協力して「たかしま生き物田んぼ米プロジェクト」というものが始まっていた。メダカやカエルなど多くの生きものが生息する昔ながらの田んぼを復活させようというのだ。カエルが稲の害虫となる虫を食べ、それらを食べにチュウサギが飛来する。そしてチュウサギの糞が天然の肥料になる・・・という「食物連鎖」を使って、一切農薬を使わない米が出来るという仕組みだ。しかし、手間がかかり、収穫量も通常より少ない。よって米の販売価格は精米したもので、５kgで約3,500円。通常の約２倍だ。昨年から少しずつ販売を始めてはいるが、固定客はいるものの高額のため受け入れ先は少ない。そこでプロジェクトチームは、「究極のごはんセット」というもので売り上げを伸ばそうと試み始めた。いったいそれはどんなものなのか？
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

＜受信障害により映像全体に、ごく軽いノイズあり＞
テレビ大阪　53min　2008-12-02　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「住民の足を守れ」 〜消えゆくローカル線 再生への闘い〜

昨年１１月３０日。奥飛騨を走り、風光明媚で知られる「神岡鉄道」が廃線となった。実は今、全国各地のローカル線が続々と廃線となっているのだ。JRと大手私鉄を除くいわゆる地方鉄道は、現在 全国で97社。そのうち赤字経営に陥っている地方鉄道は75社にも及ぶ。人口減少時代に入った日本。地方では過疎化が進み、多くの地方鉄道は存亡の危機に瀕している。これまで赤字を補てんしてきた地方自治体も財政的に赤字鉄道を支えていくことに限界を迎えている。こうした中、地方鉄道の再生を手がける男が岡山にいた・・・。一度は廃線が決まっていた和歌山県の赤字ローカル線を再生へと導こうというのだ。その方策とは何か？存続か廃止か・・住民の足を守るという「公益性」と、これ以上赤字を増やせないという「経営の効率化」の狭間に揺れ、大きな岐路に立たされている地方鉄道の今を追う！

◎廃線・・地方鉄道の現実
神岡鉄道。岐阜県の奥飛騨と富山県を結ぶ全長およそ20ｋｍ、観光客も訪れる風光明媚なローカル線である。旧国鉄の神岡線が昭和59年に日本で２番目の第３セクター方式の鉄道会社として生まれ変わって出来た。しかし、運行当初は年間約１３万8000人もいた利用客は、現在　約3万２０００人に減少し、鉄道事業の７割を占めていた貨物輸送もトラック輸送に切り替わり経営状況が悪化。運転手を6人から3人に減らしてワンマン運転に切り替えたり、駅を無人化したりするなど様々な合理化策を試みたが、その努力も実らず、昨年廃線することが決まった。そして2006年11月30日。ついに22年の歴史に幕を閉じた・・。一方、茨城県にある鹿島鉄道も存続の危機に瀕している。沿線の住民たちは長谷川功さんを中心に「鹿島鉄道存続再生ネットワーク」を作り、鹿島鉄道の存続を鉄道会社や自治体に訴えているが果たして・・・？

◎岐路に立つ地方鉄道を救え！
岡山県に本拠を構える両備グループ。路面電車、バス、タクシー、トラック輸送など多角的に展開する運輸事業会社だ。全国的に不振が続く地方交通を運営しているというのに傘下の４８社のほとんどが黒字経営である。その秘密とは何か？社長の小嶋光信さん（６１歳）は言う。「公益性と収益性を両立する道は必ずある」と。その小嶋社長が救ったローカル線が和歌山県にある。毎年５億円もの赤字を出し続け、廃線が決定していた「南海鉄道　貴志川線」だ。両備グループはこの「貴志川線」の運営を請負い、新しく「和歌山電鉄」という会社を設立し、「和歌山電鉄　貴志川線」として再生を目指すことになった。果たしてその方策とは？

◎地方鉄道　生き残りへの新しい形
乗客数が減少しているという現状では今まで通りのローカル鉄道では生き残れない。そこで今注目され始めているのが、“両用”というキーワードだ。例えば「DMV（デュアルモードビークル）」。JR北海道が現在開発中で、鉄道とバスの機能を併せ持っている。つまり既存の線路も走りつつ、さらに道路も走るという”両用“の車両だ。これだと電車より低価格で運行できるし、道路も走るので乗客も増やせる。さらに既存の線路も活用できる。地方鉄道の生き残るための未来像を探る。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2007-01-16　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「黒いダイヤが燃えている」 〜資源警報！石炭を確保せよ〜

「黒いダイヤ」と呼ばれ、産業革命の時代から親しまれてきた石炭。原油価格が高水準で推移する中、その価値が再び急上昇している。そして中国などの経済成長によって、無限と思われた資源・石炭にも不吉な影が差し始めた。限りある資源を、どう確保し有効活用するか。日本は、持てる技術力を駆使して石炭争奪戦に挑む。

◎石炭争奪・忍び寄る中国の影
石炭のメリットは、何よりも安いことにある。例えば同じだけの電力をつくるのに必要なコストは石油を１とすると、石炭は５分の１にすぎない。しかも、中東など一部の地域に偏在している石油と違い、石炭は埋蔵量が豊富で世界中に存在している。しかし最近の原油高騰によって石炭の人気がにわかに高まり、雲行きが怪しくなってきた。最大の理由は、世界一の石炭消費国・中国の急成長だ。中国では発電の殆どを石炭に頼っている。電力不足の解消には、石炭の確保が至上命題なのだ。もともと石炭生産量世界一で、日本など各国への輸出国だった中国。しかし急激な経済成長でここ数年は逆に輸入量が急増、国外での石炭確保を積極化している。狙うは、未開発の大地が広がるモンゴル。モンゴルの砂漠地帯では中国人が炭鉱を開発し、大型トラックで石炭を中国に向けて運び出している。一方、中国の石炭消費量増加の影響を受けかねないのが、日本。実は、日本は世界一の石炭輸入国なのだ。発電エネルギーの約３割は石炭に頼っており、現在の石炭の年間消費量は高度成長期の約３倍の１億８０００万トン。その９９％が豪州や中国からの輸入炭だ。しかし、その中国の急成長で、世界規模での石炭の争奪戦が始まった。日本は石炭を確保できるのか？

◎ニッポンの技術で石炭を確保せよ
日本国内で唯一、石炭を坑内から掘り出している北海道・釧路コールマイン。そこにはベトナムなどから研修生が入れかわり立ちかわりやってくる。ベトナムの炭鉱では機械化が進んでおらず、未だに人力に頼った採掘を行っている。ベトナムからの研修生たちは釧路で、世界最高水準を誇る日本の採炭技術を学ぼうというのだ。一方、ベトナムでは日本の炭鉱技術者が採炭の技術指導にあたっている。その最前線に立つのが釼谷啓吾さん（５３歳）。釧路コールマインの前身である太平洋炭鉱に１９歳で入社して以来、３４年間に渡って坑道掘り一筋に生きてきた炭鉱マンだ。日本人の指導チームを統率しながら、日本が培ってきた炭鉱技術をベトナム人たちに教え込んでいく。実は、こうした取り組みには大きな狙いがあった。技術協力の見返りに、ベトナムを安定的な石炭供給元にしようというのだ。果たして、技術と引き換えに石炭を確保する事は出来るのか？

◎先端技術で弱点を克服せよ
石炭には他のエネルギーに比べて、大きな弱点がある。それは二酸化炭素の排出量の多さだ。天然ガスに比べると、約１．５倍の二酸化炭素を排出するのだ。そこで、その弱点を克服するための技術開発が日本で進んでいる。東京電力など９つの電力会社などが設立したクリーンコールパワー研究所では、石炭を一度ガス化させ、燃焼ガスの熱までを利用して発電する石炭ガス化技術の実験が進められている。実現すれば今までより発電効率が約２割高まり、二酸化炭素の排出量を約２割減らすことが出来るのだ。世界中が注目する最新技術、その実験設備に世界で初めてテレビカメラが入った。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2007-01-23　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「我が家が発電所」 〜急成長する太陽電池〜

石油価格の高騰、環境意識の高まりで、今、代替エネルギー市場はかつてない熱気を帯びている。なかでも急成長をとげているのは太陽電池だ。日本で販売される太陽電池の８割は一般の家庭用。設備購入などで初期費用は２００万円以上もするが、設置件数は増え続け、今や３０万世帯にまで広がっている。人気の理由とは？一方、最近になって企業も太陽電池の導入に本腰を入れ始めた。京都議定書で定められたCO2削減目標、そして環境配慮型の経営が求められるようになった今、企業のＰＲになり、発電もしてくれる太陽電池はいわば一挙両得の製品なのだ。一般家庭と企業の両輪で年率３０％もの成長をとげている太陽電池市場。そこでは先行する大手メーカー、そして相次ぐ新規参入メーカーが入り乱れて、市場獲得競争を繰り広げている。無限に降り注ぐ太陽エネルギーをめぐる、熱き戦いを追う。

◎自宅で発電した電気を売る
かつては環境意識の高い一部の富裕層だけのものだった太陽電池。しかし、近年は２００万円以上という価格にも関わらず、普通の家庭で売れている。その理由は太陽電池がもたらす経済メリット。自宅で発電した電力を消費し、さらに、使い切らずに余った電気を電力会社に売ることができるのだ。光熱費を年間１５万円以上節約できるようになった人もいると言う。太陽電池購入を決めたある家族を取材。思惑通りのメリットは出るのか？

◎世界をリードする日本メーカー・シャープVS三洋
太陽電池市場の世界シェアＮｏ．１を誇るのがシャープ。圧倒的なブランドイメージを武器に、営業マンが狙うのは、首都圏の大手企業だ。「環境配慮企業」というイメージを打ち出したい企業相手に、シースルータイプや光る太陽電池など意匠性にも優れた製品で大型案件の獲得を目指す。一方、経営再建の途上にある三洋電機。その起死回生の望みを託されたのが、太陽電池部門だ。三洋電機の強みは、世界一と言われている“発電効率”。狭いスペースでも大きな発電量を見込めるこの太陽電池は、広い敷地を持たない企業にとって魅力的に映るはず…。三洋電機の若き営業マンは、スペースをとらないという強みを生かし、斬新な提案を思いついた。

◎３００万世帯の“無電化地帯”に光を・中国市場に挑む京セラ
京セラは他社に先駆けてヨーロッパ、アメリカ、中国へと進出し、販売網の拡大をはかっている。なかでもいま最も力を入れているのは、経済成長の著しい中国だ。京セラが狙うのは、電気が通っていない“無電化地帯”。発展を続ける沿海部とは裏腹に、西部地域はまだまだ未開発地が多い。その格差を縮めようと、中央政府は来年から無電化村へ太陽電池を支給する「光明(こうめい)プロジェクト」を始める。京セラにとって、この西部での販売網獲得が中国市場のカギを握っている。しかし、売れていくのは安価な中国製品ばかり。安価な中国のメーカーにどう対抗していくのか。京セラの営業マンはチベット族の村を訪ね、その解決策を探る・・・。

◎日本企業を買収！ 急成長する中国の新興メーカー
昨年、中国一の富豪と発表されたのは、太陽電池メーカー、サンテックのＣＥＯ。サンテックは僅か５年でニューヨーク証券所上場を果たし、一気に太陽電池の世界的メーカーへとのし上がった。そして昨年８月、太陽電池で２０年の実績を持つ日本の中堅メーカー、ＭＳＫ（エムエスケー）を買収し。中国の安価な労働力と日本の高い技術という二本の刀を手に入れたサンテックが、世界市場を寡占する日本メーカーの牙城を切り崩しにかかる。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2007-01-30　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「家があなたを壊すとき」 〜シックハウス・化学物質過敏症と闘う〜

建材などから放出される化学物質で体を蝕まれ、自分の家に住めなくなる人がいる。いわゆる「シックハウス症候群」だ。そしてシックハウス症候群になった人の多くが、家の外でも微量の化学物質に反応してしまう「化学物質過敏症」になるといわれている。専門家の調査によると現在、日本には化学物質過敏症だけで７０万〜１００万人の患者がいるという。番組ではシックハウスや化学物質過敏症に苦しむ人々の日常生活を取材。このほか、日本古来の知恵を生かした住宅造りや換気をテーマにした住宅など、企業の取り組みも取材する。

◎ある日突然シックハウスに
大阪にあるふくずみアレルギー科の吹角隆之医師のもとに、全国からシックハウス症候群や化学物質過敏症の患者が押し寄せている。名古屋に住む若野桂さん（３９歳）も、その１人。若野さんは、板金工場だった場所を４０００万円かけて自宅に改造した。シックハウスの知識を持っていた若野さんは、床には無垢材を使い接着剤も使わなかった。しかし、入居したその日から夫婦ともに呼吸が止まりそうになって夜中に眼が覚め、そこからシックハウス症候群、さらには化学物質過敏症とみられる症状に苦しみ始めた。誰もがある日突然陥るかもしれないシックハウス症候群、そして化学物質過敏症。それは、どのようにして引き起こされるのだろうか。

◎住む家がない・・・彷徨う患者たち
広島県に住んでいた平原年秋さん（５８歳）・千加子さん（５１歳）夫妻はあるときシックハウス症候群となってしまい、千加子さんは１年間寝たきりの生活をするほどの重症に陥った。１５０件の民家を見て回った末、有機農業の盛んな島根県の山間部に４年前に移り住んだところ、千加子さんは症状が落ち着き、外出もできるようになった。そして、化学物質過敏症患者のために役に立ちたいと、ＮＰＯも立ち上げた。しかし、昨年夏ごろから異変が生じた。カビに反応しはじめるようになったのだ。やむなく再び家探しに奔走するが、住める家はなかなか見つからない。一方、相模原の河原で強風に晒されながらビニールシートを敷いて佇むのは大学２年生の杉崎暢子さん（２０歳）と母の順子さん（５２歳）だ。２人はピクニックに来ているのではない。家にいると呼吸が出来ないほどの症状になるため、やむなく河原で過ごしているのだ。２人の症状が出始めたのは数年前。近隣の工事で使われた化学物質が家に流れ込んだことが原因とみられ、順子さんは工事当日から胃痙攣などの重い症状が起き、暢子さんは極微量の化学物質に反応するようになった。一方、父の義文さんには2人ほどの症状は出なかった。義文さんは暢子さんと順子さんの送り迎えや雑用を一手に引き受け、２人のために機械設計士の仕事も一時中断した。同じ家にいて化学物質過敏症になる人間とならない人間がいる場合、家庭内で亀裂が生まれることも多い。かつては杉崎家もそうした状況で、順子さんは誰にも理解されず苦しんだと言う。一方、暢子さんは教師になりたいという夢を抱いて大学に通っている。しかし、キャンパスには香水やタバコ、そしてインクなどの化学物質が溢れている。暢子さんは夢の実現のために、何とか授業を受けたいと大学側、そして学友たちに訴えかけた。果たして、その結果は・・・。

◎シックハウス対策に企業も動く
国も対策に着手している。厚生労働省は原因となり得る化学物質の基準値を順次定めているが、限界も指摘される。指定されている物質以外にも反応を引き起こすものがあったり、基準値以下でも反応を起こす人がいるのだ。民間企業も取り組みを積極化している。大和ハウスは電機メーカーと共同で高機能フィルターなどを活用した換気システムを開発。一方、無添加住宅社長の秋田憲司さん（４７歳）は健康な生活を送れる住宅を考えるにあたって、日本古来の建築技法を取り入れた。接着剤は手作りの米のりやニカワ、防虫・防カビには柿渋を使うというものだ。シックハウスになりにくい住宅は、実現するだろうか。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京　53min　2007-02-06　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「食の安全管理とは？」 〜不二家問題の背景〜

先月、食への信頼を損ねるような問題がまた明らかになった。「ペコちゃん」のキャラクターで親しまれている、不二家が消費期限切れの原料を使って洋菓子を製造、また、国の基準よりも緩い独自の基準を作って、食中毒の恐れのある菌を検出しても回収していなかったのだ。一体、不二家はなぜこんな事態を招いたのか・・・？その背景や原因を検証する。またその一方で、不二家が企業として再生・信頼回復に向けてどう取り組んでいくのかを追うとともに、不二家に導入される「AIB」という「食品安全システム」とはどういうものなのかも見ていく。これらを通し、私たちが普段目にすることがない、食の衛生管理・安全管理について、独自の視点とさまざまな取材から改めて考えていく。また、「ガイアの夜明け」では“食”は消費者にとって身近で非常に重要な問題と考え、“食を問う”というシリーズにして今後も続けていく方針である。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし（冒頭３分欠けている）
テレビ東京　50min　2007-02-20　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「いらないものに福がある」 〜“捨てない”が生むエコビジネス〜

地球環境への関心が高まる中、これまで価値が無いと見過ごされてきた“いらないもの”に注目する企業が増えている。廃材に間伐材、卵の薄膜や茶殻、廃棄された色つきガラス瓶。これらを再利用して商品化することで、マーケットを開拓しようというのだ。成功すれば新たなビジネスチャンスにつながるだけでなく、資源のムダをなくすことで環境に貢献することにもなる。大企業から地方の中小企業まで、こうした取り組みを取材。発想の転換が生む新たなエコビジネスの可能性を探る。

◎もう捨てない！全て使い切る！エコビジネス最前線
いまや資源のリサイクルは当たり前になりつつあるが、古紙やペットボトルなどにとどまらず、意外な素材や廃棄物の再生利用が進んでいる。マヨネーズ製造で大量の卵を使用するキユーピーでは、卵の殻の内側にある薄い膜「卵殻膜」を資源として利用している。そこからつくられるのは、意外な商品だった。また、伊藤園は飲料の製造後に出る茶殻の再利用を進めている。一方、世界的にバイオエタノール燃料への注目が高まる中、大阪で新たな施設が動き出した。それは、世界で初めて廃木材などを利用して木質系バイオエタノールを製造する、バイオエタノール・ジャパン・関西の商業プラントだ。いま、バイオエタノール需要の高まりでトウモロコシ相場が高騰するなど、原料の調達が世界的に問題になっている。廃材の利用が進めば、原料問題の解消にもつながる。日々進化するエコビジネスの最前線に迫る。

◎廃ガラスで故郷の海を守れ
環境破壊が深刻だといわれている有明海。その干潟に、軽石のようなものが埋められている。「ミラクルソル」と名付けられたその新素材は、ワインボトルなどの色つき瓶を再生利用したものだ。透明の瓶と違って色つきの瓶はリサイクルが難しいと言われていた。佐賀県・唐津市の建設会社、日本建設技術は別の狙いで色つき瓶の再利用を研究していたが、失敗。ところが、その“失敗作”が吸水性に優れることが分かり、水質浄化や緑化事業への大きな効果が期待され始めたのだ。もともと公共事業が主力だった日本建設技術だが、公共事業が減り続ける中、原裕社長は環境を重視した事業に力を注ぎ始めた。今、原社長が取り組んでいるのは、ワインボトルとは異なる原料からミラクルソルをつくること。しかし技術的な困難があり、試行錯誤する日々が続いている。廃ガラスの再生利用で、故郷の海を守ろうと取り組む原裕社長に密着する。

◎間伐材のバッグで世界を目指せ
高知県・馬路村。1000メートル級の山々に囲まれた、人口1200人ほどの小さな村だ。ゆず商品の加工販売で一躍全国的に有名になった馬路村だが、本来の主要産業は林業。しかし、林業の置かれた状況は厳しい。特に問題は、森林を間引いたときに出る間伐材だ。かつては建築現場の資材として一定の需要があったが近年は需要が激減し、採算が合わないことを理由に放置されるようになった。それによる森林の荒廃を懸念する声も強い。馬路村ではその間伐材に注目し、インテリアやファッションの分野に挑戦しようとしている。「モナッカ」シリーズと名付けた商品群の主力は、木製のバッグ。国内だけではなく世界を視野に入れて市場拡大を目指している。目下の最大の課題はドイツで開催される見本市での商談だ。果たしてファッションの本場ヨーロッパで馬路村の間伐材バッグ「モナッカ」は通用するのか・・・？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ東京　53min　2007-02-27　Air check by Sony Giga Video Recorder v4　Stereo (MPEG-1)








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