玄関 / ライブラリ / DR-428 /     |このページを閉じる|

 

 

メニュー画面


●日経スペシャル ガイアの夜明け 3週連続企画 “激動 流通サバイバル”「第1回|百貨店 再編のゆくえ」

人口減少時代に入り、国内市場の縮小が予想させる日本。国内需要が売り上げの中心である百貨店やスーパーなどの流通業は、今後、いっそう競争が厳しくなることが予想される。限られたパイを奪いあう大サバイバル時代に突入しているのだ。そのためすでに再編や淘汰も相次いでいる。番組ではこうした激動の時代を迎えた流通業界を3回連続の企画として特集する。第1弾は「百貨店業界 再編の行方」。先日23日、老舗百貨店の「三越」と若者にも人気の「伊勢丹」が2008年、4月に経営統合すると発表した。一方、すでに統合することを発表していた「大丸」と「松坂屋」は、いよいよ9月3日に正式に統合。一足先に統合へと動き出している。一方、こうした統合が相次ぐ中で、かつて百貨店業界で売り上げ1位を誇った高島屋はどうするのか?サバイバル時代に突入した百貨店業界のそれぞれの生き残り策を探る。

◎松坂屋・大丸、統合までを密着
名古屋を発祥とする「松坂屋」と大阪を地盤に強みを発揮する「大丸」は9月3日をもって正式に統合し、「J フロントリテイリング」として発足した。番組ではこの統合までの裏側を密着取材。果たして百貨店の統合とはどういうものなのか?そしてそのメリットや狙いとは・・・?また、文化や社風も違う百貨店が統合することで、現場の社員たちはどう感じ、どう行動していったのか・・・つぶさに見ていく。

◎原点回帰で独自の戦略を狙う・・・高島屋
三越・伊勢丹、大丸・松坂屋が統合する前は売上高トップだった高島屋。統合相次ぐ中で高島屋は単独での生き残り策を模索する。高島屋は言う。「規模を大きくするだけでは意味がない。原点回帰し、サービスに力を入れる」。果たしてそれはどんなものなのか?
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ひどいノイズ・映像の途切れあり>>内容がいいので保存
テレビ東京 53min 2007-09-11 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 3週連続企画 “激動 流通サバイバル”「第2回|地元密着スーパーの逆襲」

3週連続企画の第2回はスーパーマーケット。業界では今、大手のイオンとセブン&アイ・ホールディングスの2強による体制づくりが進み、中小のスーパーマーケットの数は減り続けている。社団法人全国スーパーマーケット協会に加盟する企業数は、1999年に738社あったが、2007年には373社へと半減した。一方で、全国のスーパーマーケットの店舗数は増え続けている。大手が新規出店する上に、提携やM&Aを積極的に進めているためだが、これにより競争は激化。人口減少で消費が減る中、少ないパイを奪い合っている。だが、そんな厳しい状況でも毎年売上げを伸ばしている元気なスーパーがある。大手には手が出せないが、地場に根付いているからこそできる独特な戦略をもったスーパーマーケットを追った。

◎客を喜ばせてなんぼ〜サプライズな店作り
高知県に展開する「サンシャインチェーン」は、「四国に行ったら必ず立ち寄るべきだ」と業界で高い評価を受けているスーパー。今年だけでもすでに150社、1000人以上の関係者が視察をしている。その特色は、サプライズと楽しさの演出が仕掛けられた店作りと顧客サービスの徹底。店員は皆、パフォーマンスがうまく、店に活気がある。無料巡回バスで客の送り迎えをする店舗もある。そのため、地元の人たちの社交場となっている。好評なのは地元農家が持ち寄るとれたて野菜。スーパーの売り場なのに、農家が売りたい値段をつけられるので生産者にもメリットがある。地元とともに盛り上がろうというのがサンシャインの狙い。「サンシャインチェーン」は中小12社、42店舗の“ボランタリーチェーン”(自発的連鎖店)。フランチャイズチェーンよりも自主性が保たれる。その代わり、中には低迷してしまう店も出てくる。番組では、高知県いの町を地盤とするチェーン店の立て直しに密着した。今年3月にリニューアルしたこの店舗は当初、大成功を収めたが、5ヵ月間売り上げを維持するための無理がたたり、職員が相次いで辞めていった。客足もすっかり遠のき、緊急事態を迎えていた・・・。正念場を迎えたこの店舗のサバイバル作戦を追った。

◎正直者が勝つ〜舞台裏を見せて顧客満足度を上げろ
「明日までこの商品は高いです」「今は旬でないので味は落ちます」。東京近郊に展開する「オーケーストア」は、店内に一見、売る気がないのかと思われる説明書きを出している。題して「オネスト(正直)カード」。逆に「激安」を煽る文字は見当たらない。しかし、客にしてみると正直で信用できるということになる。番組では、端境期のフルーツを扱う青果バイヤーを追う。新たに仕入れる南ア産のグレープフルーツは、フロリダ産に比べて甘味に欠ける。この南ア産グレープフルーツの糖度の低さを織り込んだ「オネストカード」を作成して、いかに売り上げを伸ばせるか。バイヤーの腕の見せ所だ。さらに「Everyday Low Price」、毎日が低価格。ナショナルブランド商品が2割、3割引は当たり前の「地域最安値」を実現している。そこには、意外な仕組みがあった。実は、その理由も店内の説明書きで客に知らせている。舞台裏をさらけ出すことで客の心を捉えているのだ。カメラは、低価格を実現する値決め交渉に密着した。

◎優良顧客を逃すな〜データ重視の知能派スーパー
山梨県を中心に展開する老舗スーパー「オギノ」は、FSP(フリークエント・ショッパーズ・プログラム)というポイントカードとレシートを利用して、優良顧客に照準を定めた販促や優待を行う戦略で成功をしている。特にレシートの購買商品データを徹底分析することで、売れ筋商品の開拓を行うのがオギノのプロファイリング・チームだ。秋の味覚、さんまを販売する際、大根おろし用に大根をさんまと並べて売ることが多いが、レシートを分析すると、大根おろし用のカットした大根ではなく、大根1本丸々買っていく客が圧倒的に多い。その訳を探っていくと、新たなマーケティング展開が見えてきた・・・。データをフル活用することで、より効果的な商品展開を行う、オギノのプロファイリング・チームに密着した。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京 53min 2007-09-18 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)

> 2013-02のダビング依頼を機に、DR-669として特集ディスク化





●日経スペシャル ガイアの夜明け 3週連続企画 “激動 流通サバイバル”「第3回|拡大するアウトレット」

最近、アウトレットモールの新規出店・増床が相次いでいる。7月に神戸・三田に新規オープン。今秋には千葉に、来春には埼玉、仙台に巨大アウトレットモールが誕生する予定である。それ以外にも既存モールの増床計画も進んでいる。いずれも店舗面積2万?以上、店舗数100以上という「巨大化」が主流であり、日本初出店のブランドもズラリと並ぶ。また、リゾートと一体化することで地域活性策としてアウトレットモールを活用しようという動きもある。さらには、家電量販店チェーンの中にも、アウトレットを生き残り戦略の軸に据えるところまで現れた。「出口・捌け口」という意味をさすアウトレットは、もともとブランドの売れ残り品、傷物などを安く販売する在庫処分が目的だった。どちらかと言えば日陰者扱いであり、「諸刃の剣」とも言われてきた。一歩間違うと、ブランドの価値を落とす危険性もあるからだ。ところが今、アウトレット店舗を出店したいというブランドが増えており、その結果がモールの新設や増床につながっている。アウトレットブームの背景にあるのはいったい何か?仕掛け人(ディベロッパー)、ブランド(メーカー)のアウトレット新戦略に迫る。

◎アウトレットビジネスの舞台裏
アメリカのカジュアルウェアブランド、エディー・バウアーの新宿店。8月も終わりに近づいた日曜日の夜、閉店後に店の棚から夏物の商品が外された。その中に、5月下旬から販売を続けてきた定価約1万円のジャケットもあった。棚から外されたジャケットはダンボールに梱包され、2日後の火曜日の朝、トラックに積み込まれた。トラックが向かったのは軽井沢のアウトレットモール。ここにエディー・バウアーのアウトレット店があるのだ。商品が到着すると、すぐに荷が解かれ新しい値札に付け替えられる。ジャケットの値段は、定価の半額にあたる約5000円。これがアウトレット店での販売価格となるのだ。新しい値札を付けたジャケットはすぐさま店頭に出された。正規店では売れ行きが止まっていたジャケットが、アウトレット店では新商品となる。お買い得の商品にお客さんが手を伸ばしはじめた。エディー・バウアーでは週単位で正規店からアウトレット店への商品移管を図っているという。

◎高級ブランドのアウトレット戦略とは
三重県桑名市にあるジャズドリーム長島では、9月20日のスケールアップオープンに向けて増床計画が進められている。この増床によって現在の145店舗に加え、45店舗を新たに増やそうというのだ。ジャズドリーム長島の運営を手掛けるのは三井不動産。このモールをラグジュアリー(豪華)アウトレットと称し、高級ブランドのテナント誘致を図ってきた。そのひとつが世界の子供服・マ・メールである。マ・メールはアルマーニ・ジュニアやシモネッタといった高級ブランドの子供服を直輸入し、一流ホテルなどに店を構えて販売している会社。カットソーでも3万円前後。ブルゾンやコートになれば10万円を超える価格の商品が普通。そんなマ・メールがアウトレットに進出するねらいは、正規店は敷居が高すぎて敬遠しているお客をアウトレットで取り込み、正規店につなげようというものだ。そのためには安売りではなくブランドイメージをアピールする店舗を作らなくてはならない。しかし、アウトレットに出せる商品は限られており店内ディスプレイには正規店以上の工夫と知恵が求められる。この困難な課題にマ・メールはどのように取り組むのか?9月20日のオープンに向けての挑戦を追う。

◎家電量販チェーンでも・・・
関西を地場にする家電量販店、上新電機では既存店をアウトレット店にリニューアルする動きが進んでいる。その背景にあるのは競合大型店の進出。近所に大型店が進出し厳しい状況にある中型店、小型店をアウトレット専門店に変えることで生き残りを図っているのだ。上新のアウトレット店で販売しているのは、1世代前のパソコンや白物家電。自社の正規店で売れ残った商品ばかりではない。競合他社のブランドで売られていた商品まで仕入れてきて売っているのだ。全国区の大手家電量販店が席捲する中で唯一、関西資本として生き残った上新電機。そのしたたかなアウトレット商法とは。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京 53min 2007-09-25 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「日の丸スポーツカー 復活」 〜日産「GT-R」開発 独占取材365日〜

2007年10月24日、東京モーターショーで注目の車が発表された。日産が新しく開発したスポーツカー「GT-R」だ。この車の総責任者は、日産のカルロス・ゴーン社長。ゴーン氏の思いとは、この車で日産の新たなブランドイメージを作り上げること。そこでゴーン氏が開発陣に与えた使命、それは「欧州の名だたるスポーツカーより速い車を作れ」―。日産自動車社内でも緘口令が敷かれ、わずかな人間しか情報を知りうることができない開発プロジェクトにガイアのカメラが1年間の長期に渡り独占密着した。普段あまり見ることの出来ない新車開発の裏側を浮き彫りにするとともに、日産自動車の今後の企業ブランド戦略も探る。

◎総責任者はカルロス・ゴーン社長
かつて車が若者の憧れだった70年〜80年代、日本のメーカーからも数々のスポーツカーが誕生した。日産で最も有名なスポーツカーは「スカイラインGT-R」。GT-Rとはスカイラインのレーシングバージョンのことで、数々のレースで優勝を飾ったという伝説の車である。しかし、バブルが崩壊し車も経済性や燃費が重視されるようになった近年は日本の主力メーカーのラインナップからスポーツカーが消えつつあり、GT-Rも2002年に生産が中止された。しかし、ゴーン社長は今年、「GT-R」を復活させた。日産とルノーのCEOを兼任し、日本とヨーロッパを行ったり来たりの多忙な生活が続くゴーン氏。しかし、日本に来た時にどんなことがあっても出席する会議がある。それが「GT-R」に関する会議だ。ある時は開発状況のチェック、ある時はマーケティング分析、そしてある時は車名を決定するミーティング・・・そのすべてにゴーン氏は顔を出し、積極的に発言する。「この車の総責任者は私だ」。自動車販売の低迷する現在の日産自動車において、今なぜスポーツカーで、なぜ「GT-R」なのか?1年間に渡りゴーン氏の「GT-R」開発の取り組みを追い、その思いと狙いを探る。

◎欧州のスポーツカーに負けるな・・・
かつては「技術の日産」と呼ばれた日産だが、経営危機とともに、そうしたイメージでのブランド力は大きく後退したと言われている。そこで今後の日産のブランドを象徴する車として生み出される「GT-R」。ゴーン氏は技術陣に高いハードルを設定した。「市販されている欧州のどのスポーツカーよりも速い車を作れ」と。開発のトップに指名されたのはこれまでスカイラインやZも担当した水野和敏氏。「世界で、日本の車は経済性に優れているとか燃費がいいという評判はあったが、“速い”とか“凄い”というイメージは全くない。それを覆して世界を驚かせる車を仕上げたい」と意気込む。そして彼らが挑んだのがドイツの片田舎の巨大なサーキット、「ニュルブルクリンク」。山あり谷あり難所ありと、世界で最も過酷なコースだ。世界中の自動車メーカーがスポーツカーや高級車の開発をするためにここに乗り込んでくる。ここで速いタイムを出すということがすなわち世界で認められることだという。このコースでの最高タイムはポルシェの7分30秒台。欧州メーカーの聖地、ニュルブルクリンクに日本から乗り込んだ「GT-R」。世界を驚かすことはできるのか。運命のタイムアタック!その結果は・・・・。普段あまり目にすることのできない新車開発の現場に1年間の長期に渡って独占密着した。

◎ゴーン神話に陰り・・・販売の現場は?
ゴーン氏が社長に就任以来、業績はV字回復を果たし、成長軌道に乗ったかに見えた日産。しかしここ1、2年、販売台数も伸びず、06年度の決算ではゴーン社長就任以来初の減益となった。その逆風をもろに受けているのが販売会社だ。ヒット車に恵まれず、人気のハイブリッドカーもない。販売会社の社長はこう言う。「こんな車を持っているのは日産だけだよね、というような熱い思いを持てる車が欲しい・・・」実はゴーン社長はこれまでにない「GT-R」だけの販売戦略をとろうと考えていた。果たしてこの「GT-R」で日産の販売の現場はどう変わっていくのか?

◎人気の欧州スポーツカー ポルシェ
国内の自動車販売は低迷が続いている。2007年度上期の新車販売は7.4%減。日産だけでなくトヨタもホンダも台数を減らしている。そんな中、堅調なのが輸入車だ。特に新型「GT-R」が参入しようとしている高級車セグメントはほぼ輸入車の独壇場だ。日本で最も人気のあり、日産にとって「GT-R」のライバルと考えているのがポルシェだ。2006年の販売台数は3600台余りで10年前の2倍近くにまで販売台数を伸ばしている。10月のとある平日。都内のホテルの宴会場は人であふれていた。商談会も兼ねたポルシェのパーティー。きらびやかなシャンデリアのもと、車を見入る人々。1000万円を超える車をその場で予約する客も珍しくない。「性能だけだったら国産車も遜色ない。でもポルシェと国産車は何かが決定的に違う」と話すお客。そしてトップセールスマンは、「我々は車を売っているんじゃないんです。ブランドを売っているんです」と言い切る。ポルシェの販売現場に密着し、高級車を売るために必要なものは何かに迫る。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京 53min 2007-10-30 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「蘇れ!俺たちの工場」 〜“モノ作りニッポン”再生物語〜

ニッポンの製造業を底辺で支えてきたモノ作りの街で、中小企業の廃業が続出している。戦後の高度成長期に創業や引継ぎをしたオーナー経営者の大半が、引退の時期になっている上、せっかく培った技術を引き継げる後継者が存在せず、廃業するケースが頻発しているのだ。グローバル競争にさらされる大企業からは、常に厳しいコスト削減と納期を要求され続け、技術も磨く必要がある。厳しい現実に、明るい未来を見出す若い世代は少ない。そして、「モノ作りニッポン」に忍び寄るもうひとつの危機。それは、疲弊し切り捨てられていく、地方経済。 強大化した中国が、日本製造業への買収に乗り出し、その後容赦なく日本の工場・従業員を切り捨てていく・・・。そんな、悪夢のような事態がニッポンのモノ作りの現場で実際に起きているのだ。世界的な技術力を誇りながら、内なる後継者問題と、グローバル競争の荒波にさらされる、日本のモノ作りの実態。再び、力強く成長させる手立てはないのか?「モノ作り立国」で起きている実態をドキュメントする。

◎後継者がいない!東大阪で廃業続出・・・。
中小企業白書によると、後継者難を理由に廃業する企業は約7万社に上る。この数字の背景には、厳しいコスト競争にさらされる事業を引き継ぐことに、若い世代が二の足を踏んでいるのだ。モノ作りの街、東大阪。1983年に1万社を超えた企業の数は、約6400社にまで減った。廃業した工場の跡地は、住宅やマンションに代わり、東大阪を代表する工場集積地も、様相が一変した。日本各地でモノ作りに忍び寄る、危機。廃業続出する東大阪の工場街を取材した。

◎中国企業に買収 そして捨てられた工場…
2006年8月、中国・太陽電池大手の「尚徳太陽能電力(SUNTECH)」が、日本の太陽電池メーカー、MSKを約345億円で買収。中国企業による日本企業の買収では、過去最大となった。福岡県・大牟田市にある工場は、2004年にMSKが建設したばかりの工場。新しい産業が街にやってきたと、歓迎されたが、今年1月、中国の本社が、大牟田工場の閉鎖を突如決定。太陽電池部品の生産を中国に移管してしまったのだ。雇用を失いかねない事態に、困惑する従業員たち。「太陽電池」という新しい分野で、働く意欲に溢れていた大牟田の人々に、激震が走った。

◎悪魔か?救世主か?その時、ファンドが現れた…。
破たんした旧長銀で地獄を見て、転職した米シティバンクで、九州の富裕層開拓に奔走し成功を収めた、凄腕金融マンがいる。森大介さん(38)。今年5月、後継者難に悩む地場の中小企業を支援しようと、地銀などの協力を得て、新しいファンド(総額48億円)立ち上げた。その森さんが、九州の地域再生のために、目をつけた案件。それが中国に捨てられた、MSK・大牟田工場だった。さっそく森さんが動いた。去年MSKで中国との買収交渉に当たった元幹部を、社長・会長に抜擢。工場の従業員とともに、EBO(従業員による事業買収・経営権の取得)を提案したのだ。約9カ月。大牟田工場を見捨てた中国企業から、事業引渡しの承諾を得た他、大手商社などからの出資も受け入れ、着々と新会社設立に向け動き出していた。しかし、工場の担保設定をめぐり、商社などとのの意見相違が・・・。新会社の設立に、出資企業の思惑が交錯し、暗雲が立ち込め始めていた・・・。

◎工場に戻ってこい!人生をかけたスカウト
一方、新会社の発足を11月に控え、大牟田工場では、従業員たちが、辞めて行った仲間を工場に呼び戻そうと、採用活動を始めていた。しかし、採用担当者は言う。「突然、工場閉鎖を聞いた、あのときのことがトラウマになっているんです…。また、同じことが起きるんじゃないのかって.。そんな人たちに、大丈夫だから戻って来いなんて言えますか?・・・」だが、残された時間は少ない。工場の稼動のためには、今の35人の約3倍の100人が必要になる。採用担当者は、仲間の従業員を回って説得を続ける一方、社長は、原材料メーカーを回り、製品を作るのに必要な材料の調達に奔走する。中国資本に見捨てられた、九州の地方工場。ファンドと手を組み、独立して技術力を再生できるのか?11月1日。再生した新しい工場が、稼動の日を迎えた・・・。

◎後継者を決断せよ・・・ある創業者社長の苦悩
茨城県・ひたちなか市。新熱工業は、従業員70人。工業用ヒーターの開発を手がけ、工場設備、さらに大手コンビニや、飲食チェーン店などの厨房に必要なフライヤーを生産している。国内シェアは約7割。技術力に定評がある中小企業だ。社長の大谷洋史さん(68)。43歳で起業した大谷さんは、後継者のことなど考えず、走り続けてきた。会社が25周年を迎える今年、会社の行く末に不安を持つように…。中小企業の経営者として、簡単に後継者を任せることは難しい。そこで、東京のアパレル会社で働いていた、長女・直子さん(36)を説得。直子さんはひとり、10月から東京の中小企業大学校で、住み込みで勉強を始める。会社の財務から、経営の基礎を寮生活の缶詰生活で学んでいく。そこには全国から、同じ境遇の中小企業の社長の子息が集まり、学んでいる。中小企業の後継者候補として、直子さんの勉強の日々が続く・・・。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京 53min 2007-11-06 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「あれから10年」 〜山一・拓銀の社員たちは今〜

1997年、日本の金融史上、大きな事件が相次いで2つも起きた。一つは日本を代表する証券会社、山一証券の破たん。そしてもう一つは全国初の都市銀行の破たんである(北海道拓殖銀行)。金融機関は、それまで「護送船団方式」と呼ばれた大蔵省の保護行政のもと、決してつぶれるはずが無いと思われていた大企業だった。それなのに、突然路頭に迷うことになった社員たち。その数、山一1万人、拓銀5200人。あれから10年、元山一の社員、そして元拓銀の社員たちはどうしているのか?山一・拓銀の破たんから端を発した金融破たん劇、そして金融再編、再生へと歩んできた日本の金融業界の激動の10年を振り返るともに、元同僚たちを再結集して金融人材派遣会社を立ち上げた元社員などを追い、不屈の心で歩んできたこの10年を見つめていく。

◎年収が4分の1以下に・・・苦難の10年
山一証券は、一部の幹部による不正、いわゆる「飛ばし」で2600億円以上もの簿外債務が発覚し、皮肉にも会社創立100年目に廃業となった。負債総額は当時戦後最大となる3兆円。日本の四大証券の中で最も歴史ある証券会社のあっけない幕切れだった。あれから10年後の今年11月。廃業10年の節目に「山一同窓会」が全国各地で開催された。10年前、自らの会社の破たんを新聞やテレビなどのニュースで知った社員たち。彼らはその衝撃の事実をどんな思いで受け止めたのか?10年の時が彼らの重い口を開かせ、次々に証言し始めた…。かつてエリートと呼ばれた元山一社員たち。しかしその後は、想像する以上に苦難の道を歩んでいた。1997年の金融危機で失業率は急激に上がり、企業は採用を控えていく中、特に中高年世代の元山一マンはさらなる時代の波に翻弄されてゆくことになった。元山一証券シンジケート部の52歳の男性は、山一破たん後、清掃関係の会社を立ち上げるも失敗。その後いくつかの会社設立に参加したが、経営トップと意見が合わず、ついには会社生活に見切りをつけ、現在はフリーター。1000万円近くあった年収は、4分の1以下になったという。それでも「もうサラリーマンはたくさんです」と語り、きょうも深夜のアルバイトへと向かう。

◎元山一社員を再結集 〜不屈の山一マン
「山一社員は本当に優秀だった。幹部たちは、潰れる前になぜ現場に相談しなかったのか」と当時の思いを語る元山一証券の社員、永野修身さん(49歳)。永野さんは、山一でトップセールスマンだったが、破たん後はメリルリンチ証券に転職。しかし、再就職に苦労する元山一の仲間たちを見て、人材業界への転進を決意した。そして立ち上げたのが金融業界に特化した人材紹介・派遣会社、マーキュリースタッフィング。人手不足に悩む金融企業と転職に悩む金融マンをうまくマッチングし、金融業界で評判となっている。そしてマーキュリー本社は、「まるで山一証券赤坂支店」との異名をとっている。なぜなら、社員の3分の1以上が元山一社員で、派遣スタッフも100人以上が元山一、相談に来るのも元山一というわけだ。山一マンの力を集め、3年後には上場、6年後には年商300億を目指すというマーキュリー。一部の幹部による不正隠しで、現場には何の説明も無くつぶれた山一証券を「反面教師」にして、理想の会社をめざす永野修身社長に密着取材する。


◎“白い恋人”を再生する元拓銀マン
山一証券が自主廃業を決める7日前、1997年11月17日、およそ100年に渡り北海道経済を支えてきた大手都市銀行、北海道拓殖銀行がその歴史にピリオドを打った。バブル時代のリゾート融資などの失敗で経営が破たんしたのだった。5200人いた当時の行員は、1900人が営業譲渡を受けた北洋銀行へ、 1200人が中央信託銀行へ、350人が整理回収機構へ、480人が日本IBMの小会社へ再就職を決め、およそ1200人は、自分たちの力で再就職する道を求めた。元拓銀マンたちは今、どうしているのか。ほぼ10年後の今年11月22日、ニュースカメラのフラッシュを浴びる元拓銀マンがいた。あの「白い恋人」を製造販売する石屋製菓の島田俊平社長。北海道を代表する土産菓子「白い恋人」が、賞味期限改ざん問題で製造を停止してから約3カ月ぶりに売り場に並んだのだった。取引先の店舗を回って一連の不祥事を陳謝する島田社長。「信頼回復に向け精いっぱい努力していきたい」と再発防止を誓った。島田社長は拓銀破たん当時、本店に次ぐ大型店舗である帯広支店の支店長を40代で経験する敏腕だった。破たん後は、北洋銀行に転職し、常務取締役を経て現職に就いた。拓殖銀行の破たんから何を学び、石屋製菓再建に活かすのか。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京 53min 2007-12-18 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「“ゴミ”の電器がカネになる」 〜テレビ・パソコン…潜む“金脈”〜

ある国で “ゴミ”となった電化製品が、他の国では“宝”に変わる。日本では時代遅れとなったタイプの廃棄電化製品が海を渡って、発展途上国で大人気となっている。そして製品以上に激しい奪い合いになっているのが“中身”。パソコン部品などに含まれる金やレアメタルが、世界的なハイテク景気で金属資源価格が高騰する中、再利用の価値が高まっているのだ。加速する世界ゴミマーケットの現状を追い、少資源国家ニッポンはいかにゴミ資源と向き合うべきかを問う。

◎ニッポンの“ゴミ”が海を渡れば大人気
2006年の国内テレビ出荷台数の実績によると、薄型テレビは77.4%、一方のブラウン管テレビは22.6%。ブラウン管から薄型への世代交代は加速している。薄型テレビに買い替えた家庭から出てくるのは、長年愛用された大きくて重いブラウン管テレビだ。家電リサイクル法にのっとり、消費者が数千円の費用を支払って処理すれば再び資源として生まれ変わる。その一方で「使えるのに費用をかけて処理するのはもったいない」と言うのが、日本全国で中古品を扱うリサイクルマスタージャパンの丸田信治社長(52歳)。しかし、日本では「5年すぎた中古テレビは売れない」というのが現状だ。そこで丸田さんが目をつけたのが、フィリピン。新品ブラウン管テレビの価格は7万〜8万円で、貧富の差の激しいフィリピンでは買える人はごく限られている。丸田さんは「日本では捨てられるものが、ここでは売れる」と、2006年夏から中古品を送り込みオークション販売を始めた。たとえ中古でも日本ブランドの人気は高い。オークションでは日本製ブラウン管テレビがどんどん売れていき、テレビがなかった家庭に運ばれ息を吹き返す。さらに、意外な製品が人気となっていた。それは二層式洗濯機。全自動タイプより高値をつけていた。いったいなぜ?

◎廃棄パソコン争奪戦・レアメタルを発掘せよ
テレビなどの廃棄家電が海を渡る一方で、日本国内では別の電化製品が奪い合いになっていた。それは、パソコン。パソコンそのものとしての再利用もあるが、いま注目されているのは基板などのパーツに含まれる金属だ。東京近郊でパソコンを集め、中国など海外へ輸出していたのは中国人が社長を務める会社。中古のパソコンを月に数千台送り出していた。しかし海を渡るパソコンの中には、一部業者によって不法に処理されるものもある。中国・広州のスワトー市では設備も整わない中でパソコンを分解し、基板を炭であぶって金属を再利用するなど人海戦術による劣悪なリサイクルが行われている。近隣で環境問題も引き起こしているという。一方、日本国内でパソコン集めに奔走するのは早期退職してトレス環境システムという会社を興した谷口兼史さん(54歳)。パソコン基板のどこに高価な物質が潜んでいるのか、抜群の目利きを持っていて、「みんなが見過ごしている貴重な金属を回収しないと」と語る。実は今、世界中で起きているのが金やレアメタルの価格高騰。巨大化し続ける中国経済を中心に大量の資源消費がすすみ、資源の争奪戦が起きているのだ。ここ2〜3年で価格が数倍になるレアメタルが続出している。そこで谷口さんは、まだ回収しきれていないレアメタルを自身の目利きで手にしようというのだ。果たして熟練技術者は、狙ったレアメタルを探り当てることが出来るのか。また、技術力でレアメタルを回収しようという大企業の動きも広がってきている。秋田・小坂町にあるDOWAホールディングスの製錬所では、17もの元素を回収できるという世界唯一の技術力を生かした取り組みが始まった。さらに、海外から廃棄パソコン基板などを日本へ輸入しようとの動きも出てきている。東京のベンチャー企業、リサイクルワンはシンガポールに集まる世界中の廃棄パソコン部品に注目、日本への輸入を試みる。「東南アジアにはリサイクルでレアメタルを回収できる設備がない。中国にもそんな良好な設備はない。日本でやればもっとレアメタルを回収できる」。少資源国家・日本がレアメタルを確保する最前線を追う。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京 53min 2007-02-13 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「新たな”食”を発掘せよ!」 〜狙いはアジアの本物〜

今、行列が出来る飲食店の多くは、「アジアの人気店」を日本に持ち込んだ業態だ。商業施設や大型ビルの目玉のテナントとして、開発業者側も「アジアの人気店」の誘致に積極的だという。日本の外食市場は、世界一競争が激しいと言われている。次から次へと新しい味を求める客、その客を取り込もうと新たな味を探し続ける店。そんな終わりのない外食産業の闘いで今、「勝ち」の切り札と言われているのが、アジア各国の人気店やチェーン店の味だ。アジア各国を飛び回り、日本人の胃袋を満足させる味を探し求める「レストラン・ハンター」の姿を追う。

◎アジアを飛び回るレストラン・ハンター
マルハレストランシステムズ社長、小島由夫(よしお)さん55歳。かつて、ブラジル料理「シュラスコ」のチェーン店を日本で初めて展開し、一大ブームを巻き起こした人物だ。ここ数年は、タイスキ発祥の老舗「コカレストラン」や、高級タイ料理の「マンゴツリー」を丸ビルにオープンさせるなど、地元タイでは名店として知られるレストランをそのまま日本で展開するビジネスモデルで、アジア料理ブームを仕掛けてきた。すでにアジア各国に100回以上も足を運んだという小島さんの「レストランの発掘」の現場に密着。シンガポール政府も後押しする高級蟹料理店の提携交渉の現場や注目の新スポット「東京ミッドタウン」にオープンするインド料理の名門「ニルバーナ」の開店までを取材する。

◎中小飲食店を再生せよ!切り札は韓国の大ヒット店
去年6月、韓国で大人気の焼肉店「ノルブはんありカルビ」の日本第1号店が札幌にオープンした。この店の名物料理は、約20種類の野菜やだしで作った自家製のたれに、骨付きの豚カルビを丸2日間漬け込み熟成させたもの。炭火で焼いて食べる。壷漬け豚肉を主力商品としたこの業態は、韓国の外食企業「ノルブ」が開発し、地元で大ヒットとなった。「ノルブ」は、韓国で6業態、600店舗以上を展開する巨大外食グループで、「ノルブはんありカルビ」は、その一業態だ。この「ノルブはんありカルビ」とライセンス契約をし、日本でのフランチャイズ展開を始めたのが、老舗の飲食コンサルティング会社、OGMコンサルティング。会長の榊芳生(よしお)さん(69歳)は長年、熾烈な大手外食チェーン店との競争に破れ、厳しい状況に追い込まれた中小飲食店の経営者たちに、業態転換などによる生き残りのノウハウを提供してきた。その榊会長が今、中小飲食店再生の切り札として力を入れているのが「ノルブはんありカルビ」。閉店寸前に追い込まれた中小飲食店に、韓国でヒットした人気業態を導入させ、再生させる。「ノルブはんありカルビ」は現在全国に5店舗、3年間で100店舗の展開を目指すという。さらに、榊会長が新たに取り組むのが、骨付き豚肉とジャガイモを煮込んだ韓国の「カムジャタン」という料理だ。「カムジャタン」で、ブームを巻き起こすことが出来るのか。外食産業の生き残りを賭けた闘いを追う。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

ノイズなし
テレビ東京 53min 2007-04-17 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)










ページ先頭へ