玄関 / ライブラリ / 未整理映像ファイルメニュー / 民放： 「ガイアの夜明け」-2005後半 /
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「サイバー攻撃との闘い」 〜ＩＴ犯罪から会社を守れ〜
今やＩＴ（情報技術）はビジネスや生活に欠かせないものとなったが、一方で、ＩＴを悪用したサイバー攻撃が急増、その手口は巧妙化し、社会問題となっている。６月に米国で発生し世界的に被害が広がっているクレジットカードの個人情報流出は、決済データ処理会社のシステムへの不正侵入が原因とみられている。日本で起きた原子力発電所の内部情報流出も、点検を請け負った会社の社員の個人パソコンがウイルス感染していたことが原因だ。
５月には「価格比較サイト」の最大手、カカクコムがサイバー攻撃を受け、運営するウェブサイトをやむなく一時閉鎖した。ネット企業にとってサイトの閉鎖は、事業そのものの停止を意味する。また、攻撃を受けたサイトを閲覧した利用者が、コンピューターウイルスに感染するよう仕組まれていたこともわかった。同じ手口のサイバー攻撃は他の企業のサイトにも及び、企業と一般ユーザー双方に被害が及んだ。
利便性の裏に潜む、ＩＴ時代の闇――。企業は、それとどう向き合えばいいのか。
番組では、カカクコムの事業再開や信頼回復への取り組みを独占取材。さらに、サイバー犯罪の実態や、それを防ぐため戦う企業の取り組みを追う。
◎ネット企業を突然襲ったサイバー攻撃
５月、価格比較サイトの最大手・カカクコムをサイバー攻撃が襲った。何者かが同社のサーバーに不正にアクセスしたことが判明。しかも、ウェブサイトを閲覧した利用者にコンピューターウイルスを無差別に送りつけるよう、プログラムが改ざんされていたことも分かった。カカクコムはサイトの閉鎖に踏み切り、穐田誉輝（あきた・よしてる）社長は記者会見でユーザーや顧客企業に向けて謝罪した。
カカクコムは１９９７年創業。さまざまな商品やサービスの価格をインターネット上で手軽に比較できるサービスが人気となり急成長した。サイト利用者は月間約６４０万人。今年３月、創業後わずか８年で東証一部上場を果たしたばかりだ。カカクコムの売り上げは、登録店舗から受け取る価格掲載料や広告料などによるもの。サイト閉鎖は、会社にとって危急存亡の事態を意味する。
穐田社長の陣頭指揮の下、サイト復旧へ向けた戦いが始まった。再発を防ぐためのセキュリティー対策、顧客企業やユーザーの信頼を取り戻すための対応――。会社の存亡を賭けた戦いを、独占密着取材した。
◎ばらまかれたウイルスはスパイウェアだった！
カカクコムのサイバー攻撃でばらまかれたウイルスの正体とは何か？ ウイルス対策ソフト大手のシマンテックによれば、そのウイルスに感染すると、あるオンラインゲームの起動中にキー入力情報を外部に送信されてしまうという。韓国で開発されたそのオンラインゲームは、日本にも約１０万人のユーザーがいるという人気ソフトだ。
「あのウイルスはスパイウェアだ」と言うのは、日本のスパイウェア対策の草分けといえるＩＴセキュリティー企業、アークンの渡部章社長だ。スパイウェアとは、ユーザーの同意なしに個人情報を収集して送信するソフトウェアのこと。しかし、本当にそんなことができるのだろうか？ 番組では実験を試みた。
◎なぜゲームユーザーの個人情報が狙われたのか？
カカクコムのサイト閉鎖後、同じ手口のサイバー攻撃が新聞社や出版社、ゲームメーカーなどの運営サイトにも相次いだ。しかし、犯人はなぜゲームユーザーの個人情報を集めようとするのか？ そのオンラインゲームは、戦闘で通貨や武器を手に入れ、自分のキャラクターを強くするというもの。ところが最近、ゲーム内の通貨や武器が、現実の世界で高値で売買されるという奇妙な現象が起きている。特に中国では、それが裏ビジネスとなり大きな市場を形成しつつあるという。果たしてサイバー攻撃の目的は、このビジネスにあったのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-07-05 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->G 0528
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「会社は誰のものか」 〜大買収時代 株式を巡る攻防〜
ニッポン放送をめぐって繰り広げられた、ライブドアとフジテレビの攻防劇は日本での大買収時代の到来を予感させた。実際にM&A（企業の買収・合併）は日本でも増加の一途。２００４年に起きたM&Aの件数は１０年前に比べ４倍に増えている。つまり、いつ自分の会社がM&A、買収にさらされてもおかしくない時代になってきているのだ。こうした大買収時代は日本の経営者の価値基準も揺るがしている。それは「会社はいったい誰のものか？」ということ。優先すべきは株主なのか、従業員なのか、それとも・・・。番組ではニッポン放送の攻防劇に端を発し、M&Aに揺れ始めた経営者、株主、従業員などを取材。６月下旬に集中する、株主総会へ向けた様々な動きを通して、改めて"M&Aの意義"や"会社は誰のものか"ということを見つめ直す。
◎株主至上主義の到来か・・・？モノを言う株主
村上世彰氏（45）。「物言う株主」と異名をとる人物。およそ2000億円の資金を運用するカリスマファンドマネージャーだ。彼曰く「（理論上は）トヨタだって買収できる。そういう世の中になった」・・・２０００年、村上氏に敵対的ＴＯＢ（株式の公開買い付け）を仕掛けられた経験を持つ昭栄。創業から１００年以上の歴史を持つ会社であった昭栄は当時、保有する資産の価値と、株式の時価総額に大きな開きがあった。村上氏の主張は、「資産を株主利益のために使え」というもの。 結果敵対的ＴＯＢは失敗に終わったが「強烈な株主」の出現で、昭栄は、経営変革の大きな転機となった。その村上氏が今年また、様々な株主総会で行動を起こした。一体、彼の主張とは？また、モノ言う株主として、今年の株主総会で存在感を発揮した厚生年金基金連合会の動きも追う。
◎企業 買収防衛に走る！ 広がり始めた毒薬（ポイズンピル）とは？
去年、外資系企業として初めて、日本企業に対し、敵対的買収を仕掛けたアメリカの買収ファンド、スティール・パートナーズ。その事件は日本の上場企業に衝撃を与えた。そのスティールパートナーズに大量に株式を取得されていることがわかったのが、レトルト殺菌装置で国内シェア７割を持つ大阪の日阪製作所。日阪は、未然に買収を防ぐ為、取引先などとの株式の持ち合いを模索する一方、株価を維持するため、初めてＩＲ担当者を置くなど、ＩＲ活動の強化を始めた。大買収時代の到来に、多くの日本企業が翻弄され、変わり始めているのだ・・・。ＩＲ担当者や社長を中心に取材をする。一方、東芝、松下電器などの大手企業は相次いでポイズンピル（毒薬条項）導入へ動き始めた。そうした中、ＡＤＳＬ事業者のイーアクセスもポイズンピルの導入を目指したが、株価が下落、会長の千本氏は理解を得るために動き回る。外国人株主が過半数を占めるイーアクセス。千本会長自ら外国人機関投資家を回り説明、また個人投資家対策として新聞全面広告を打ち出した。そして、ポイズンビル導入のためには株主総会での議決を経なければならない。６月末の株主総会まで密着、買収防衛の最前線を取材するとともに、買収防衛策の意義も問う。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-07-12 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->G 0823
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「大空の覇権争い」 〜ボーイングvsエアバス〜
いま、航空機メーカーの二大勢力、アメリカのボーイング社、ヨーロッパのエアバス社が世界中の航空会社相手に熾烈な販売合戦を繰り広げている。平均２０年といわれる飛行機の経済寿命。そして今、ボーイングの主力機種B747（通称ジャンボ）が次々と買い替えの時期を迎えているのだ。現在日本市場では、ボーイングが圧倒的なシェアを誇っており、その比率はおよそ8割。一方エアバスは新たな陣容を組みボーイングの牙城を突き崩そうとしている。
今年4月、史上最大の旅客機が初飛行に成功した。エアバス社が開発したＡ380。最大でおよそ800人が乗れるこの旅客機は、運航コストは従来の大型機よりも15〜20％削減、航続距離も最大10％伸ばすなど大幅に性能アップした。客室は史上初の総２階建て。別名、空飛ぶホテルと呼ばれている。アジア諸国では都市部への人口集中が激しく、都市間を結ぶ大型機の需要は高いとの読みがあり、エアバスは大量輸送路線を選択したのだ。しかも航空機利用客は、今後20年に渡り平均5％の伸びが予測されている。しかしいまのところ、そのA380を日本の大手航空会社2社は購入していない。
一方のボーイング社は、B787という新型機を開発中。これは、A380のような超大型機ではなく、200〜250人乗りの長距離中型機だ。ボーイングはエアバスが予測する超大型機需要に懐疑的で、長距離中型機にこそ需要があると予測している。こちらは販売が順調で、すでに全日空、日本航空から80機を受注に成功した。さらに、この新型機の開発のカギを握るのが日本の技術だ。実はボーイングは、新型機で日本の重工3社（三菱重工、川崎重工、富士重工）と協同開発を進めている。日本の最先端技術で、機体のおよそ半分にカーボンファイバーを使用し、軽量化により運航コストを引き下げ、航続距離を伸ばすのが狙いだ。
番組では、フランス・トゥールーズでのA380初フライトの様子を皮切りに、そのA380の開発秘話に迫る。また、ボーイングの新型機開発とその舞台裏をアメリカ・シアトルで奮闘する日本人技術者と共に紹介。さらに46年ぶりに日本で開催されたIATA（国際航空運送協会）の総会、6月にフランス・パリで開かれた世界最大の航空ショーを舞台に繰り広げられる両社の激突を密着取材。火花を散らすビッグビジネスの最前線を紹介していく。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-07-19 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「自動販売機 ２４時」 〜知られざる飲料業界の攻防〜
日本一売れる自動販売機は1台でどれくらい飲料を売っているのか？なんと月に2万5,000本、売上高は300万円にもなるという。定価で売れる自販機は飲料メーカーにとって魅力的。しかし自販機大国ニッポンにある清涼飲料の自販機は242万台（2004年・飲料総研調べ）。都心部では30人に1台という超飽和状態である。さらにコンビニに押され、自販機全体の売り上げは頭打ち状態。そこで、各飲料メーカーは限られた好立地を求めて、互いの陣に攻め込む熾烈な闘いを繰り広げている。売れる場所をいかに確保するか！時には設置場所のオーナーに営業攻勢をかけてライバルから場所を奪うことも．．．その結果、都心部では、一晩に100台もの自販機が入れ替わっているという。
飲料自販機の消費者は、男性9割、女性1割という特異な状況である。頭打ち状態を脱却して自販機サバイバルを勝ち抜く秘策は女性客の獲得なのか！？ 最終的には5〜6社しか生き残れないと言われる自販機業界。シェア5割の巨大コカコーラ帝国、その牙城切り崩しに挑む他メーカー。サバイバルレースは最終章に入った！知られざる自販機攻防、夏の陣に迫る！
◎新宿自販機戦争・夏の陣 〜伊藤園VSアサヒ飲料〜
飽和状態で売り上げ頭打ちの自販機市場において、成長が著しい２社がある。それが、伊藤園とアサヒ飲料だ。
1985年に「おーいお茶」で飲料ビジネスに参入した伊藤園の自販機は毎年コンスタントに１万台ずつ増やし、今や11万台。一方、新商品の緑茶飲料「若武者」とスポーツドリンク「H2O」のヒットで躍進するアサヒ飲料。しかし、自販機市場においては両社とも後発組であるために、それぞれのシェアは7位と5位（稼働台数でのシェア・飲料総研調べ）。その両社が拡大の舞台として狙っているのが、“眠らない街・新宿”だ。昼の顔・副都心のビルには法人営業部が連日押し掛け、夜の顔・東口エリアでは売り上げの低い他社の自販機を撤去させて自社の自販機設置をアピールする。両社の営業マンが仕掛ける様々な奥の手合戦をカメラは目撃する！日本一の激戦区、新宿を制するのはどちらだ！？
◎“巨大コカコーラ帝国”の逆襲
1962年に日本で初めて自販機を導入したコカコーラは、現在、稼動台数で86万台を誇るトップメーカー。1日に2,000万人がコカコーラの自販機に吸い寄せられる。まさに日本は“コカコーラ帝国”。
しかし、他社の猛烈な追い上げから、シェアを維持するのは容易ではない。コカコーラは帝国の意地をかけて戦いに打って出る。携帯電話をかざすだけで買うことができ、さらに観光情報やゲームを楽しめる次世代自販機の開発。2005年夏、コカコーラ帝国の逆襲が始まった！
◎商品力で首位の座を奪え！ 〜業界NO.2サントリー〜
41万台でシェア2位のサントリー。サントリーの強みは、なんと言ってもその商品力だ。去年大ヒットを記録した緑茶飲料「伊右衛門」誕生の影には消えていったお茶系飲料の山があった。万年2位からの脱却を目指し、サントリーは商品力で夏の自販機戦争に挑む！
◎突入！自販機新戦争 〜低価格＆売れ筋商品への挑戦〜
新勢力ジャパンビバレッジは、取引する各飲料メーカーの人気商品ばかりを自社の自販機に並べる、自販機運営会社（オペレーター）のナンバーワン。新たな戦法で激戦地・新宿に営業攻勢をかける。
そして、自販機の製造メーカーである京都のフジタカは、缶飲料を100円で販売する自販機を売り込み、自販機市場に価格破壊を仕掛けている。飲料メーカーとは違い、自販機だけで勝負する彼らが始めた新ビジネスの秘策、ゲリラ戦に密着する。自販機戦国時代！最後に笑うのは誰だ？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-07-26 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「一粒のタネが金を生む」 〜究極の種子を開発せよ〜
スーパーなどで売られている野菜に、産地が表示されるようになって久しい。千葉産、熊本産、アメリカ産などなど・・・。・しかしその元をたどると、実は同じ種苗会社の同じタネだったという事も珍しくない。
種苗会社とは、農作物のタネを生産し農家に供給する企業のこと。商品の売り先は農家だが、最終的に農作物が届くのは一般消費者という複雑な販売形態を持つ。つまり、農家と消費者双方のニーズに応えることが求められるのだ。生産効率を上げたい農家と、合理化を推し進めてきた市場が受け入れてくれる規格。そして、安全で美味しく安い野菜を望む消費者。その全てをどうクリアしていくのか。現在、種苗市場は１兆５０００億円。その市場をつかもうと、大手種苗会社のタネ開発競争が激化している。これまで企業秘密の厚い壁に覆われていた種苗産業の知られざる攻防戦を追った。
◎２大種苗会社の新品種開発競争
日本の２大種苗会社は「サカタのタネ」と「タキイ種苗」。この２社はいま、激しいトマト戦争の真っ只中にある。
市場を席巻しているのはタキイ種苗の「桃太郎トマト」。それに対し、サカタのタネは莫大な遺伝子資源を使って新品種「王様トマト」を開発した。スーパーマーケットなどの試食コーナーで消費者の動向を探り、更なる改良を重ねている。サカタのタネは、トマト市場で先行するタキイ種苗を追撃できるのか？しかし、そのサカタのタネを背後から脅かす存在が登場した。サカタのタネの主力商品であるトウモロコシ「ピーターコーン」を揺るがす敵が、地球の反対側から日本攻略の準備を進めていたのだ。
◎最大の敵の登場！そして三つ巴の闘い
南米・チリ。日本から遠く離れたこの地で、日本市場攻略に向け開発したトウモロコシのタネを生産しているのは「パイオニア・エコサイエンス」。世界最大の種苗会社「パイオニア・ハイブレッド」が日本進出のために設立した支部から社内ベンチャーとして誕生した会社だ。新しいトウモロコシの売り物は甘さ。糖度は１８度を超える。しかし、大きな問題があった。発芽率が低い上に、実が小さく収穫の効率が悪い。これをどうやって日本市場に売り込んでいくのか？そんなパイオニア・エコサイエンスに、今度はヨーロッパからニュースが飛び込んだ。トマトの本場イタリアのシチリアから、日本攻略用のトマトが完成したという連絡が入ったのだ。第三の勢力、パイオニア・エコサイエンスの日本市場攻略は成功するのか？
◎衰退する日本農業を立て直せ
これまでの種苗産業は、タネを売ればそれで終わりというビジネスだった。しかし日本の農業が衰退する中、ただ売るだけではもはや農家と共にジリ貧になってしまう。そこで各社は、それぞれのやり方で農家の利益を守り日本の農業そのものを立て直そうという取り組みを始めた。パイオニア・エコサイエンスは、新品種と共に収穫量が跳ね上がる新生産システムを開発していた。このシステムは、閉塞した日本の農業の起爆剤となる可能性を秘めているという。日本の２大種苗会社、サカタのタネとタキイ種苗は、どう対応するのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-08-09 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「ストレスに負けない！」
様々なストレスにさらされる現代社会・・・。終身雇用制の崩壊や成果主義の浸透で、ビジネスマンのストレスは増える一方だ。バブル崩壊後、企業は「勝つ」ための変革を迫られた。リストラ、アウトソーシング、合併、ＩＴ化・・・。働く環境はこの１０数年で大きく様変わりし、個人の成果が問われる大競争時代に突入した。その結果、労働時間が長期化し、過度なプレシャーがストレスとなり、うつ病など心の病気になる人が増えている。さらに、２００４年の自殺者数は３万２千人、特に働き盛りの３０代〜５０代の自殺が増加傾向にあり、日本は今や自殺大国になってしまった。今、日本のビジネスマンたちに何が起きているのか。
◎今、職場で何が起きているのか
ある大手企業に勤めるビジネスマン（３４）が、自ら命を絶ったのは１９９９年末。彼が勤めていた企業では、その２年前から成果主義を導入していた。彼を追い詰めたものは、仕事しかなかった--、と遺族は語る。
仕事上のストレスによる「うつ病」などの精神障害で、２００４年度に労災認定を受けた人は過去最多の１３０人となった。ビジネスマンを襲う「うつ病」とは・・・
◎うつ病に負けるな！復職を目指すビジネスマンたち
うつ病で休職したビジネスにとって、復職は大きなハードルだ。無理な復職で、うつ病を再発させてしまう人も多い。６年前にうつ病を発症したＡさん（30代）も、これまで３回復職に失敗している。もう仕事に戻ることは出来ないのかと希望を失いかけたころ、ある団体の存在を知る。民間団体ＭＤＡ−ＪＡＰＡＮ。うつ病など心の病気にかかった人たちを対象に復職支援プログラムを開催している。このプログラムに通い始めたＡさんは、無事に復職を果たし、順調に仕事をこなしている。復職率９割を誇るＭＤＡ−ＪＡＰＡＮの手法とは・・・
◎社員の心の危機は、企業の危機---
米大手の金融機関ウェルズ・ファーゴでは、過去数年に渡りＭ＆Ａが繰り返された。その度に企業文化の融合や人事面などの問題に直面、人材の流失や業績の悪化にも直面した。社員のストレスは生産性の低下にもつながるーーー。ウェルズ・ファーゴは、従業員支援制度に力を入れ始めた。従業員が家庭や会社など様々な悩みを気軽に話せる電話相談窓口、専門家とのカウンセリングルーム、スポーツジムなどを社内に設置した。「会社がサポートしてくれている」と思えば、従業員は会社に対して、良い感情を持てるようになり、良い人材の確保につながるという。
一方、日本でも従業員のストレス対策に乗り出す企業が出てきている。
富士電機システムズ東京工場。４０００人が働くこの工場では、７年前から「リハビリ出勤」という復職プログラムを導入した。産業医と企業側が連携し、うつ病などで休職した社員を早期に、そして確実に職場に復帰させようという取り組みだ。「リハビリ出勤」で復職したＡさんを通して、企業が一体となって始めたストレス対策の成功例を紹介する。
◎中小企業経営者の駆け込み寺
東京・神田にある事務所。経営コンサルタントの吉田猫次郎さんはこれまで９０００人以上の中小企業経営者たちの相談にのってきた。吉田さんの元を訪ねるのは、高利な金融機関から事業資金を借り、経営に行き詰まった末に“自殺”を考えた人たち。最後の救いを求めてやって来る。吉田さんはこうした経営者たちに、死なずに現状から脱する方法を説いている。未だに資金調達に苦戦している中小企業。吉田さんの活動や借金から自殺という最悪のケースを回避する事業者たち姿を見つめ、その現状を浮き彫りにする。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし [GP-1155]
テレビ東京 53min 2005-08-23 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「高級車戦争！レクサスＶＳ欧州車」 〜トヨタの新たなる挑戦〜
街を走る高級車を眺めていると、ベンツやＢＭＷ、アウディなど欧州系輸入車が目立つ。日本の高級車市場では、輸入車のシェアが高まっている。消費者の生活様式や価値観の変化などで国産セダンの販売台数が一気に落ち込んだのに対し、輸入セダンは安定した台数を保ってきた。さらに、輸入車勢は個人客をどんどん取り込み、国産車のシェアを奪い続けている。
◎一方の国産勢も、ただ手をこまねいているわけではない。
トヨタは今年８月３０日、日本市場に高級車「レクサス」を投入する。レクサスは、すでに北米で成功を収めた高級車販売チャンネル。トヨタは今回の日本導入を機に、レクサスを世界的なプレミアムブランドに育てたい考えだ。
しかし、敵は歴史と伝統に裏打ちされた強豪・欧州勢。たとえ利益１兆円超というトヨタの資金力をもってしても、彼らを上回るブランドを一朝一夕に作り上げるのは容易ではない。国内最強のトヨタが“挑戦者”となる高級車市場。レクサス導入の舞台裏、そして、これを迎え撃つライバルブランドの取り組みを取材し、日本市場を巡るシェア争奪戦を追う。
◎最高のおもてなしでブランド演出
ベンツやＢＭＷなど先行する高級車ブランドと、レクサスをどう差別化するのか？ トヨタがそのカギと考えているのが、“最高のおもてなし”。商品の品質や性能だけでなく、最高の販売・サービスを組み合わせることで高級車ブランドとしてのイメージを高めようという新機軸だ。このためトヨタは、販売最前線に立って“おもてなし”を実践するスタッフに対して、徹底的な接客教育を施している。室町時代から続く伝統ある礼儀作法を基に、独自の「レクサス礼法」を開発。表情からおじぎ、名刺交換に至るまで細かく定め、販売担当者たちに叩き込む。さらに高級ホテルや百貨店のコンシェルジェからも、一流の接客を学ぶ。ひたすら販売台数を追い求めていた従来のやり方とは全く異なる営業スタイルに、戸惑う販売担当者たち。一連の研修で、“最高のおもてなし”は実現するのだろうか。
◎日本独創のデザインで世界を駆けろ
２００５年３月にスイス・ジュネーブで開かれたモーターショー。その会場で、１台のレクサスブランドの試作車がベールを脱いだ。「レクサスＩＳ」。高級車の本場・欧州で初めて披露されたその車には、トヨタのメッセージが込められていた。それは、“日本独創”。外観や内装には、日本独特の美意識に基づく造形を随所に散りばめたという。
トヨタはブランド確立に向けて、イメージ戦略の要となるデザインには特に力を入れている。イタリア・ミラノで開かれた世界的なデザインの祭典でも、劇場を丸ごと借り切ってレクサスをアピール。欧州市場へのアプローチを強める。
そんな折、日本国内ではＩＳの生産開始が目前に迫っていた。しかし、なかなか満足いく仕上がりが得られない。何度も何度もラインを流し、出来栄えをチェックする。果たして、無事ラインオフできるのか。レクサスの生産現場に迫った。
◎ライバル対抗で競争はさらに激しく
迎え撃つ輸入車各社も、相次いで対抗策を打ち出している。たとえば、ベンツを扱うヤナセ目黒店。すぐ隣にレクサスの巨艦店が出来た。レクサスと比較すると手狭な感じは否めないショールームに、人影はない。営業マンたちはそれぞれ顧客のもとに出向き、他ブランドへの乗り換えを防ぐ“囲い込み”作戦の真っ最中だった。
レクサス参戦で激化する高級車戦争、勝つのはどこだ？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-08-30 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「湯けむりサバイバル」 〜旅館再生に挑む請負人たち〜
バブルの崩壊で壊滅的なダメージを受けた全国各地のレジャー･リゾート業界。長引くデフレ不況の中で、集客の激減により経営破たんに至る企業が続出、全国各地で多くのリゾート物件が不良債権となっている。そして、不良債権処理の嵐は、今年になって地方へ波及し地方銀行の不良債権処理が本格化する中、「地場産業」が危機に瀕している。中でも厳しい状況にあるのが温泉旅館だ。日本各地にある廃れゆく温泉観光地… 去年までの５年間でおよそ8300軒のホテル･旅館が廃業した(総務省調べ)。しかし、日本のリゾート産業の斜陽化は、今、新たなビジネスを誕生させている。多くの破たんした温泉施設から物件を選び出し、再生させようとする取り組みが進んでいるのだ。
家業の温泉旅館を再建させた手法を生かし、次々と大型リゾートの再生を実現している“リゾート再生の達人”星野リゾートは、老舗温泉旅館の再建に乗り出した。また、異業種からリゾート再生事業への参入も始まっている。そして、ある地方では地銀と地元旅館が二人三脚で再建を目指し始めた。温泉旅館の再建とは、どう進められるのか？ 秘策は何か？ ”再生請負人”の助けを借りて、日本の温泉文化は生き残ることができるのか？ 番組では、日本を代表する温泉観光地を舞台に、独自の方法で温泉旅館の再建に取り組む敏腕たちの挑戦を追うとともに、地方に波及する債権処理の実情と行く末を探る。
◎“リゾート再生の達人”
長野・軽井沢にある星野リゾートの社長、星野佳路さん(45歳)は、創業100年を超える家業「星野旅館」を引き継いだ後、リゾートの再建事業に乗り出した。近年日本各地で経営破たんしている大型リゾートのうち、山梨・小淵沢のリゾナーレ、福島・磐梯のアルツリゾート、北海道のアルファリゾートトマムを次々に買収、再生を成功させてきた。今や“リゾート再生の達人”と呼ばれる。再生の手法は、徹底したマーケティングと施設の明確なコンセプト作り。そして、地元の人材を含め従業員のやる気と自主性を引き出すことが最終目的。ハードに金をかけるのではなく「ソフトの開発」を何よりも重視するのだ。
◎温泉旅館再生 パートナーは外資
その星野社長が、今、最も力を入れているのが、アメリカの投資会社ゴールドマン・サックス証券と一緒に取り組んでいる「老舗温泉旅館の再建」だ。両社は、今後数年間で50軒程度の旅館を再建する予定。手始めに乗り出したのが、今年3月、経営難から自己破産した山代温泉(石川・加賀市)の「白銀屋」だ。380年の歴史を持つこの高級老舗旅館を、8月1日に新規開業させた。星野社長はどんな手法を用いて、日本の温泉旅館を再生させるのか？ 準備から新規開業までを密着する。
◎異業種も参戦 売りは低価格
同じ伊東を拠点に、全く違う手法でホテル再建を手がけるのが伊東園グループ。伊東園グループはカラオケボックスと漫画喫茶を経営する企業だが、ホテル経営に参入。「異業種」による挑戦だ。彼らは1泊2食付7800円という低価格路線で勝負する。低価格のワケは、地方銀行の不良債権となったホテルや旅館を安く手に入れること。今や、日本の旅館業は拡大する廉価版旅館と高価版とに二極に分かれた。
◎地方銀行が地場産業を守る
長崎を拠点にする十八銀行では、１年半前に企業支援部をつくり、地元旅館の再生に力を入れている。十八銀行が選んだのは雲仙温泉の老舗ホテル。先代から経営を引き継いだ若社長が奮闘している。再建にあたっては、銀行と旅館の間に立ち再生プランを練る旅館再生支援会社・ベストサポート(東京・飯田橋)がアドバイスする。十八銀行からの新たな支援を受けながら、若社長がホテルの命運をかけた改革に乗り出す姿を追う。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-09-06 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「俺たちの技を継げ！」 〜団塊の匠が消える日〜
団塊の世代、７００万人。その世代のサラリーマンたちが、再来年を境に一斉にリタイヤしていく。それが、いわゆる「２００７年問題」だ。特に大きな危機感を持つのは製造業、その中でも高度な技術者たちに支えられてきた業種だ。"ものづくりの国ニッポン"存亡の危機に、企業がいかに立ち向かっているのか。その戦いを追う。
◎造船技術を担うのは２６歳茶髪青年
戦艦大和を作った街、広島・呉。世界最高といわれる日本の造船業の拠点だが、団塊の世代への依存度が非常に高い。このままでは、世界に冠たる造船技術が潰えてしまう…。造船の現場は悲鳴を上げていた。
そんな造船会社の一つが、中堅の神田造船所。ここもまた後継者確保に奔走して毎年、何とか若者を採用している。しかし、彼らも次々に辞めていく。そんな神田造船の期待を一身に集めるのが、入社７年、２６歳の茶髪の青年、渡橋数行さん。巨大なドックの片隅にある彼の職場は日本が世界に誇る造船技術の根幹、ギョウ鉄だ。数百枚の鉄板を、１枚１枚バーナーとカンをたよりに、微妙な曲線に曲げていく。全てを合わせれば、寸分の狂いもない流線型の巨大な船が組み上がる。一人前になるまで最低１０年。機械が唯一とって変われない、最も高度な職人技だ。
茶髪君と職人の二人三脚…。たった１枚の鉄板との格闘に、造船の未来がかかっている。
◎伝承道場でロータリーエンジン技術を守れ
一方、自動車メーカーのマツダにも、伝承しなければ会社の存亡にかかわる技術があった。それは、ロータリーエンジンの製造技術。
そこで、全社を挙げてあるプロジェクトに乗り出した。それが"伝承道場"。製造ラインの各所に"伝承道場"が作られ、国宝級の技能伝承者がマンツーマンで２年間、伝承だけに特化した技能教育に没頭する。
◎イチローのグラブ職人の跡継ぎは中国人？
イチローのグラブを作るミズノの職人・坪田信義さん(７２歳)。プロ野球選手しか顧客にしない、日本最高峰の技能を持つ男だ。その技術の伝承先は、中国だった。上海に作ったグラブ工房を指導するのは坪田さんの弟子、岸本耕作さん(４８歳)。そこでは、１０００人の中から選ばれた数人の器用な中国人を、グラブ職人として育てている。
世界市場を相手に生き残るための、背水の陣…。技術の国外流失などという感情論は、そこにはない。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-09-14 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「揺らぐメイド・イン・チャイナ」
7月21日、中国政府は突然、自国の通貨・人民元を切り上げると発表した。
安い中国製品に悲鳴を上げ、強硬に切り上げを要求していたアメリカに配慮した措置だ。切り上げ幅は2％に過ぎなかったが、これははじめの一歩に過ぎないとされる。人民元は、かつて私たちが体験した円高ドル安のように、これから通貨としての価値を高めていくのだろうか。また、経済面で中国との結びつきが強まっている日本。スーパーには中国産の野菜が並び、人気の100円ショップはメイドインチャイナであふれかえっている。私たちの生活に影響はないのだろうか？ いま、中国に変化が見られる。そして、その変化は中国に進出する日本企業にとっては「リスク」にもなる。人民元切り上げをはじめ、人件費高騰、電力不足、反日感情など。日本企業は、中国特有のリスクをどう認識し、克服して行くか。中国ビジネスのリアルな最前線に迫り、今後中国とどう付き合っていけばいいのかを考える。
◎180円スニーカーを死守せよ
2001年末、デフレの世に"究極の価格破壊商品"が登場した。神戸の靴メーカー・ヒラキの「180円スニーカー」だ。反響はすさまじく、1ヵ月で22万足の注文が殺到、年間で10万足売れれば大ヒットといわれる靴業界にあって、半年で100万足を販売するという記録を打ち立てた。この180円スニーカーはその後も「ヒラキの顔」の定番商品として売れ続け、これまでに400万足売り上げている。
180円スニーカーの安さの秘密は中国にある。中国の奥地の工場を開拓し、ヒラキの生産ノウハウを注入することで、激安価格を実現しているのだ。
今年6月、180円スニーカーの担当者の顔色はさえなかった。人民元の切り上げがもうすぐ実施されるとの噂が飛び交っていたからだ。中国で作って日本で売るヒラキのようなビジネスにとって、元の切り上げはコスト上昇につながる。たとえわずかな上げ幅でも、ぎりぎりの「薄利多売」商法には厳しいのだ。しかし会社の方針は「180円を死守せよ」。
7月21日、人民元の切り上げ発表。担当者は、ベトナムへ、そしてまた中国の180円工場へ、と目まぐるしく動き始めた。
◎中国工場でストライキ！
反日デモの嵐が吹き荒れた今年4月、日本の通信機器メーカー・ユニデンの深セン(土ヘンに川)工場では、労働者の大規模なストライキが発生した。このため生産ラインが3日間止まり、事業に影響が出た。これまで100％中国で生産してきたユニデンだが、この事件を受け、リスクを分散させる必要性を痛感、一部の生産をフィリピンに移すことにした。
しかし、あくまで生産のメインは中国。労働争議に揺れた工場をどう立て直すのか。深セン工場で働く1万6000人の工員たちを相手に日本人工場長の苦闘が始まった。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-09-20 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「名医を育てろ」 〜伝承せよ！医の技術〜
今年7月、財団法人日本医療機能評価機構は、昨年10月から今年6月までの医療事故件数を発表した。その数889件。うち死亡事故が108件に及んだ。医療に対する不信感が増しつつある一方で、いい医師を教えるランキング本が世の中に出回る。医療事故を減らし、より良い医療を実現して医療不信を払拭するためのキーワードになるのが、「教育」と「技術の伝承」だ。
教育面では最近、大きな変化があった。厚生労働省が昨年4月、36年ぶりにある医療改革に乗り出したのだ。それは「卒後臨床研修の義務化」。これまでの研修システムは、専門医を集中的に育てるためのものだった。しかしそこには大きな問題点があった。人間全体を診ることができず、専門とする患部に治療が集中しすぎて、他の患部を見落しがちになる。そこで改革された研修制度は、専門外であっても2年間で内科、外科、小児科、産婦人科などを回る「スーパーローテイト式」。研修制度の改革で、医師の力は高まるのか？
そしてもう一つのキーワードである「技術の伝承」。優れた医師の技術を、他の医師たちに伝えるための試みが始まっている。“スーパードクター”といわれる医師の技術の伝承が、日本医療全体の底上げにつながるのか？
新たな研修制度の中で日々格闘する研修医と、スーパードクターの技術伝承の現場を追い、良い医者とは何かを探る。
◎93歳の名医が教える“言葉の技術”
患者が医者を選ぶ基準はどこにあるのか？93歳にして今も現役の医師として働く聖路加国際病院理事長、日野原重明さんのもとには、彼に診てもらいたいと願う患者が後をたたない。一体どこが他の医者と違うのか…。医師歴68年の名医が持つ「言葉の技術」に迫る。
◎“神の手”に学べ
これまで日本の医療の世界では、優れた技術を持つ医師がいても、学閥という目に見えない大きな壁によって技術の伝播が阻まれてきた側面がある。しかし今年4月、福岡県にある和白病院が革命的な改革に乗り出した。学閥に関係なく全国から患者と主治医をセットで受け入れ、さらに世界的な脳外科医が指導にあたるという日本初の取り組みだ。
指導にあたるのは、これまで2万人もの患者の命を救い、アメリカで“神の手を持つ男”と呼ばれるデューク大学の脳神経外科医、福島孝徳さん。彼が手がける脳腫瘍の手術は、極めて困難なもの。脳には人間が生きていくのに重要な150億もの神経があり、間違えて神経を傷つけてしまうと、障害を残してしまう恐れがある。福島さんは自ら開発した手術で、ミクロ単位の超微細な技を駆使し、脳の中をたくみにかき分け、ターゲットの腫瘍を目掛けて果敢に挑んで行く。日本の脳外科医たちがこの技術を習得すれば、医療事故防止に繋がることも期待される。
学閥を超えて全国から集まってきた脳外科医たちに技術は伝承されていくのか？
◎医師の技術を４段階で評価する病院
一人の医師の医療事故で、これまで築き上げてきた病院の信用が一気に失墜してしまう。それを防ぐには、病院側が常に医師たちの技術をチェックする必要がある。
福岡県の麻生飯塚病院では、医師の技術力を4段階で評価しようという試みを始めた。しかし、例えば外科医と精神科医とでは評価の基準が全く違う。病院は、どのように医師の技術を評価するのか？
◎新制度で研修医は変わるか
今まで、大学を卒業したばかりの研修医は身分保証もされないまま、安い給料で過酷な労働を強いられてきた。安い給料のせいでアルバイトをせざるを得ず、過労による医療ミスにつながることもあった。
そんな悪循環を生み出してきた研修制度が36年ぶりに、ようやく改革された。昨年4月から始まった「卒後臨床研修」の義務化の3原則は「アルバイトをせず、診療能力の習得に専念し、人格の涵養に努める」というもの。良い医者を育てるために作られた制度といえる。
千葉県鴨川市にある亀田メディカルセンターでは、厚生労働省が定める研修制度に独自のシステムを付け加えた画期的な研修制度を確立しようとしている。果たして、研修医たちが大学で必死に勉強してきたことが臨床の現場で通用するのか？ 夢と現実のギャップに戸惑いながら、いい医者になるには何が必要なのかを模索する若者たちを追う。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-09-27 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「東南アジアに進路を取れ」 〜日本VS中国！急成長ASEAN争奪戦〜
いま、製造業の現場では中国への一極集中のリスクを分散・回避を検討する動きが目立っている。そこで注目されているのが、ベトナムやミャンマーなどのＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）各国。人件費が中国よりさらに安く、以前から日系企業が足場を築いてきた長い歴史がある。ますます激化するコスト競争に対応するためにも、この地域への期待が高まっている。一方の中国も、人口２億人を超える広大な東南アジア市場の掌握に向けて、この地域への進出に力を注いでいる。去年末、中国とＡＳＥＡＮがＦＴＡ（自由貿易協定）の締結で合意、２０１０年までにほとんどの関税を撤廃する見込みとなり、モノだけでなく人や金が着々と中国から入り込んでいる。この地域で、長く圧倒的な存在感を保ってきた日本。その"ジャパン・ブランド"が今、脅かされようとしている。日本企業は東南アジアで生き残れるのか。日本企業の動きと、中国企業による東南アジア進出最前線の様子を取材した。
◎生き残りかけて中国からＡＳＥＡＮへ製造拠点をシフト
日本で販売されているワイシャツの総数、年間およそ６０００万着。そのワイシャツ製造でトップシェアを誇るのが、アパレル企業のトミヤアパレルだ。トミヤアパレルでは２０年前、激化するコスト競争に対応するため衣料品の製造を一斉に中国へ移転。しかしその後、リスクの分散・回避のために２００２年にミャンマー、２００３年にはベトナム・ホーチミン市郊外に工場を建設。両国合わせて全生産量の過半数を占めるまでになり、一気に中国を逆転した。
今夏のクールビズ特需に沸く中、ベトナムで高級シャツの生産が始まることになった。高い技術が求められるため、これまで日本と中国でしか生産していなかった難しいレベルのもの。本格生産へ向けて、８０名からなる"高級シャツ特別班"が組織された。彼らに対峙して指導にあたるのは５５歳の日本人職人。果たして、満足のゆく製品を仕上がることができるのか。
◎ＡＳＥＡＮに流入する中国のモノと金
タイ北部、メコン川に面するチェンセン港には連日、大きな荷物を載せた貨物船が何隻もやって来る。中国・雲南省から運ばれてきた衣類や雑貨、果物、玩具など、大量の物資が流れ込んでいる。それだけではない。かつては日本製品が主流だった音響機器や家電製品も、中国製品に取って代わられようとしているのだ。
一方、中国からはモノだけでなく、金やヒトも流入。この地域の将来性を見込んだ投資が急増しているのだ。タイなどでは中国からの投資を積極的に受け入れており、投資委員会に中国デスクを新設。中国企業への投資相談会などを開催するなどしている。これまで、投資でも貿易でも最大のパートナーであった日本の揺ぎ無き"ジャパン・ブランド"が今、脅かされているのだ。
◎カラーテレビ売り上げ世界一・中国家電メーカーの東南アジア戦略
２００１年には売り上げ３０６０億円を記録、カラーテレビの年間販売台数１８００万台と世界一になった中国の総合家電メーカー「ＴＣＬ」。１９９９年に工場を作ったベトナムでは、シェアを１８％にまで拡大。ソニーやサムスンと争うほどに急成長した。去年９月にはタイに工場と販売会社を設立、本格的な東南アジア進出をスタートさせた。しかし、先々でぶつかるのは先行する日本、そして韓国のメーカーの厚い壁。それでも自社製品への自信を胸に飛び回る彼らの姿はチャレンジャー精神に満ち溢れ、かつての日本の企業戦士を髣髴させる。
◎ベトナムで生まれた驚異のバイク…ホンダＶＳ中国製バイクの戦い
圧倒的な中国パワーに、日本企業はどう対抗すれば良いのだろうか。今から５年前、ベトナムに廉価な中国製バイクが大量に流入し存亡の危機とまで言われた「ホンダ」が生み出したバイク。それは品質と安全を維持しながら、コストを３分の１に削減するというものだった。それはどのように生み出されたのか。ホンダと中国製バイクの戦いを検証する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
＜受信障害により、前半に強いノイズの箇所あり＞
テレビ東京 53min 2005-10-04 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「駅を創る」 〜変貌する巨大鉄道会社〜
１日に平均１６００万人を輸送する日本最大の鉄道会社、ＪＲ東日本。ところが鉄道の利用客は１９９３年をピークに減少傾向。運輸収入も右肩下がりだ。少子高齢化の影響で通学する子供たちが減っている。さらに２００７年から「団塊の世代」が大量に退職することで、通勤するサラリーマンも大幅に減少する見込みだ。限られたパイを巡り、私鉄や車、飛行機など、他の交通機関との競争が激化している。
鉄道以外にも百貨店や不動産業など、早くから経営の多角化を進めてきた私鉄各社と違い、これまで営業利益の７０パーセントを鉄道業に頼ってきたＪＲ東日本だが、この状況に危機感を募らせた。２００２年に政府が全ての株を手放し、ようやく完全民営化を達成したＪＲ東日本は、“復権”をかけて巻き返しの戦略に打って出た。
駅の改札の中、いわゆる「エキナカ」に今年から展開することになった新たな商業施設「エキュート」。乗車券から電子マネーとして駅の外にも急速に普及しつつある「スイカ」。乗客を輸送するだけの鉄道事業から脱し、多角経営に乗り出したＪＲ東日本の戦略に迫る。
◎競争激化する鉄道事業
少子高齢化で通勤・通学客が減る中、鉄道各社は熾烈な乗客獲得合戦を繰り広げている。８月２４日、つくばと秋葉原を４５分で結ぶ「つくばエクスプレス（ＴＸ）」が開通した。運営するのは首都圏新都市鉄道株式会社。これで打撃を受けるのが、同じエリアを平行して走るＪＲ東日本の常磐線だ。常磐線の利用客１４０万人のうち約１０万人が流出すると試算、「今期は何もしないでいれば６９億円、来期は１２０億円の減収になる」との見通しを示した。危機感を募らせたＪＲ東日本は７月９日、先手を打ってダイヤを改正し、最高時速１３０キロの新型車両を導入するなど対抗措置をとった。
◎駅ナカに客を囲い込め
鉄道会社にとっての最大の資源は「駅」。これまで乗り降りするだけの場所だった改札の中、いわゆる「エキナカ」を見直し、商業施設を作って利益を生み出そうというプロジェクトが始まった。
その先頭に立つのが、ＪＲ東日本ステーションリテイリング社長の鎌田由美子さん、３９歳。ＪＲが１９８７年に発足後に採用した女性プロパー社員で初めてグループ会社の社長に抜擢された。事務系の大卒女性社員の第1号でもある鎌田さん。入社後に上野駅で乗車券販売などをした後は鉄道業を離れ、百貨店に出向したり、駅ビルの開発に携わるなど、流通のプロとしての道を歩んできた。
その鎌田さんが取り掛かっているのが、１０月１日にオープンする「エキュート品川」の準備。品川駅の改札の中に、まるでデパ地下のような施設を作ろうというのだ。しかし、これで影響を受けるのが周辺のデパートや商店だ。電車に乗って街に来たはずの客たちが、駅の中で用事を済ませてしまう。果たして「エキュート」は街と共生できるのか？さらに「アトレ」や「ルミネ」など同じＪＲ東日本関連の駅ビルとの間でも客の争奪戦が始まった。
◎スイカＶＳエディ 〜電子マネー戦争〜
ＪＲ東日本の電子乗車券「スイカ」。２００４年３月から電子マネーとしてのサービスを開始し、使用できるエリアを急速に拡大させている。キヨスクや駅構内の飲食店などで使用できるだけでなく、「ファミリーマート」や「ビックカメラ」など、駅の外の店にも普及しつつある。
ライバルは電子マネー最大手ビットワレットの「エディ」だ。２００１年１１月に先行してスタートした「エディ」は、使用できる店が現在全国に約２万１０００店あり、「スイカ」の約１０００店を大きく引き離す。しかし、乗車券としても使える利便性を武器に、「スイカ」が猛追している。番組では、競争が激化する両社の営業合戦に密着する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-10-11 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「新潟中越地震から１年」 〜企業と社員 復興への闘い〜
2004年10月23日午後5時56分、新潟県中越地方を襲った巨大地震。マグニチュード６・８、最大震度７を記録した新潟中越地震は、死者４９名、倒壊家屋1万戸以上、一時は避難者が10万人を越えるという大災害をもたらした。またその後の経済的被害も大きく、地震の影響で24社の地元企業が倒産してしまい、解雇、自主退職を強いられたサラリーマンも少なくない。95年には阪神淡路大震災も経験した日本は、これまで地震災害への様々な対策を講じてきた。“しかし実際に地震が起こった時に、私たちは自分の生活をどうやって守ればいいのだろうかか？そして経営者は会社をどうやって守ればいいのだろうか？”
一方、新潟中越地方は日本有数の米所。地震はその地元の農家にも大きな爪あとを残している。今年、“魚沼産コシヒカリ”の作付けを断念する農家が続出しているのだ。
番組では地震直後から、震災地の現状を取材し、1年に渡り復興への長い道のりを見つめ続けてきた。「中越地震の教訓とは何か？大地震に何を備えるべきなのか？」震災からの復興を目指し、力強く生き抜く人々の姿を描きつつ、行政を含めた今後の課題なども検証する。
◎地震そのとき・・・企業は？サラリーマンは？
「私が家族を守らなければならない・・・」
佐藤一男さん（さとう かずお）48歳。激震地区であった川口町・田麦山という農村地区で、家族７人で暮らしてきた。しかし、震災で長年住み慣れた自宅は全壊し、仮設住宅での生活を余儀なくされていた。佐藤さんは小千谷市にある味噌・しょう油の製造販売会社、山崎醸造で、２０年以上に渡りドライバーとして勤めてきた。しかし多大な損害を受けた勤め先では早期退職の希望者が募られていた。退職金を受け取って家を建て直すか、そのまま働きつづけるのか、２者択一の中で佐藤さんは揺れ動く。農協を通して加入していた地震保険、義援金、預貯金をあわせても、家屋を建て直すには資金が足りなかった。仮設住宅に住めるのは最大で２年。果たして佐藤さんの選択とは・・・。
一方、小千谷市で味噌・醤油の製造販売会社、山崎醸造と酒を製造販売する高の井酒造を経営する山崎晄社長、６０歳。震災で味噌・しょう油工場は倒壊し、事実上製造がストップ。売上げは７割以上もダウンするという会社存亡の危機に直面していた。そこで、山崎社長は、山崎醸造の社員７５人のうち、２５人をリストラしなければならないという苦渋の決断を迫られていた。
地元の産業の中でも特に中小零細企業が大きなダメージを受けた新潟中越地震。激震地区となった小千谷市、川口町の地場産業の復興はどうなったのか？災害で生じ始めた様々な“格差”を見つめつつ、山崎醸造を通して“会社”が震災から復興するには何が必要なのかを探る。
◎地震の余波 〜どうなる魚沼産コシヒカリ〜
「行政がこのままでは来年も米作りは難しい」
新潟県川口町の兼業農家、大渕伸一さん、39歳は言う。冬は大雪に見舞われ、辺り一面真っ白な銀世界に包まれる新潟県・川口町。冬の間は大雪に震災の爪あとは隠されてしまう。しかし、雪解けの春が到来すると、震災被害の現実を目の当たりすることになる。
“魚沼産コシヒカリ”というブランド米を収穫してきたこの地区。しかし、農地がひび割れていたり水路が破壊されたままで、ことしの作付けが行えない農家が続出していた。これを機に、米作りを辞めようと考える人までが出ていた。
川口町の仮設住宅に、家族5人と暮らす大渕伸一さん一家。大渕さんは兼業農家だが、ことしの作付けを断念したひとりである。行政（町）は早期復興のためにも、各地区で、農業の法人化に動く。農家が出資し合って農作業を共同化した方がより効率的となるからだ。しかし大渕さんが暮らす地区は、地震による被害から集団移転を決断、“生活”の確保が最優先のため、農業の法人化の話はなかなかまとまらない。
魚沼産コシヒカリを生産する米所、新潟県・川口町の現状を取材、震災で露見しはじめた日本の農業の問題点も浮き彫りにする。
text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-10-18 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「石油争奪！アフリカ決戦」
原油価格の高騰が止まらない。80年代から90年代にかけて1バレル(159リットル)あたり10ドル台で安定していた原油価格は、いまやその5倍以上の水準で高止まりだ。私たちの身の回りでも、ガソリンの値段が徐々に上がり続けているなど生活に影響が出始めている。
原油高騰の原因としては、イラク戦争など中東情勢の不安定化や、市場で儲けをねらう投資ファンドの暗躍などがあるが、もっとも大きいのが中国やインドなどの経済発展による需要の拡大だ。「石油が足りない！」…石油利権を押さえようと世界レベルでの争奪戦争が始まった。
◎石油を確保せよ・国際入札に密着
街中にカダフィ大佐の肖像画が掲げられ、社会主義を標榜する国、北アフリカのリビア。かつてはテロの温床とされ、アメリカからミサイルを打ち込まれた国だが、今、世界中の石油会社が熱い視線を注いでいる。その理由は、世界第８位という原油埋蔵量にある。しかもここ１０年以上経済制裁があったため、全く開発が進んでこなかった。いわば、残された最後のフロンティアなのだ。
そのリビアで、今年ようやく門戸が開かれた。石油鉱区の公開入札が行われたのだ。メジャーと呼ばれる国際石油資本をはじめとして世界中から123社が参加した。日本の石油会社も入札したが、落札したのはほとんどがアメリカの石油会社。日本企業は、熾烈な石油利権争奪の現実に直面し、歯ぎしりするしかなかった。
そして、今年１０月２日。二回目の入札が行われた。日本からは6社が入札に参加。第一回を上回る激戦が始まった…。
入札に参加した日本企業の1社が、石油や天然ガス開発を行う「帝国石油」。
中国との領有問題で揺れる東シナ海の天然ガス試掘の権利を政府から認可され話題となった民間会社だ。帝国石油は、日本の石油開発会社の中でも一匹狼的存在。金で石油を買うのではなく、自ら採掘者（オペレーター）となって、一からの資源開発を目指している。いま、日本の石油会社は過去に例を見ない増収増益だ。原油高騰は彼らにとって追い風なのだ。「油価が高いときは攻めに出る！」帝国石油は、リビアの入札へと打って出た。
今年1月の第1回入札は、土壇場であきらめた。そして巻き返しの10月、第2回入札。今回、帝国石油には秘策があった。ぎりぎりまでライバル会社と腹を探り合う神経戦。果たして結果は…。そして日本のエネルギー戦略の未来はどうなる！？
◎なりふり構わぬ中国・驚愕の戦略
原油価格高騰の原因に挙げられるのが中国の旺盛な需要だ。中国は目覚しい経済発展の裏で、石油輸出国から一大消費国に転換していたのだ。なんとか石油の確保を急がなくてはならない中国は、世界の石油争奪戦争に参戦。そして彼らが急接近しているのが、未開の地・アフリカだ。
アフリカ南西部のアンゴラは、3年前まで内戦に明け暮れたが、知る人ぞ知る西アフリカ第2位の産油国だ。しかし欧米各国は、政治体制などを問題視して手を出していない。そんなリスキーな国に目をつけたのが中国だ。アンゴラの首都ルアンダには中国人か大挙して集まっているという。中国は人と金を投入しアンゴラの経済復興を援助することで、石油の利権を得ようという腹積もりのようだ。遥か１万キロ離れたアフリカの地で密かに進む中国の資源獲得戦略、その実態を追った。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-10-25 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「藍とさくらの代理戦争」 〜女子ゴルフに賭けたビジネスマンたち〜
バブル崩壊後、日本のゴルフに復活の兆しが出てきました。今や、広告業界がもっとも熱いまなざしを注ぐのが女子ゴルフ。若い世代のスターが出てきて、それまでのゴルフのイメージを一新しています。
ゴルフ業界にとって救いの女神が宮里藍(２０歳)とその宮里をライバルとして追いかける横峯さくら(１９歳)。
ふたりのウエアにはたくさんのスポンサー企業の商標がつき、テレビ視聴率も巨人戦を抜き、今や視聴率を稼げるキャラクターとなっています。一万人を超えるギャラリーが、毎試合おしかけています。
番組では、藍とさくらを支えるゴルフ用具のメーカーの新商品開発の裏側を追跡し、ブランドを語る象徴的キャラクターとして、選手の活躍をいかに重要視しているかメーカー同士の熾烈な戦いを描きます。
◎ゴルフ用具のライバル会社の戦い
宮里藍をサポートするブリヂストンスポーツは、横峯さくらをサポートするSRIスポーツにクラブの販売実績で数年来、後塵を拝しています。両社はクラブ製作のコンセプトで明確な違いがありました。
SRIスポーツのヒット商品は、打ったときの音や手に伝わる打感を重要視し、男性アマチュアゴルファーに人気の商品になりました。女子プロの使う道具はクラブの重さやシャフトの堅さが一般ユーザーにぴったりの規格だったからです。一方、ブリヂストンスポーツはプロや上級者を想定し、その機能性を売りにしてアマチュア用を販売していました。
王者SRIを打倒すべく、新商品開発に賭ける商品企画の担当者を追跡します。
◎ジュニア・金の卵たちの特訓
藍・さくらの活躍で証明されるように、ジュニアからの育成はプロへの道の常識といわれています。
13年前、日本で初めて本格的にジュニア育成を始めた坂田信弘プロの坂田塾の神戸校の面接試験と独特のスパルタ指導の合同練習に密着。塾生は365日、無料で練習や試合に出場できるが、その送り迎えは親の協力が必要となる。親は私生活がなくなるほどの犠牲が強いられます。ジュニア養成の経済的負担とプロへの道の厳しさを紹介します。
◎藍・さくらに次ぐスターを探せ！
ゴルフ用具メーカーがほしがるのは自社のブランドをもっともアピールしてくれるスター選手。
アマチュアの試合に常に顔を出しているメーカーの担当者たちは、有望選手へのアプローチと情報収集を欠かさない。プロテストはアマチュア選手がプロになれるかどうかの試験です。
今年、メーカー各社が注目していた諸見里しのぶ選手（19歳）のプロテストを追跡。ぶっちぎりで一位通過と思われていた諸見里選手は、意外にもボーダーラインギリギリで最終日をスタートした。これまで彼女を追いかけていたメーカー担当者は……。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし [GP-1217]
テレビ東京 53min 2005-11-01 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「オフィスを壊せ！」 〜儲けるための職場改革〜
都心の大型ビルが完成前に相次ぎ満室となっている。リストラが一巡した企業やＩＴ企業が会社の成長に合わせて、オフィス拡張に動いているからだ。しかし、机と椅子さえあれば仕事はできる、そんな時代は終わった。効率的なオフィス、アイディアが生まれるオフィス、仕事のモチベーションを上げるオフィス・・・ オフィスが重要な経営資源だと気づき始めた経営者たちが今、オフィス改革に動き始めた。オフィスで会社は変わるのか。経営者たちの狙いと影の仕掛け人たちの姿を追う。
◎イマドキの人気オフィスとは？
楽天、ライブドア、ヤフー、村上ファンド・・・今話題の”勝ち組”企業がオフィスを構えるのが六本木ヒルズ。今や六本木ヒルズにオフィスを構えること自体がブランドになった。その人気の秘密とは？
学生の就職希望ランキング上位に、社員１５０人のベンチャー企業がランクインした。経営コンサルティング会社「ワイキューブ」である。会社説明会を開けば、1万人以上の学生で大盛況になるという。なぜ人気があるのか、理由はオフィスにある。本社にはワインセラーやビリヤード台もあり、ほとんど高級レストランのような雰囲気。安田社長は「働きやすいオフィス環境を整えれば、優秀な人材がおのずと集まり業績が上がる」という。オフィスを武器に業績を伸ばすワイキューブのオフィス戦略を取材する。
◎日本一のオフィスを目指せ！
今年１月、日本テレコム本社。社員たちが一斉に書類を捨て始めた。新オフィスへの移転を控え、経営トップから「書類は一切持っていくな！全部捨てろ！」との命令が出た。新オフィスは、完全ペーパーレス、しかも自分たちのデスクもない。そんな環境の中で働けるのか、社員たちは不安を隠せない。新オフィスは、まるで公園かカフェのようなデザイン。社員にはノートパソコンとＰＨＳが配られ、好きな場所で好きなように仕事をしろとのこと。
このオフィス改革には、経営者のある狙いがあった。最先端のオフィスで社員たちの自信を回復させ、自分にあった働き方を探させることで、積極性を持たせようとした。社員たちは変われるのか・・・
◎儲かるオフィス 作ります！
日本テレコム、Ｊ−ＷＡＶＥ、ＹＡＨＯＯなど、今話題のオフィスを手がけた、影の仕掛け人が明豊ファシリティワークス。大手オフィス機器メーカーの独壇場だった日本のオフィス業界に風穴を開けた注目企業だ。
明豊のオフィス作りは、トップ会談から始まる。社長自らが、顧客企業のトップに会い、現在の問題点、会社をどう変えたいのか、社員にどのような働き方をして欲しいのかを聞き出す。「社内のコミュニケーションを良くしたい」「仕事の効率を上げたい」など、顧客企業が望むオフィスをどう作り上げていくのか、その手法を取材する。
◎2005年オフィス事
週末のオフィス街。あちこちでオフィスの移転が行われている。
新築のオフィスビルに企業が移転した後、空室となったところに他の企業が玉突き式に移る「２次移転」が活発化している。オフィスは今、買い手市場・・・より働きやすい場所、より良い場所を求めて、企業の大移動が続く。
そこに商機を見出したのがオフィスの中古品を扱う「オフィスバスターズ」。大手企業が放出したオフィス機器や家具を買い取り、起業を目指す若者たちに安く販売している。「オフィスバスターズ」を通して、当世オフィス事情を取材する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-11-08 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0087
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「石油高騰にまけるな！」
高騰を続ける原油価格。ガソリン価格の上昇、冬の需要期に向けて懸念される灯油価格の動向など、私たちの日常生活への影響も広がり始めている。そして、価格上昇を転嫁できない経済の現場からは、悲痛な声が上がっている。ガソリンスタンド、クリーニング業界、中小石油化学製品メーカー、漁業や農業などなど・・・。
どこまで進むか先の見えない原油高騰に直面する現場の苦しみと、現状打開への奮闘を追う。
◎ガソリンスタンド 生き残りの闘い
「２０リットルだけ入れて」「３０００円分だけ」――。最近、ガソリン価格の高騰で満タンを注文する客が激減している。それでなくとも過当競争だったガソリンスタンド業界に、更なる逆風が吹いているのだ。
石油元売り会社が過去最高益を叩き出す一方で、ガソリンスタンドには淘汰の波が吹き荒れている。そこへ、この原油高騰。価格上昇をそのまま小売価格に転嫁できないガソリンスタンド業界では、生き残りを賭けた苦闘が始まった。
全国有数のガソリンスタンド激戦区といわれる群馬県に４店舗を構える清水石油も、近隣のライバル店との価格競争の真っ只中にいる。あの手この手で値引きサービスを打ち出すライバルに対して、清水石油も１円を巡る攻防を繰り広げざるを得ない。減っていく利幅・・・。価格競争の行き着く先とは？
◎クリーニング業界の苦悩
「油に始まって油に終わる」といわれるクリーニング業界。一般のクリーニング店では、コストが１割以上増えているという。中小零細業者が多く過当競争の業界だけに、値上げしたくても出来ないところが多い。埼玉県にある個人経営のクリーニング店は、コストの上昇に苦しみながらも安易な値上げは客離れにつながりかねないと悩んでいた。新規顧客を獲得しようと、新サービスを打ち出して家族総出でＰＲ作戦を展開。そうした努力で難局を乗り切れるのか？
一方、東京を中心に１８０店舗以上のネットワークを持つ大手クリーニング会社「喜久屋」は顧客ニーズに応える多様なサービスをいち早く導入したことで、着実に業績を上げている。しかし、石油高騰がこのまま続けば「死活問題に発展する」（同社）。そこで、これまで以上のコスト削減策を検討し始めた。
一方、新技術導入で業績を上げる企業もある。京都の「ハッピー」は、石油溶剤を使うドライクリーニングではなく水溶性溶剤を使った「水系洗浄」が売り物。手間とコストはかかるが、衣服の汚れの大半を占める水溶性の汚れはドライクリーニングよりきれいに落ちるという。石油依存度の低いハッピーにとって、原油高は逆に好機となるのか？
身近な生活費を左右するクリーニング業界の取り組みを取材する。
◎石油高騰・・・広がる影響と対策
石油高騰に苦しんでいるのはガソリンスタンドやクリーニング業界だけではない。船の燃料に重油を使う漁業関係者や温室の加温に重油を使うハウス園芸農家なども大きな打撃を受けている。中小零細業者救済のため、地方自治体の中には金融制度導入や省エネ指導に乗り出すところも出てきた。
石油化学製品を製造する中小企業は素材供給元からの値上げ要請と販売先からの値下げ圧力の狭間で苦しみ、コスト削減などで窮地を乗り切ろうとしている。菓子など食品の包装材メーカー「東タイ」も、去年から段階的に続く素材の値上げに苦しむ。難局を乗り切るにはコスト削減だけでなく付加価値の高い製品を作らなければと、日夜開発に取り組んでいる。様々な業界にじわじわと広がる石油高騰の影響と対策をルポする。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2005-11-15 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「公務員を減らせ！」 〜ムダと闘う お役所改革〜
小泉内閣が郵政改革の次に最重要課題として掲げている公務員改革。日本には国家公務員６６万人、地方公務員３０８万人の合わせて３７４万人の一般公務員がいる。その総人件費は年間およそ20兆円にものぼる。しかし地方自治体の赤字総額は２００兆円を超えており、三位一体改革によって地方交付税交付金も大幅に減額されるなど、地方財政はまさに破綻の危機に直面している。そこで総務省は今後５年間で、地方公務員を４.６％減らす目標を打ち出した。民間では当たり前のリストラと無縁で、「生涯安泰」と言われた職業・公務員でさえ、改革を迎える時代に突入した。地方自治体が抱える“ムダ”の現状を紹介するとともに、動き出した自治体の取り組みに密着し、“痛みを伴う改革”の最前線での闘いを描く。
◎大阪市
職員の数が人口１万人あたり１８５人と政令指定都市の中で最も多く、横浜市９５人の２倍以上の大阪市。しかも、特殊手当て、カラ残業、過剰な福利厚生、さらにバスの運転手の給料が１６００万円など、市民グループらの指摘によって次々と“ムダ”と“不正”が明らかになった。改革本部の取り組みを通して一連の職員厚遇問題から「改革」の進ちょく状況、あるいは停滞状況を検証する。
◎横浜市
日本最大の市、横浜市。２００２年に当選した改革派の中田市長は、行政のスリム化をはかるため、４年間で２１００人の人員削減を目指した“新時代行政プラン”を掲げ、コスト削減と大胆な民営化に挑戦している。市民病院の外部への業務委託や保育所の民営化で人員削減、さらに単なるリストラだけでなく、職員は企業相手に市のホームページなどの広告営業を展開し、財源確保に動く。しかもリストラはお役所任せにしない。ゴミの30％削減を目指すプロジェクト“G30”では、市民のゴミ分別の手間はかかるようになったが、ゴミ焼却場を減らすことに成功。結果、清掃局職員の削減も可能にした。市民も一緒に参加する“ムダの削減”について考える。
◎高山市（岐阜県）
合併により日本一広い面積となった高山市。しかし、周辺の９つの町や村を合併吸収したことで職員の数も増え、人口一万人あたりの職員数は１２９人と神戸市と同じになった。そこで、財政難に苦しむ市が打ち出したのは、職員の３分の1を減らすというリストラ策。今秋から始まった大幅な職員削減の様子を取材する。
（市長のインタビューと現場の職員への密着等）
◎中央官庁の若手公務員
スーパー公務員養成塾（地方・中央問わず公務員の意識改革を高める目的の塾）を主催しているキャリア官僚に密着し、現状を内側から打破しようと動き始めた“改革派公務員”の新たな可能性を探る。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし？？
テレビ東京 53min 2005-11-22 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「2005年 宇宙への旅」 〜未来の100兆円市場に賭けろ〜
ガガーリンの人類初の有人宇宙飛行から半世紀近く。冷戦時代には米ソ両国家が威信をかけて競い合った宇宙という名の戦場はいま、民間ビジネスにとっての巨大なマーケットになろうとしている。
アメリカでは数々のロケットベンチャーが、宇宙旅行のためのロケット開発に心血を注ぐ。そして日本ではついに、宇宙旅行が民間人向けのツアー商品として売り出された。
天空にビジネスの夢を賭ける人々を追う。
◎宇宙ベンチャー群雄割拠
今年１０月。アメリカ南部ニューメキシコで、宇宙イベント「Ｘプライズカップ２００５」が開催された。
そこにはロケットベンチャー各社が、格好のアピールの場として多種多彩な宇宙船を運びこんでくる。
その中でも注目を浴びたのが、宇宙船「ＸＰ」。これを開発するロケットプレーン社は圧倒的な資金力を背景にして、宇宙旅行実現にもっとも近い存在と目されている。
「金が無ければ技術は進歩しない」――。そう言い切る副社長のチャック・ラワーさんは、さらなる資金調達を目指してＸカップに乗り込んだ。狙うは投資家の獲得。５億円の資金をどこに投資しようかと悩んでいる投資家との熾烈な攻防に密着する。一方、対照的に「技術が無ければ金は手に入らない」と、ひたすら技術を追求するのがＸＣＯＲ社。その開発コンセプトは、安くて安全な宇宙船を造ること。Ｘカップでは自慢の格安ロケットエンジンを搭載した「ＥＺロケット」のフライトに挑戦する。宇宙一番乗りを目指してデッドヒートを繰り広げる宇宙船ベンチャー。勝つのはどこだ？
◎参戦！旅行界のガリバー
宇宙旅行の波が、ついに日本にもやって来た。旅行業界の最大手、ＪＴＢが宇宙旅行への参入を表明したのだ。その舞台裏には、１人の脱サラ旅行マンの姿があった。
３０年勤めた旅行代理店を去年４月に退社した横山龍宏さんは、アメリカの宇宙旅行会社スペース・アドベンチャーズの日本支社を設立した。そして、スペース・アドベンチャーズが狙いを定めていた日本マーケットに宇宙観光時代をもたらそうと動き出す。旅行業界のガリバー・ＪＴＢと組んで “夢物語”をビジネスにするべく奮闘する横山さん。果たして、宇宙旅行は売れるのか
◎北の大地から宇宙へ
２００２年の２９５０億円をピークに頭打ち状況になっている日本の宇宙開発予算。これに対しアメリカは、年間約1兆５０００億円を超す予算を宇宙に注ぎ込んでいる。一方、中国は「神舟６号」で２度目の有人宇宙船打ち上げを成功させた。日本の宇宙開発は後れを取っているといわざるを得ない。
そんな中、企業と大学がタッグを組み宇宙に進出すべく設立された小さな組織が北の大地にあった。ＨＡＳＴＩＣ（北海道宇宙科学技術創成センター）。２００２年、地元企業と北海道大学が中心となって設立されたＮＰＯ法人だ。そのＨＡＳＴＩＣが開発した低コストロケットに、アメリカのロケットベンチャーが目を付けた。「Ｘプライズカップ」で注目を浴びていた、ロケットプレーン社である。日米ベンチャーの夢は、この低コストロケットをロケットプレーン社の宇宙船に搭載すること。さらには、北海道宇宙空港構想にまで及ぶ。果たして、ＨＡＳＴＩＣは日本の宇宙開発に風穴を開けられるのだろうか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし？？
テレビ東京 53min 2005-12-06 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「我が家は大丈夫か！？」 〜そこにある倒壊の危機〜
約２００件もあることが分かり、「耐震強度偽装問題」の衝撃は日本中に広がった。しかも、本来不正を見抜くはずの民間検査機関や自治体のチエックが機能していなかったことが発覚。さらに、国交省の検査機関への監督体制も十分でなかったことまで露呈した。
阪神大震災の記憶も覚めやらぬ中、地震が頻発する日本で、最も重視されるべき建物の耐震対策は、なぜ見落とされてしまったのか？番組では、その背景を検証するとともに、同じく倒壊の危険性をはらんでいながら放置され続けている老朽化マンションなどの現状をレポートする。
◎なぜ偽装は起きたか？
姉歯建築士は今回の偽装について取引先から、建築コストを下げるために圧力をかけられたと発言している。その真偽は分からないが、２０００年に入ってからマンション市場は供給過剰に陥り、業界は激しいコスト競争にさらされていた。果たして、事件が起きた背景には何があったのか？
今回、偽装が発覚したディベロッパーの関係者らに取材した。また、今回の事件発覚以降、客へのイメージアップや対応に追われるマンション業界の闘いも紹介する。
◎その時、住民は
３５年ローンで手に入れた夢のマイホームに、偽装の疑いがあるとしたら？ヒューザーが手がけたマンションに暮らす、ある住民を取材。 有給休暇をとり、構造計算の確認やディベロッパーとの交渉で忙殺される…そんな、サラリーマン夫婦に突如襲いかかった非日常の生活に密着した。
◎耐震偽装マンションだけではない
川崎市や横浜市は耐震に問題のあるマンションに対し使用禁止を命令し、住民に対し退去勧告を出した。倒壊する危険性が高いため、人命を優先しての判断だった。
その一方で、偽装マンション同様に倒壊の危険性が高い住居に住み続けている住民が、現在もたくさんいる。実は手抜き工事の欠陥住宅を含め、現行の耐震基準に達しない既存不適格住宅は全体の４分の１、約１１５０万戸もあると推計されているのだ。
中でも、高度成長期に建築された築３０年を超える老朽化マンションは現在の１７万戸から、１５年後には１００万戸に達する。東京三ノ輪の築77年のアパートの住民の様子と建替え問題の難しさをレポートする。
◎耐震から免震へ…ビジネス最前線
耐震強度の偽造が発覚する一方で、地震対策に真剣に取り組む住宅メーカーが今、力を入れているのが免震住宅だ。建物そのものを頑丈にする耐震住宅では、建物は倒れないのに、家具などの下敷きで死傷するケースがあった。 この欠点を補うのが、建物と基礎の間に揺れを制御する装置をつける免震住宅だ。「揺れない住宅」そのビジネスの最前線を追った。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし？？
テレビ東京 53min 2005-12-13 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「結婚しない男たち」 〜30代前半 未婚率42％の理由〜
30代前半男性の未婚率が急上昇している。42.9％、ほぼ2人に1人が独身という状況だ。（30代前半女性の未婚率は26.6％）急激な未婚率上昇には、フリーターなど不安定雇用の増加も拍車をかけているという。
内閣府によると、フリーターは、93年の215万人から01年には417万人に倍増。国立社会保障・人口問題研究所は「フリーターの増加は、特に男性の結婚意欲を損なう効果が大きい」と分析する。その一方で、高学歴で高収入であるにも関わらず結婚しない、結婚できない男性も増えてきている。
30代独身男性がここまで増えたのはなぜか？結婚できないのか、それともする気がないのか。彼らの結婚観と当世結婚事情に迫る。
◎大ヒット！自分流結婚式
日本の結婚市場は、挙式披露宴市場で2兆円。結婚準備から新生活準備まで含めると7〜10兆円にのぼると推測される。この成熟市場で、創業わずか7年のベンチャー企業が脚光を浴びている。「テイクアンドギヴ・ニーズ」である。自分流結婚式のハウスウエディングで大ヒットを飛ばし、売上高もシェアも業界ナンバーワンに躍り出た。そして、そのテイクアンドギヴ・ニーズが次に仕掛けるのが「ギャラリーウエディング」。現代アートと挙式をコラボレーションさせたという・・・それは一体いかなるものなのか？最新の結婚式事情を紹介する。
◎結婚の仕方教えます！「花婿学校」
ＮＰＯ法人「花婿学校」を立ち上げた大橋清朗さん（36歳）は、30代の独身男性を対象に、服の選び方から、会話の盛り上げ方、果てはデートの仕方までレッスンする。大阪で開かれた教室には70人の独身男性が駆けつけた。大橋さんは“女性に選ばれるための戦略”が重要だと力説する。実際に参加した30代後半の生徒たちは、このままの自分では結婚できないと、大橋さんの指導のもとで“軌道修正”に取り組んだ。勝負スーツを買って、生まれて初めておしゃれなカットサロンにも行った。その上で臨んだ模擬デートと模擬お見合い・・・果たして彼らは結婚できるのか？
◎結婚したい男がいない！進化し続ける女たち
一方で、30代独身女性は「負け犬」から進化を遂げようとしている。目指すは恋も遊びも楽しむおしゃれな女性！年収が1000万円以上で、1人で楽しく生きていくだけでなく、経済的成功をも目指す30代独身女性が増えているという。11月に東京で開かれた30代女性をターゲットにしたキャリアアップ講座には400人以上が駆けつけた。この30年間で、女性たちの結婚に対する意識は劇的に変わった。女が男を選ぶ時代になったが、選びたい男がいない！？
◎世の中が変わったから結婚できない！？
世話焼きおばちゃんが少なくなって、近所や親戚紹介のお見合いが少なくなった。さらに会社の上司が善意でお見合いを紹介しても、今や女性社員にとってはセクハラとなる。35年前には男性の98.3％が結婚していたが（1970年の男性生涯未婚率1.7％）、その大きな力となっていた社会の仕組みが完全に崩壊してしまった。（2000年の男性生涯未婚率は12.6％）大手結婚相談所は、崩壊してしまった”会社の紹介”に目をつけて動き出した。会社ごと、労組ごとに相談所入会を勧める法人需要の開拓に躍起だ。
◎立ち上がった親たち！「親同士のお見合い」
主催するのは、札幌の結婚相談所「オフィス・アン」。東京では160組の親が参加。子供の平均年齢は男36歳、女33歳。年老いた親が子供のプロフィールを片手に、目当ての親のもとに駆け寄り、我が子を必死に売り込む。娘を持つ親は“3高は当たり前”と高望みして、息子の母親は“若い嫁”を求めるという。参加者は「本来なら大きなお世話。でも今は、見合い制度などがきちんとあった昔と違い、周囲の誰も応援してくれない時代。親がやらなきゃ誰がやるのか」と語る。親子それぞれの結婚観を描く。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし？？
テレビ東京 53min 2005-12-20 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) ---> おそらくA（HDD廃棄）2014-02調査
●日経スペシャル ガイアの夜明け 年末スペシャル 「ニッポン式 世界に挑む」
海外の流通企業から“世界一難しい市場”とも言われる日本。
そんな目も舌も肥えた消費者の多い日本市場でノウハウを掴み、“勝ち組”となった流通業たちが今、こぞって海外市場に挑戦し始めている。例えば、コンビニの王者“セブンイレブン”は中国へ、そして生活雑貨や衣服の販売で消費者の支持を集める“無印良品”はヨーロッパ市場へ、さらに“岐阜県のコロッケ店”がなんとケニアに・・・など。“メイド・イン・ジャパン”のノウハウを駆使してどうやって海外市場を攻略していくのか？その全ぼうを世界４カ国以上で同時取材、世界各国で働くビジネスマンを通してダイナミックに描く。
◎“潜在ニーズを掘り起こせ” セブンイレブン 中国での本格展開へ
コンビニエンスストアは元々、アメリカ生まれの流通業態だが、それをニッポン式のコンビニとして変貌させたのがセブンイレブン・ジャパンである。単に２４時間営業でモノを売るというコンビニから、“おでんやおにぎりなどのオリジナル商品”を開発し、“天気情報”や“顧客データ”をもとに“商品の発注数”や“売り方”も日々変えていくという、きめ細かい流通業に生まれ変わったのである。
そして今、海外進出として中国・北京への攻勢をかけ始めている。昨年、１号店を開き、現在、直営店舗がおよそ３０店舗。今後も出店数をどんどん増やしていく考えだ。しかし、文化も食習慣も日本と異なり、中国市場ならではの難しさも・・・。例えば“惣菜やおかずなどを持ち帰る中食（なかしょく）という習慣があまりない”とか“飲み物を冷やして飲む習慣があまりない”などだ。しかしセブンイレブンは、そこにこそ“潜在ニーズがある…”と考えた。
果たして、中国人の“潜在ニーズ”を掘り起こすような独自メニューを開発できるのか？ニッポン式コンビニがどうやって中国市場を攻略していくかを追う
◎ヨーロッパ消費者の心を掴め！“ＭＵＪＩ”ブランド
もともとは1980年に西友のプライベートブランドとしてスタートした「無印良品」。
消費者を徹底的にリサーチして、“シンプルで使いやすいモノ”を自社で開発するというコンセプトが受け入れられた。例えば“体にフィットするビーズのソファ”は１０億円も売り上げるほどのヒット商品となったが、それは「こんなソファが欲しい・・・」という消費者の声を開発に生かした商品なのだという。
その無印良品が今、積極的に海外進出をはかっている。中国・香港・韓国などアジアはもとより、イギリス、フランス、イタリアに進出し、１１月にドイツ１号店も開いた。ヨーロッパの店舗で販売する「衣服」に関してはほぼ１００％ヨーロッパで開発。そして家具や雑貨も３０％程度、現地でデザインしている。ヨーロッパの生活様式や消費者をリサーチした結果、今度はどんなヨーロッパ仕様の商品を生み出していくのか？マーケティング調査や商品開発などを密着取材し、「ＭＵＪＩ」ブランドを世界でどう浸透させようとしているかを取材する。
◎アフリカの大地を駆ける・・・ニッポンのコロッケ店
コンビニやコインランドリーの６平方メートル程度の空きスペースに出店し、１個約５０円のコロッケを１日に３００個売る・・・。そんなビジネスモデルで急成長している“コロちゃんのコロッケ屋”。岐阜県で発祥し、積極的にフランチャイズ展開をして現在日本で６００店舗以上。その“コロちゃん”が今、海外進出を始めた。昨年ケニアに進出し、ナイロビに工場兼店舗をオープン。１日に５０００個コロッケを作っている。そして今年１２月には屋台（車）での移動販売も始めた。いずれはタンザニア、ウガンダなどにも進出したいと言う。今やケニアではトヨタに匹敵するほどの知名度になったという“コロちゃんのコロッケ屋”。果たしてなぜアフリカなのか？そしてその成功の是非は？
破天荒な経営者、小竹社長に密着し、その野望を浮き彫りにする。
◎ビジネスモデルを輸出せよ！ ニッポン式中古本買い取り
今や“世界最大の古本屋”とも言われる「ブックオフコーポレーション」。
「世界制覇の夢を追っていく」と語る坂本社長は海外出店にも積極的で、現在、ニューヨーク、ロサンゼルス、パリ、ハワイなどに出店。これまでは日本の中古本を海外に輸出し、現地の日本人向けに販売するのが中心だったが、今後は“中古の洋書を現地の人から買い取り、現地の人に売っていく”という日本と同様の中古本リサイクル事業を拡大させていこうと考えている。
ニューヨークに乗り込んで洋書の中古本買い取り拡大を指示する坂本社長に密着取材する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 (拡大版だが58分までしか録画できていない) 2005-12-27 --->C 0091
Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
ページ先頭へ