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●日経スペシャル ガイアの夜明け 「ドキュメント“おせち”商戦」
正月、家庭の食卓を飾る「おせち料理」。いま、ニッポンの伝統に変化が起きている。
本来は家庭の味として“作る”「おせち料理」を、最近は“買う”家庭が急増しているのだ。百貨店は有名料亭などのおせち料理のカタログを揃え待ち受ける。予約開始日には客の行列が出来、人気商品はすぐに完売するという。
その売り上げは億単位。この市場に新たに参入してきたのがコンビニエンスストア。
正月の食卓争奪戦の覇者となるべく、百貨店・コンビニの担当者たちは早くも真夏から動き出していた。おせち料理が正月の食卓を飾るまで、その舞台裏の闘いを追った…。
◎百貨店おせち “おせちバイヤー”に密着
２００５年１０月。ある朝、大手百貨店に行列が出来ていた。この日はおせちの予約初日。開店と同時に飛ぶように注文が入る有名料亭やホテルなどの、いわゆる「ブランドおせち」。値段は3万円から5万円、高いものになると１0万円以上の商品だが、それでも人気商品は開店直後に完売する。
百貨店のおせちはスタートが勝負。予約開始１週間で全体の３分の１を売り上げるという。
高島屋の“おせちバイヤー”永田親英さん（４６）は、この日のために７月から日本各地の有名料亭や高級ホテルに自ら足を運び、おせちのカタログをそろえていた。半年間にわたり“おせちバイヤー”の奮闘に密着する。
◎コンビニの新たな挑戦
“おいしい市場”に黙ってはいないのがコンビニエンスストア。
コンビニで売るおせちの値段は１個１万5千円から3万円。客単価がおよそ５００円のコンビニにとって「おせち」は類の無い高額商品。ファミリーマートも、今年は初のオリジナルおせちを販売して勝負に挑むことになった。惣菜担当の小林一平さん（４１）はお弁当や惣菜のノウハウを活かして、新たなる「おせち商品」に取り組んだ。
◎年末・物流大作戦
百貨店からの注文を受けた料亭は１２月２５日の営業終了と同時に、大量のおせちをすべて手作りで作りはじめ、３１日までには作り終えなければならない。食材の調達など、時には予想外のトラブルが発生する−さらに、大事なのが物流。百貨店は、出来上がった「おせち」を無事に各家庭に届けるまで安心はできない。一年の計は元旦にあり。ここでトラブルが発生すれば大きなクレームとなり来年への信用を落とすことになる。けっしてミスは許されないのだ− “おせちを確実に正月の食卓へ”年末の料亭・百貨店から家庭に届けるために、“物流”の現場で奮闘する人たちに密着する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
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テレビ東京 53min 2006-01-10 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「膨張！クチコミ巨大市場」 〜ネット時代の消費革命〜
ネットを通して消費者たちの情報は瞬時に共有され、爆発的な広がりを見せる。そこで話題になった商品は瞬く間にヒット商品となり、無名の中小メーカーが大手メーカーからシェアを奪うような事例もある。
消費者が一体何を欲しがり、どの商品にどんな不満を持っているのか・・・。クチコミサイトを仕掛けるネットベンチャーは膨大な消費者のデータを集めて分析し、企業戦略に反映するノウハウまで生み出した。ヒットのきっかけをつかもうと、メーカーからの協力依頼も殺到する。大手ＩＴ企業を中心とする異業種連合は、ネットのクチコミを利用してヒット商品を仕掛ける。消費者の声が覇権を握る、隠れた巨大市場の最前線を追う。
◎巨大市場を生み出すクチコミサイト仕掛け人
国内最大の化粧品クチコミ情報サイト「アットコスメ」。会員数６０万人、蓄積されたデータは３００万件に上る。アットコスメにクチコミ情報が踊れば、その商品は確実に売れるといわれる。アットコスメのサイトでは大手企業も中小メーカーも対等の立場で消費者からの評価が下され、そこから、全国的には無名の化粧品が派手な宣伝もなしに売れるという現象が起きている。
ある大手男性化粧品メーカーは、新分野の女性向けメイクアップ用品の開発にあたってアットコスメに目をつけた。アットコスメのユーザーを集めて試作品を試してもらい、その反応を吸い上げて改良を重ねる。化粧品市場に大きな影響力を持つようになったアットコスメに、大手企業も注目し始めたのだ。
◎ウェブクチコミの光と影
インターネットで誰でも簡単に情報発信できる「ブログ」の急激な普及で、クチコミ市場は一気に加速した。そんな中、ブログを経由して誰かがネットショッピングをするとブログの主に紹介料として報酬が入る「アフィリエイト」に注目が集まっている。一般人がアフィリエイトで高額の報酬を稼ぐ事例まで現われたという。しかし、匿名性が強く情報の伝播も速いウェブクチコミならではの問題もある。消費者を騙すために流されたニセ情報や、根拠のない誹謗中傷のクチコミもネット上には存在するのだ。企業、そして一般ユーザーはどのように対処すればよいのか？
◎ネット大手が仕掛けるクチコミ・ラーメン
ウェブクチコミを利用して、ヒット商品を作ろうとしている異業種連合がある。仕掛けたのはネット大手のヤフー。カップめん大手やラーメンチェーン、スナック菓子会社などと組んで、オリジナルのラーメン作りに着手した。ホームページ上で「タレ」「スープ」「商品名」を一般ユーザーに投票してもらい、一番人気のものが採用される。
「発売前にクチコミラーメンの認知度を広げよう」とヤフーが仕掛けたのが、ブログ。ラーメン通のブロガーを招いて試食会を開く一方、人気の「カリスマブロガー」にクチコミラーメンを食べてもらう作戦に出た。アクセス数の多いブログに「クチコミラーメン」の感想を書いてもらえば、認知度は一気に上がると睨んだのだ。ウェブ生まれのクチコミラーメンは、ヒットするのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-01-24 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「安いガソリン作れ！」 〜サトウキビ畑が原油に変わる〜
今、ある自動車用燃料が注目され始めている。それは「バイオエタノール」というもの。
それは、サトウキビやトウモロコシなど植物を使って作られるエタノール（エチル・アルコール）のことで、環境にもやさしい新型燃料、と言われている。実はブラジルではこのエタノールで走る車が全体の１５％にものぼるという。つまり、"サトウキビで走る車"が町にあふれているのだ。なぜならば、バイオエタノールは環境にもやさしい上に、料金もガソリンの半分くらいだからだ。実はアメリカやヨーロッパでも「バイオエタノール」の需要は高まってきており、相次いで自国での製造工場の建設も始まっている。こうした世界需要をにらみ、バイオエタノール先進国、ブラジルは世界への輸出拡大を狙っている。
このような世界的エネルギー革命の中、出遅れた日本でも新たな動きが・・・。
２０１０年度までに"バイオエタノールを混合したガソリン"を普及させていく方向で動き始めているのだ。実は、沖縄・伊江島で、画期的なバイオエタノール作りも始まっている。「サトウキビから砂糖とエタノールを同時に産み出す」という試みだ。これならば国内でも採算のとれる事業モデルを構築できるのではないか・・・・。そう考えて、挑戦を始めたのはあのアサヒビールだ。サトウキビを使った国産の燃料で車は走るのか？そして普及するのか・・・？その挑戦に独占密着した。
◎安い燃料を自由に選択・・・エタノール先進国ブラジル
広大な土地を持つ南米の国、ブラジル。実はオイルショックを契機にエネルギー政策を転換していた。国が全てのガソリンスタンドにバイオエタノール燃料の販売を義務づけたのだ。つまり、石油に頼らないエネルギー政策。今、ブラジルのガソリンスタンドではバイオエタノールとガソリンを利用者が選んで購入できるようになっている。
サンパウロ州フェルナンドポリス市に暮らす、モスカルジーニさん夫妻は、勤め先との往復で自動車を使っている。昨年、フレックス車と呼ばれる車に買い換えた。実はこの車、ガソリンでもバイオエタノールでも走れるように作られている。利用者はどちらの燃料で走るか切り替えればいいだけなのだ。モスカルジーニさんは「ほとんどエタノールを入れているね、安いから」という。ガソリン車だったころは月に２万７,０００円かかっていた燃料代がフレックス車にして半分になった。こうした理由を背景に今ではブラジル国内で２０００万台の乗用車のうち１５パーセントにあたる３００万台がエタノール対応車だという。
バイオエタノール先進国、ブラジルは、広大な自国の土地で原料となるサトウキビの生産も活発である。世界的な需要の高まりに合わせて、「バイオエタノール」を重要な輸出品として世界にアピールし始めている。こうしたブラジルの世界戦略も追った。
◎国産のバイオエタノールを作れ！ アサヒビールの挑戦
昨年２月、地球温暖化を防ぐための国際協約「京都議定書」が発効。ＣＯ２の排出削減目
標が決められた。世界第２位の石油消費国にして、６０００万台の自動車を保有する日本。ガソリンの使用を減らすことが急務だ。しかし、燃料電池車や電気自動車などの技術開発に力を入れているものの、普及にはまだまだ時間がかかる。そこで、既存の自動車を使いながらＣＯ２を減らすことのできる燃料として日本でも注目され始めているのが、サトウキビなど植物から作られるバイオエタノールだ。しかし、普及への問題点もある。国内でバイオエタノールを生産する場所がないということだ。ブラジルなどからの輸入だけに頼らざるを得ないというのでは不安定だ。
そこで、アサヒビールは、沖縄・伊江島、九州沖縄農業研究センターと組み、国産で安いバイオエタノールを作る実験を始めている。アサヒビールの研究員・小原聡さん（３３歳）は、「アルコールの会社だからアルコールで地球に貢献することをしたい」と語る。
その実験の舞台となるのが沖縄本島の北部にある伊江島だ。基幹産業はサトウキビから作る砂糖の生産である。しかしそのサトウキビの生産量は年々減りつづけ、今ではピーク時の１０分の１に落ち込んでいる。
そこで、小原さんたちは、サトウキビから「砂糖とエタノール」を同時に作ることを提案。
九州沖縄農業研究センターとの共同研究で、従来の２倍以上の収穫ができるサトウキビを新しく開発した。つまりそれならば、砂糖の生産量を確保しつつ、バイオエタノールも作れるのだ。コストを抑えながら、関係者すべてにメリットをもたらす事業として成立させる狙いだ。最終的なバイオエタノールの製造コストの目標は１リッターあたり３０円。ガソリン価格を凌ぐことも可能になる。
そして、１２月。長い歳月をかけて準備してきたプロジェクトが実を結ぶときが来た。
サトウキビから作る国産のバイオエタノール、果たしてうまくいったのか・・・？
そして、日本でバイオエタノールは普及するのだろうか・・・？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-02-14 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「日本の味に世界が踊る」 〜フードビジネスが狙う和食〜
世界的に健康志向が強まる中、寿司に代表される和食はいまや多くの国で愛されるようになっている。そして今、“寿司バー”に象徴されるかつてのブームを超えて、和食を巡る新しい動きが世界を舞台に起ころうとしている。イタリア料理にみそ、フランス料理にポン酢・・・。和食の手法を取り入れて新しい味をつくろうとする外国人シェフたち。一方、海外に打って出た日本の料理人は、世界のフードビジネスから注目される存在に・・・。世界中の料理界から、そのノウハウに熱い視線が注がれている和食文化。和食はいわば、世界有数の「食のコンテンツ」。世界のフードビジネスが狙う食のコンテンツ、和食の現状を追う。
◎京都老舗料亭でフランス人シェフが修行
昨年10月、京都に5人のフランス人シェフがやって来た。全員、世界的なレストランガイド「ミシュラン」の星を受けた経験のある一流の料理人だ。彼らの来日の目的は和食のノウハウを盗み、自分たちのフランス料理に生かす事だ。京都の老舗料亭で、10日間の修行に望んだ彼ら。料亭で学び、市場へも足を運び、そしてメニュー開発に挑戦する。初めて実地で触れた和食の奥深さに、驚きの連続の日々となったフランス人シェフたち。彼らは果たして、老舗料亭から何を学んで帰るのか？
◎和食の伝道師、激戦区ニューヨークに挑む
アメリカを拠点に、日本、台湾、インドなど世界を飛び回る自称“和食の伝導師”がいる。それが、森本正治シェフだ。森本さんがいま取り組んでいるのは、1月31日にニューヨークにオープンする新しい店。店舗総工費は約13億円、店名はずばり「MORIMOTO NYC」だ。世界中の料理を楽しむことができ、一流レストランがしのぎを削るニューヨーク。和食ビジネスの分野でも、いまや最もハイレベルな戦いが繰り広げられている。そのニューヨーク攻略へ向けた、森本さんのメニュー開発に密着。それは、ニューヨーカーの舌を綿密に研究し尽くして開発した秘密メニューだった。果たして、森本さん渾身のメニューは、ニューヨーカーの心をつかむことが出来るのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
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テレビ東京 53min 2006-02-21 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「激動！株式市場」 〜大投資時代をどう生きるか〜
1月18日、東京証券取引所は激震に見舞われた。ライブドアの強制捜査をきっかけに、投資家の売り注文が殺到。システムの限界を超える恐れから、その日の終了時間を待たずに全面停止に追い込まれたのだ。前代未聞の失態…。日本経済のもろさを世界中に晒す結果となった。なぜこのような事態を招いたのか。株式市場は信頼できるのか。東証とネット投資家、それに外国人投資家などマーケットの主役たちを取材。すさまじい勢いで変貌を遂げる投資現場の実態を解明する。そして大投資時代を生き抜くヒントを探る。
◎東証ｖｓネット投資家
インターネットを通じて取り引きする個人投資家たちの勢いが止まらない。中でも、ジェイコム株誤発注事件で巨額の利益を上げた２７歳の男性は際立つ存在だ。彼はたった６分間の取引で２０億円を儲けたという。しかしそんな彼も、ライブドアショックでは損を出した。その額、３億円。彼はこの損を取り戻せるのか。毎日パソコンモニターに向かい続ける男性を取材、現実離れしたその投資生活に迫る。
一方、ネット投資時代への対応が遅れて想定外の失態を演じたのが東証、東京証券取引所だ。投資家はこれから信頼して投資していけるのか。東証の汚名返上はなるのか。東証とネット投資家の攻防に密着した。
◎人気の投資信託
銀行や郵便局で「投資信託」の売り上げが好調だ。特に株で運用する投信は、株式市場の活況を背景に資金が流入し、積み上がった残高はあのバブル期に匹敵する規模になってきた。株式に比べてリスクが低く、預貯金よりも高い利回りが望める…一般の人々が超低金利に見切りをつけ、投信を選ぶ理由だ。政府の後押しもあって、個人の資産が「貯蓄から投資へ」じわりと動き出している。
こうした投資運用へのシフトを「成熟段階を迎えた国家の必然」と語るのは、独立系投信会社を運営する澤上篤人さん。ライブドアショックで相場が急落した際に「絶好の買い機会がやってきた」と買いまくった澤上さんの投信運用方針は、世の中を下支えしようという志を持った投資だという。
◎流入する外国マネー
いまや日本の上場株式の４分の１を持つのが外国人投資家だ。彼らの動向が、日本の株価を左右するといっても過言ではない。２月、ライブドアショック覚めやらぬ六本木ヒルズに外国人投資家が大挙してやってきた。日本株投資のフォーラムが開かれたのだ。日本市場はこれからどうなるか、と興味津々の彼らの前に現れたのは、伝説の大物投資家、ジム・ロジャーズ氏。日本株をどん底だった４年前から買い続けてきたという眼力を持つ男だ。彼の眼に映った今の日本の姿とは…。日本株はまだまだ「買い」なのか、それとも…
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-02-28 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0602
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「今夜も眠れない」 〜働く人の現代病・睡眠障害と闘う〜
厚生労働省の調査によると、日本では「５人に１人が眠りに関する悩みを抱えている」と言われる。３年前の新幹線居眠り運転問題で取り上げられた睡眠時無呼吸症や不眠症、むずむず脚症候群などの睡眠障害に悩む患者が急増している。それに伴い、専門のクリニックはもちろん総合病院でも次々と睡眠専門の診療科が新設されている。企業にとっても、睡眠障害は重要な課題となりつつある。特に鉄道関係やトラック運輸などの交通関連業界では、運転手の睡眠障害は大事故につながりかねない。そこで、ある運送会社では睡眠時無呼吸症候群への対策を講じ始めた。一方、より良い眠りを提供しようという「快眠ビジネス」市場も拡大している。現代社会において、誰もが陥りかねない「睡眠障害」。番組ではその最前線に立つ医師や患者、そしてビジネスマンを取材。彼らの姿を通し、様々な角度から「睡眠」について考える。
◎ストレス社会で急増・不眠症に悩む男性
都内に住む、ある３０歳の男性。彼は不眠に悩まされている。睡眠不足から仕事の失敗も続き、２年前に仕事を辞めた。そして、去年１２月から睡眠専門の病院へ通い始めた。すると、精密検査の結果「重度の不眠症」と診断された。男性は薬を服用するとともに、カウンセラーの指導のもとで生活習慣を見直すことになった。果たして不眠症は改善するのか？ 男性の治療を通して、不眠の原因と改善のヒントを探る。
◎拡大する快眠ビジネス市場
快眠ビジネス市場が今、大きく広がり始めている。その規模は１兆２０００億円ともいわれる。そんな中、４月の一般販売を目標に松下電工が取り組んでいるのが、“究極の寝室”「快眠システム」。ベッド、照明、空調などおよそ１０種類の家電を自動制御し、寝室を１つの商品としたものだ。松下電工は建築、家電、寝具など幅広い商品開発のノウハウを活かし、快眠ビジネス市場に挑む。その開発の現場を取材した。
◎睡眠時無呼吸症のリスクを防げ
２００３年２月に起きたＪＲ山陽新幹線の居眠り運転。原因は運転手の「睡眠時無呼吸症候群」とされている。睡眠時に呼吸が止まることにより眠りが浅くなり、運転中に居眠りをしてしまったのだ。これをきっかけに、交通・運輸業界では事故防止のため様々な試みが始まっている。
大阪のトラック運送会社「合通」では、社員８００人全員を対象に「睡眠時無呼吸症候群」の検査を行っている。３３年の運転暦を持つ荒井紀行さん(５８歳)は検査の結果、寝ている間１時間につき３６回以上も呼吸が止まっていることが判明。毎日、起床時は頭がスッキリせず眠気が付きまとう。病院の薦めでＣ−ＰＡＰ（シーパップ）という鼻から強制的に空気を送り込む機械をつけて、睡眠の改善を行うことになった。果たして、深い睡眠がとれるようになるのか？ このほか、「むずむず脚症候群」「ナルコレプシー」「レム睡眠行動障害」など様々な睡眠障害の実態と対策を取材する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-03-07 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0092
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「眠れる巨象 インドを狙え！」 〜人口11億人 最後の巨大市場〜
“熱狂のインド”“驚異の経済力”……といった記事の見出しが最近、新聞や雑誌を賑わすようになった。巨象（インド）が眠りから覚め、大きく動き出そうとしているのだ。人口11億340万。BRICs（ブリックス）諸国の中でも成長が一番注目されている国である。その市場のポテンシャルは計り知れないと世界中でささやかれ、1991年の経済自由化以来、欧米各国の企業がせきを切ったようにインド市場に進出している。そうした中、なぜか日本企業の多くがいまだインド進出に戸惑いを隠せないでいる。カースト制度、宗教、文化の違い、そして労務管理の難しさ、税制の複雑さ….。これだけ成長しているインド市場だというのに、様々な障壁によって進出している日本企業はまだ少ない。中国への進出企業が1万9千社以上あるのに対し、インドには260数社程度だ。大手企業の現地生産の停止や合弁失敗のニュースも時おり耳にする。
しかし、実は２０年以上も前にいち早くインドへと進出していた日本企業があった。自動車メーカーの「スズキ」である。「誰も行かないからチャンスがある・・・」というスズキのパイオニア精神とはいかなるものか？そして、現在のインドでの熾烈な自動車販売合戦をどう勝ち残ろうとしているのか？インドでのスズキの活動に密着しその戦略を浮き彫りにする。一方、インドで日本の家電メーカーは韓国のメーカーに比べ出遅れている。今後も急成長が予想されながら、難しい問題も多いインド市場。現地の日立を通して、行くべきか、行かざるべきか、そのせめぎ合いの中での挑戦を追う。眠りから覚めようとしている現在のインドの実像と虚像に迫る。
◎誰も行かないからチャンスがある‥‥インドから世界を目指すスズキの野望
インドでは今、２億とも３億とも言われる中間所得層の台頭とともに“マイカーブーム”に火がつき、自動車産業が活況を呈している。現在の年間市場規模は100万台。2010年には世界有数の200万台市場になる見通しだ。世界の主要自動車メーカーが加熱するインド市場に続々と参入し、熾烈な競争を繰り広げる中、乗用車で５５．６％という驚異的なシェアを誇るのが日本企業のスズキである。
実は、２０年以上前にスズキがインドに進出しようとした時自動車業界内では「無謀だ」と言われ、社内にも反対の声があったと言う。当時、他の日本企業はまだアメリカやヨーロッパに目を向けていた。しかし当時の鈴木修社長は「誰も行かないからチャンスがある」「一番になりたい」という熱意でインドへの進出を決断する。その先見性が現在のシェア５５．６％を実現させたのだ。
1982年インド政府国営のマルチ・ウドヨグ社と合弁事業を開始し、紆余曲折を繰り返しながらも、“インドの国民車”と呼ばれるほど、スズキブランドを確立した。現在、インドでの従業員は4,000人を超え、337の販売店には8,600人ものセールスマンが働く。
日本企業にとって難しい市場と言われるインドで、スズキはどうやってナンバーワンの地位を獲得できたのか？そして、”熱狂のインド“を狙い世界中の自動車メーカーが攻勢をかけ始めている中、どうやってその地位を守っていこうとしているのか？
◎立ち遅れる日本の家電メーカー 孤軍奮闘の日立
実はインド市場で日本の家電メーカーは、サムスン電子やＬＧ電子などの韓国勢に大きく水をあけられている。中には工場を閉鎖し、インドでの現地生産から撤退した家電メーカーもある。その中で日立は、現地での工場を持ち、高級機種のエアコンで着実にシェアを伸ばしつつある。
デリーとムンバイの間に位置し、禁酒の街である、アーメダバード。日立ホーム＆ライフソリューション（インド）の拠点がある街だ。しかし、進出している日本企業は日立だけで、日本人の数もごくわずか。日立の駐在員である３人は合宿のような生活を送りながら虎視眈々と、日立ブランドをインド家電市場に定着させようと頑張っている。
昨年12月、日立は白物家電事業の拡大を狙って勝負に出た。これまでのエアコンに加え冷蔵庫と洗濯機のテスト販売を始めたのだ。この売れ行きによって、インドでの日立の歩むべき道が決まるかもしれない。本格参入するべきか、それとも撤退か・・・・。勝負を賭けたその闘いを追う。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
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●日経スペシャル ガイアの夜明け 「大空の革新者たち」 〜航空ベンチャーに勝算あり〜
日本の航空業界はＪＡＬ（日本航空）・ＡＮＡ（全日空）の大手２社による寡占体制が続き、新規参入組は軒並み苦戦を強いられている。そんな航空業界の高い壁に挑む新しい航空会社が、北海道と九州で相次いで産声を上げた。３月にオープンする新北九州空港を母港とするスターフライヤーは、国内航空大手を飛び出した「航空のプロフェッショナル」たちが中心となって設立。既存の航空会社にはないサービスや戦略を次々と打ち出す。一方、昨年３月に函館―帯広便を就航したエアトランセでは、異業種出身の女性社長がユニークなアイデアで勝負する。そして、“元祖・新規参入組”のスカイマークエアラインズは、激安戦略で大手に対抗する。独自の発想と新たなビジネスモデルで航空業界に挑戦する新規航空会社。そのリーダーたちの奮闘を追う。
◎航空プロ集団が描く“理想の翼”
３月の新北九州空港開港と同時に羽田―新北九州路線に参入するスターフライヤー。特徴は、ターゲットをビジネス客に絞り込んだビジネスモデルだ。早朝・深夜便を含む１日１２往復をシャトルで飛ばして利便性を向上させるとともに、コスト削減を図って運賃は大手よりも安く抑える。また、エコノミークラスとしては世界最高のシート間隔を実現して快適性を向上。さらに、機体のデザインから機内サービスまでを一人のデザイナーが手掛けるブランディング戦略など、斬新なアイデアで大手との差別化を図る。
こうした戦略を打ち出したのは、ＪＡＳ（旧・日本エアシステム）出身の堀高明社長やＡＮＡ出身の武藤康史常務をはじめとする航空大手を飛び出したプロ集団。自らの手で“理想の翼”をつくろうと、ライト兄弟の「フライヤー号」初飛行からちょうど１００年目に当たる２００２年に会社を興した。大手で培ったノウハウと斬新な戦略を武器に賛同者を増やし、福岡経済界の全面的なバックアップやアメリカのベンチャーキャピタルによる出資・経営参画を獲得していく。大胆な戦略で日本の航空業界の常識を打ち破ろうとするスターフライヤー。そのテイクオフまでを追う。
◎地域再生の願いを託された新空港
北九州市には鉄鋼や自動車、電機など大手企業の生産拠点や本社があり、景気回復基調の中で「ものづくりのまち」は勢いを取り戻しつつある。しかし地域経済の本格再生にとって、大きなネックが空港だった。既存の北九州空港は滑走路が短く、大型機が就航できない。また近くに高い山がそびえていて離発着が難しく、天候不順による欠航も多い。国の調査では、空港が不便なために年間およそ１５０万人が福岡空港や新幹線に流れているという。しかし、３月１６日に開港する新空港は天候の影響を受けにくい海上空港で騒音問題も少なく、将来的には２４時間運用も可能（当面は２１時間運用）。滑走路は２５００メートルで、ジャンボ機も就航できる。北九州市再生の願いを託された新空港、その全容とは――。
◎“元祖・新規参入組”の苦闘
航空業界の “格安の老舗”スカイマークエアラインズが、路線を４つに集約して激安攻勢をかけ始めた。２月にオープンした新空港の神戸線、そして４月には世界最大の利用客数を誇る札幌線に、１万円という“激安”運賃で参入する。スカイマークは今、さらなるコストカットを行い、低価格戦略をいっそう鮮明にして、格安航空会社としての“第ニの創業”に取り組んでいる。しかし、そこに大問題が発生した・・・。
◎女性社長が挑む地方路線革命
採算が合わないといわれる地方路線。ところが、そこに商機を見出すのが江村林香社長率いるエアトランセ。北海道内の地方間を結ぶ、北の小さなコミューター会社だ。元タクシー会社社長の江村さんは、航空会社の既成概念にとらわれない企画力で地方路線の可能性を広げる。その江村さんが集客の目玉として目をつけたのが、世界遺産に登録された知床。江村さんの奇想天外な企画力の現場に密着する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
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●日経スペシャル ガイアの夜明け-SPECIAL- 「世界食材獲得バトル」
いま、食の世界でグローバル化が急速に進んでいる。経済発展する中国では食生活の欧米化が進み、欧米では健康志向から日本食がブームとなっている。一方、日本国内では、競争激しい外食産業が新たなブームを仕掛けている。そしてこの背後で熾烈になっているのが、世界的な食材獲得の攻防だ。需要が急増するタラバガニ、タラ、禁輸で希少価値が高まるキャビア、静かに高級志向が高まっているチョコレート、ブームの続くジンギスカン…。これまで日本の独壇場だった市場に割って入る外国勢がいれば、あるいはその逆に日本が新たなに切り込んでいく市場もある。世界をまたに掛けた知られざる食材争奪戦の舞台裏を取材し、日本人の胃袋に届けようと奮闘するビジネスマンの姿を追う。
◎タラバガニを確保せよ
サカナ大国のニッポン。いい魚が日本に集まり、魚の値段は日本が決めるという時代が続いてきたが、最近、情勢が変わってきた。ヘルシー志向やＢＳＥ問題などで世界的に魚食が注目され、水産物は「国際マーケット商品」として争奪戦が激化しているのだ。韓国・釜山港。アジア最大の魚の集積地だ。この釜山の市場ではこれまで大量の需要を抱える日本のバイヤーが価格決定をリードしてきた。しかし、最近は中国、アメリカ、ヨーロッパの新進バイヤーたちが台頭し、日本は苦戦が続いている。そんな時代の変化を感じているのがこの道20年の大ベテラン、對島一仁さん。専門商社「新日本グローバル」のカニバイヤーだ。2月、その對島さんに指令が飛んだ。「タラバガニを確保せよ」。釜山港を舞台に、日本とアメリカなど各国のバイヤーたちのカニ争奪戦の火ぶたが切って落とされた。
◎幻のマトンを求めて
日本が攻め込まれる水産物争奪戦の一方で、日本が新たに踏み込む食材争奪戦もある。去年から首都圏を中心にジンギスカンブームが続いている。国内の羊肉需要もうなぎ上りで、各店舗にとっては良い羊肉の確保がブームを勝ち抜く最大の関門となってきた。「らーめん むつみ屋」を展開するハートランドの竹麓輔社長は、去年からジンギスカンチェーン「カルニチン堂」を展開し始めた。出店の理由は「幻の羊肉、大変希少なマトンに惚れ込んだ」からだという。その幻の羊肉は、世界最大の羊肉輸出国・ニュージーランドにあった。しかし、ニュージーランドにとっては、ラム肉を日常的に食べるヨーロッパが最大のお客様であり、その次が中東諸国。羊肉の新興国である日本の存在感は薄い。果たして、竹社長は幻のマトンを確保することができるのか…。
◎究極のカカオを探せ
最近バレンタインデー以外の時でもチョコレートが売れている。特に1粒３００円という高級チョコレートの専門店には自分で味わうために女性たちが行列を作っている。そしてそのチョコレートの味が、このところ変化を遂げているのをご存知だろうか。最近のチョコは、ミルクや砂糖をたくさん配合したマイルドなものから、いわゆるビターな本格的な味にシフトしているのだ。これまで50％以下だったカカオの含有率は今や70％が当たり前で、100％のものまで登場している。そこで、重要になってくるのが、原料のカカオ。カカオ豆は、ガーナ、ベネズエラなど赤道直下の国でしか採れない。素材としてのチョコレートを製造する「大東カカオ」は、有名パティシエやショコラティエにアピールするプレミアムなカカオ豆を手に入れようと南米エクアドルに向かった。合言葉は「カカオ豆の魚沼産コシヒカリを探せ」。しかし、そこではチョコレート先進国のフランスなど強敵がすでに農家を指導しながら良質のカカオ豆栽培に乗り出していた。果たして究極のカカオを見つけ出すことはできるのか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 90min 2006-03-28 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0411
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「森が泣いている」 〜日本林業を復興せよ〜
家を建てるなら木造の家、それも国産材で建てたいという人は今も少なくない。しかし、日本の林業は現在、深刻な危機に瀕している。国土の７割近くが森林という日本には、かつては木をうまく利用する文化があった。そのため森林は、貴重な資源として大切に手入れされてきた。しかし、高度経済成長時代に安い輸入材が入ってくるようになり、国産材の価格は急落。林業は利益の出ない産業となり、衰退の一途をたどる。その結果、森林は手入れが行われず放置され荒れ始めた。このままでは林業ばかりか、国土保全、水源、環境といった森林のもつ公益的機能も失われてしまう。果たして、日本の林業を再生することは出来るのか？
◎森をつくる男
尾鷲ひのきで有名な三重県の紀北町。そこに、林業で利益を出している日本で数少ない林業家がいる。それが、江戸時代から続く速水林業の経営者、速水亨さん。速水林業の黒字経営の秘密は、良木の生産、作業の合理化、そして産直販売。戦後の量産の時代に、量より質を求めて間伐を徹底し、良木を育ててきた。作業も１人で何でもこなすなど効率化、そして機械の導入による省力化といった合理化を進めてきた。販売面ではブランド化による産直を取り入れるなど、あらゆる工夫をしている。速水流ビジネスモデルに、日本林業再生の方向性を探る。
◎森を守る女
その速水さんは、日本林業再生のために後継者を育てる取り組みを始めた。それが、林業塾。その卒業生の１人に、林業再生に情熱を燃やす女性がいた。遠藤寛子さん。遠藤さんは速水さんのような森づくりを目指して、長野県下伊那の森林組合に就職した。そこで森林を所有する林業家を相手に林業経営の指導を始めるが、参加者は少ない。大半の林業家は木材価格が安いため、森を手入れする気が起きないのだ。そんな中、遠藤さんの上司である組合長がある決断を下した。林業家が林業に関心を失ったのなら、山の管理を組合で引き受けようという決断だ。遠藤さんは、そのプロジェクトのリーダーに指名された。組合による森林管理こそ、日本の林業を救う切り札と奮闘する遠藤さん。この事業は林業再生の一里塚となるのか？
◎森の木を売る男
森林を守っても、木が使われなければ日本林業の真の再生はない。そんな中、日本最大の製材会社が立ち上がった。中国木材の堀川保幸社長は今まで原料の木を全て輸入に頼っていたが、将来の世界木材需要の逼迫や戦後植林した日本の木の生育を見て、国産材ヘシフトしたのだ。中国木材では、柱や梁に使う新製品「ハイブリッド木材」を開発した。国産の杉とアメリカの松を組み合わせたもので、軽くて丈夫なことが売りだ。しかし、住宅業界では輸入木材が圧倒的な主流。しかも、ハイブリッド木材はまったく実績のない商品。果たして、国産材を活用したハイブリッド木材は浸透するのか？ 営業マン・山本浩生さんは奔走する。日本の林業再生は単に日本だけの問題でなく、世界の天然林や環境の保全にもつながる重要なテーマ。林業を甦らせようと奮闘する人々を追った。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし？？
テレビ東京 53min 2006-04-04 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「できる新卒を採れ」 〜人材獲得大作戦〜
バブル崩壊以降、“氷河期”とまで言われた就職戦線が今年、活況となっている。新卒採用を手控えていた企業も来春はかなり積極的な採用に踏み切る計画だ。背景にあるのは、企業業績が回復してきたことと団塊世代が大量退職する「２００７年問題」。各企業は、これまでの採用抑制から、人材確保へと舵を切り、水面下での戦いが始まった。2007年春を目指し就職活動がたけなわのこの時期、様々なメディアが企業の人気ランキングや就職活動学生の意識調査を行っている。人気があるのは安定した大企業か、急成長を続けるベンチャー企業。こうした企業間の人材争奪戦が激しくなる一方で、中小企業の経営者たちは欲しい人材を採ることに苦慮している。彼らはどうすれば優秀な人材を確保できるのか。また、今年引く手あまたなのが理系の学生。業績好調の自動車・電機、それに金融機関も触手を伸ばす。ある電機メーカーの理系学生獲得計画を追う。
◎新卒学生を採る秘策
新卒採用に苦しむ中小企業の経営者が駆け込む採用指南セミナーがある。「いい人材が採れない」「採っていくのは大企業ばかり」と悩みを打ち明ける経営者たちに檄を飛ばすのは、安田佳生さん（４１歳）。人材採用コンサルティングで急成長を遂げるベンチャー企業「ワイキューブ」の創業者だ。安田さんが伝授する新卒採用の秘策、それは・・・“社長改造”。「いい新卒を採りたければ、社長が変わらないとダメ！」というものだ。ワイキューブの門を叩いたある中小企業社長の改造計画に密着。それは、社長の話し方からファッション、そして会社の事務所の場所まで変えるというもの。こんな風変わりな戦術で、新卒学生争奪戦を勝ち抜けるのか、果たしてその成果は・・・。
◎大企業にも負けない伝説の採用マン
ベンチャー企業ながら、有名大企業を相手に回してもほとんど力負けせずに学生を入社させるという伝説の採用マンがいる。人材派遣などを手がけるベンチャー企業「インテリジェンス」の上原隆さんは年間2万人もの学生と会うという熱血採用担当マン。入社を口説くだけではなく、他社への就職を悩む学生の相談にのったり、時には朝まで学生と飲み明かしたり、とエネルギッシュな38歳だ。人材獲得の戦国時代に移り気な学生たちの心をつかむ、その採用活動を追う。
◎電機メーカーにとっては氷河期
業績好調と2007年問題で大量採用に踏み切る自動車・電機メーカーの理系学生の争奪戦。学生たちにとっては絶好の“売り手市場”だが、企業にとっては“採用氷河期”の始まりだ。大手電機メーカー「富士電機ホールディングス」の紅一点の採用担当、竹中京咲（あずさ）さん（２８歳）は、北海道から九州まで、全国の理工系大学をめぐり、会社説明会を積極的に開くなど地道な採用活動を続けているが、反応はいまひとつ。いまの理系学生たちは、メーカーに限らず、大量採用に踏み切る大手金融機関や、人気のベンチャー企業などにも触手を伸ばすのだ。はたして竹中さんはものづくり企業へといまどきの理系学生たちをいざなうことができるのか。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-04-11 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0722
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「世界市場に花を売れ！」 〜知られざる キリンビールの野望〜
日本の花市場は全体で約1兆2000億円。しかし大半が冠婚葬祭などの法人用で、一般家庭などの個人向けは3割程度に過ぎない。しかし、世界を見てみると実は花産業は巨大なビジネスである。欧米では「花」は、「肉」・「魚」・「野菜」に次ぐ第4の生鮮品とも言われているのだ。そんな花ビジネス業界で今、世界屈指の種苗メーカーとして君臨しているのが、なんとあのビールメーカーのキリンビールである。次々に世界の種苗メーカーを買収し、今や「切り花種苗」の販売数では世界ナンバーワン。カーネーションでは世界シェア35％を誇っている。そして、そのキリンビールが今、一番力を入れているのが中国市場。中国・昆明で菊の苗の生産を始めたのだ。しかし、その中国は開発した種苗の育成者権が侵害され、無断で増殖された花が巷にあふれる市場だった・・・・番組では世界の花市場で闘うキリンビールを中心に、知られざるビジネスの裏側を追った。
◎花ビジネスの販売革命？青山フラワーマーケット
日本にある花店のほとんどが子規模経営で、年間2000万円を売り上げれば優良店と言われている。
ところが、わずか7坪程度の売り場で年間7000万円以上を売り上げる花のチェーン店がある。
全国に50店舗を展開する「青山フラワーマーケット」である。その中でも特に渋谷の東横店では年間4億円の売り上げを誇り、母の日にはカーネーションを求めて2500人もの行列が出きたと言う。果たして、その「青フラ商法」とはどんなものなのか？「青フラ商法」を通して広がり始めた日本国内の花市場を描く。
◎世界屈指の種苗メーカーに成長・・・ キリンビールの野望
花店で売られているブーケなどの産地表示を見てみると「Ｋ」のマークがよく目につく。この「Ｋ」とはキリンビールのマークなのだ。実はキリンビールは今や世界屈指の種苗メーカー。1990年に花ビジネスに参入したキリンビールはその資本力をバックに、ヨーロッパなど世界中の種苗メーカーを次々に買収し傘下におさめる。そして瞬く間にグループ会社40社を有する巨大種苗グループを形成した。今ではカーネーションやペチュニアでは世界シェアナンバーワンである。種苗メーカーとは、花の苗を開発し、その苗を売る会社である。その苗の育成者権を取得し、苗を1本売るごとにロイヤリティが入る仕組みになっている。たとえばカーネーションが1本売れるごとに、会社には1．5円〜2円のロイヤリティが入ってくるという。世界中で苗を売り、ロイヤリティを稼ぐ・・・それが種苗メーカー、キリンビールの実像なのだ。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
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テレビ東京 53min 2006-04-18 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「もう病気になれない!?」 〜医療制度の危機 現場からの改革〜
高齢化に伴う医療給付費の急増が国家財政を圧迫し始めている。小泉内閣は医療制度改革に着手した。そんな中、政府の改革案を待たずして医療費抑制に取り組む人々がいる。地域ぐるみの取り組みで国内トップクラスの健康長寿を達成した長野県の住民。東京・新宿で24時間体制の在宅医療に取り組む医師たち。
新しい医療のあり方を模索する人々、無保険者たちの実態などを追いながら、高齢化社会における医療制度のあり方を考える。
◎病気になれない！国民健康保険滞納者の実態
日本の医療制度の根幹をなす“国民皆保険”に、崩壊の危機が迫っている。今や、無保険状態の世帯は130万世帯とも言われている。不況のあおりや高齢化で、保険料が払えない人々が増加しているからだ。滞納の先に待っているのは、実質的な無保険状態だ。仮に病気になっても全額自己負担せねばならず、医療機関の受診が遅れ死亡するケースもある。経済的理由から滞納する者がいる一方で、若い世代を中心に「払いたくないから払わない」という滞納者も増加しつつある。こういった滞納者の増加に歯止めをかけようと、各自治体は試行錯誤の毎日だ。そんな中、宇都宮市では税理士の篠塚三郎さんの指導のもとで、徴収強化をはかっている。保険料を滞納している無保険者たちの実態と、国民健康保険が置かれた現状を検証する。
◎予防管理こそが医療費抑制の最善策 〜健康長寿日本一・長野県の取り組み〜
かつては脳卒中による死亡が全国トップクラスだった長野県。しかし60年以上前から、医療関係者と地域の住民が連携して積極的に予防・健診運動を進めてきた。その結果、現在では沖縄を抜いて長寿日本一となり、しかも1人当たりの老人医療費は全国一低い県となった。この健康長寿を支えてきたのは医療関係者だけではない。保健師や保健補導員と呼ばれる主婦たちの活動だ。食生活の改善や健診・健康相談などの地道な活動を通じて、地域に「自分の健康は自分でつくる」という意識を浸透させた。この長野県独自の保健補導員制度は、いま現在も長野県各地で続けられている。その中の1人、佐久市の油井二子さん。健診活動の補助などを行う傍ら、地域の住民とともに食生活の改善にも気を配る。長野県を日本一の健康長寿地域に押し上げた保健師と主婦たちの取り組みを取材する。
◎医療費抑制の切り札になるか？ 〜在宅医療の可能性と課題〜
現在、在宅医療が普及しつつある。不要な検査や投薬などの過剰診療を避けやすく、医療費抑制にもつながることがメリットとして挙げられる。人工呼吸器が必要な患者の場合、入院の場合は60万円ほど必要だった費用が、在宅医療に切り替えることで半額の30万円程度まで抑えることができるという。今回の医療制度改革では療養型ベッド数の大幅削減が盛り込まれているが、ベッド数削減後の患者の受け皿として期待されているのも、この在宅医療だ。しかし、患者の家族にかかる負担など、問題も少なくない。新宿の高層ビルが立ち並ぶ一角に、在宅医療を専門とする「新宿ヒロクリニック」がある。ここでは約20人の医師が看護士、理学療法士とともに患者を診ている。1人の医師で24時間体制の在宅医療を続けることは難しいため、院長の裕雄さんは協力してくれる医師や看護師とともにグループ診療を始め、いつでも必ず医師が対応できる体制を整えた。新宿という都心で、高齢化と向き合うヒロクリニックの医師たちの取り組みに密着し、在宅医療の可能性と課題を探る。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
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テレビ東京 53min 2006-04-25 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0146
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「大空の安全を極めろ！」 〜女性パイロット誕生への道〜
107人の犠牲者を出したＪＲ西日本の列車脱線事故から１年、交通機関の安全対策は今どうなっているのだろうか。「安全確保」の最前線は、もちろん運行現場。ＪＲの事故では運転士の判断ミスが大惨事を招いた。番組では今回、空と海の運行現場に着目し、安全確保への取り組みを見つめた。数百人の命を乗せて大空を行き交うジェット機の安全は、ひとえにパイロットにかかっている。しかし、この現場にも団塊世代が大量退職する2007年問題が忍び寄ってきた。パイロットの新旧交代、技術伝承、そして何より「安全確保」はどうなるのか。企業にとっては経営を左右しかねない「安全確保」という課題。全日空のパイロット養成過程を密着取材した。また、最近の経済活況に伴って貨物船やタンカーなどの海上交通の往来が東京湾で激しくなっている。東京湾内で船のラッシュをさばく水先案内人(英語名＝パイロット)の活動を追う。
◎パイロットの大量退職時代
全日空には現在1600人のパイロットが在籍している。しかし、2007年から5年間に渡って団塊世代のパイロットが毎年約90人ずつ退職していく予定。全パイロットの3割近くいなくなってしまうのだ。一方で、航空機の乗客数は今後20年の間に年５％ずつ増えていくと予想されていて、増え続ける航空需要に対応するためにも、パイロットの大量養成が急務となっている。全日空のパイロット獲得の手段は主に２つある。１つが航空大学の出身者で、もうひとつが自社養成の道。経験が全くない素人を一から育て上げるのが自社養成で、一人前の機長を育て上げるまでには3億円かかると言われている。ボーイング767の機長・石井正之さん(51歳)は、パイロット暦25年のベテラン。いつも心がけているのは、「拍手されるようなフライトではなく、乗客が何ごともなかったかのように飛行機を乗り降りしてもらう、普通の状態を作ること」。石井さんは現在、通常の運行業務の他に重要な任務を担っている。それはパイロット養成の主任教官。いま、７人の訓練生を受け持ち、副操縦士昇格試験の最終段階を迎えている。
◎女性パイロット誕生へ
全日空でパイロットを目指す7人の訓練生。その中に女性が一人だけいた。全日空で初となる女性パイロットに挑戦する高島薫さん(28歳)。航空大学を卒業後、全日空に入社した。高島さんは、今年2月、パイロットへの最終テストに臨んだ。沖縄県下地島で実際にボーイング767の操縦桿を握っての飛行テスト。そのテストは「タッチアンドゴー」といわれる、離着陸を繰り返すもの。航空機事故は離陸後の4分間と、着陸までの7分間の「魔の11分間」に起こる確率が非常に高く、最終テストはそこを主眼に審査される。
高島さんは「魔の11分間」を克服し、合格することが出来るのか？ＡＮＡ初となる女性パイロット誕生の瞬間を追った。
◎水先案内人
東京湾は、１日に600隻以上もの船舶が往来する“超過密”地帯。狭い浦賀水道に全長500メートルの大型タンカーや貨物船が、世界中からやって来る。さらにその間を縫うように多数の漁船が行き来している。万一、東京湾で海上事故が発生し一日でも運行が止まると、その経済損失は計り知れない。東京湾内の安全を守るのが、「水先人」（パイロット）と、海上保安庁・東京海上交通センターの管制官。水先人は、湾内を船舶が出入りする際に、船に乗り込んで水路の案内をする役目。水先人と新米管制官の姿を追い、「海の安全」最前線に迫る。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-05-02 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0724
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「ファッションも鮮度が命」 〜流行をすばやく追いかけろ〜
ファッション業界では一般的に、デザインをしてから、商品が完成し店頭に並ぶまでに半年から１年かかるといわれている。つまり、発売する頃にどんな色のどんなデザインが流行しているのかを先々によんで、商品を企画していかなければいけないのだ。しかし、消費者のニーズは年々多様化しており、また流行も移ろいやすい。「商品の発売の時期とデザイン・企画の時期をできるだけ近づけ、ぎりぎりまで流行を見極めたい・・・」そんなビジネスモデルを実現しようとしている国内外のアパレルブランドを取材。「流行のつかみ方」と「生産のスピード」をテーマにファッション業界の新潮流を描く。
◎スペインから中３日で日本へ 鮮度が命のブランド服 〜ＺＡＲＡ〜
世界６０カ国以上、日本でも２１店舗を展開するスペインのアパレルブランド「ＺＡＲＡ」。“ヨーロッパのＧＡＰ”とも呼ばれる急成長のブランドだ。人気の秘密は、２つのスピード。一つ目は“商品化のスピード”だ。２００人を超えるデザイナーが、東京やＮＹ，パリ、ミラノなどでつかんだ流行を即座にデザイン。そこから速くて１週間、平均３週間で最先端の流行を取り入れた服が出来上がる。そしてもう一つの武器が“流通のスピード”。ＥＵ圏内の工場で生産された服は、すぐにスペイン国内の巨大な物流センターに運ばれる。その大きさ、実に東京ドーム約１０個分。そこで商品は地域ごとに自動的に仕分けされ、近隣諸国はトラックで、日本やアジアには航空便で即座に運ばれる。ヨーロッパなら４８時間以内、日本には中３日で商品が店頭に並ぶ仕組みだ。コストは船便などに比べて約３倍に跳ね上がるが、“鮮度”こそがＺＡＲＡの命だという。こうした“商品化のスピード“と”流通のスピード“で商品の発売の時期とデザインの時期のインターバルを縮めることができているのだ。世界中のアパレルメーカーも目標にするという、驚異のビジネスモデルを日本のＴＶ局として初めて取材する。
◎ぎりぎりまで流行を見極めろ！ 消費者が開発者 〜ハニーズ〜
流行に一番敏感とも言える１０代〜２０代の若い女性に人気があるブランド 「ハニーズ」。福島に本社を持ち、去年には東証一部に上場を果たした急成長のブランドだ。人気の秘密は「流行をぎりぎりまでよみ、それをすぐさま商品化するというスピード」である。それを可能にしているのが「開発者＝消費者」という開発スタイル。ハニーズの社員のほとんが、顧客層と同じ２０代の若い女性たち。彼女たちが、毎週、福島から東京や大阪に出向き、繁華街を歩いて同世代の女性のファッションを念入りにチェックする。そこで流行の兆しをつかみ、毎週木曜日に開かれるデザイン会議にそれそれ数十種類以上の商品を提案し、「自分たちが欲しいか、欲しくないか」をもとに多数決で商品化を決定する。そして、採用されたデザインは、翌日には中国や韓国の提携工場で生産に入り、平均４０日で店頭に並ぶ。つまり半年前とか1年前に流行をよんで仕掛けていくのではなく、ぎりぎりまで流行を見極めて、すばやく新商品を投入する戦略だ。江尻義久社長いわく、「競馬で言えば第４コーナーを回って、一番勢いのいい馬を選ぶようなもの。絶対に外れはない」。今回、江尻社長や商品開発部の女性チームに密着、そのビジネスモデルの全ぼうを明らかにする。
◎“緯度作戦”で流行をキャッチ 〜西松屋チェーン〜
南北に長い日本列島では地域によって気温が全く違う。今年３月の東京の平均気温は９．８℃。沖縄・那覇は１８．４℃。北海道の札幌では１．３度だ。東京ではまだまだコートが手放せない季節だが、沖縄では半袖の商品が売れ始めるという。その差に目をつけたのが、全国に約５００店舗を持つ子供服の西松屋チェーン。子供服にもやはり流行はあるという。それを的確につかむため、今年からあるミッションが進行中だ。その名は“緯度作戦”。例えば３月ともなれば沖縄では２０度を記録し始める。つまり半そでシャツも売れ始める。そこでまず、沖縄で多くの種類の半そでシャツを売り出し、その売れ行きを見て、その年の夏物商品の流行をキャッチする。そして売れ筋商品だけを中国の工場に大量に追加発注する。その商品が届くまでおよそ１ヵ月。その間に本州でも気温が上がり、半袖が売れ始めるゴールデンウィークには売れ筋の商品を大量に店頭に並べることが出来るという作戦だ。もちろん逆に秋・冬物は北海道から作戦がスタートする。（関東よりも先に寒くなり、長袖が売れ始めるから）。これまでは売れると予測した商品をシーズン前に大量に発注していたが、読みが外れると在庫を抱えることになり、結局値下げして売りさばくしかなかった。しかし、この緯度作戦では、さきに沖縄でテスト販売し、流行を見極めた上で売れる商品だけを大量発注できるので確実に売れるはず・・・と担当者は言う。今年、西松屋の緯度作戦担当者は本州でのゴールデンウイーク商戦の目玉として、Ｔシャツとワンピースを大量発注した。果たして、この“緯度作戦”、成功するのだろうか？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
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テレビ東京 53min 2006-05-09 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「町の病院が消える日」 〜地域医療の未来を描け〜
全国各地で市立・町立などの公立病院が消えつつある。ここ数年のうちに、実に１００近い公立病院が「公設民営化」「民間委譲」「統廃合」などによって公営でなくなってしまうと言われている。地方自治体が運営している公立病院の多くは、人口減少などのため厳しい経営状況にさらされている。総務省によると、公立病院のうち６割以上が、税金などの資金を注入してもなお赤字経営だという。
小泉改革路線の中、地方自治体は財政健全化を迫られている。その時に問題となってくるのが、不採算事業である公立病院の存在なのだ。地域に密着した医療拠点として、あるいは過疎地での医療など民間では出来ない医療サービスを提供してきた公立病院。それが消えてしまうことは私たちの暮らしにどんな影響を与えるのだろうか？ 病院が公立でなくなり、違う形で存続していくためには、どんな課題があるのだろうか。番組では公立病院改革の現場を取材し、これからの地域医療のあるべき姿を求めて苦闘する人々の姿をドキュメントする。
◎いま公立病院で何が起きているのか？ 病院改革仕掛け人に密着
自治体財政における赤字の最大要因の一つが公立病院。総務省は赤字の病院を自治体と切り離し、自立するよう求めている。そして、病院などの経営を改善するために「地方公営企業経営アドバイザー制度」を設定。その制度の下で公立病院再建のアドバイザーとして、全国を飛び回っている男がいる。公認会計士の長隆さん。長さんはアドバイザー制度に応募してきた公立病院の財務状況や運営状態を調査。識者や関係者で構成した経営改革委員会を設置して、地域医療の未来像を助言する。果たして、経営危機に瀕した公立病院を改革できるのか？
◎夜間救急停止…迷走する市民病院
「夜間の救急停止」「産婦人科の休診」「院長の退職」と前代未聞の迷走をはじめた公立病院がある。愛知県の新城市民病院。長さんはそこに、アドバイザーとして乗り込んだ。どのような改革プランを提言するのか？新城市民病院の混乱の様子から公立病院の抱える問題点を浮き彫りにし、住民たちへの影響を取材、改革に向けた闘いをドキュメントする。
◎院長ＶＳ病院改革仕掛け人・対立の行方
人口約４５００人の愛知県東栄町。ここには僻地医療の拠点として、東栄病院がある。長さんは、累積赤字が６億円近くになるこの病院の改革を依頼された。東栄病院の未来像として長さんが出した答えは「公設民営化」。病院を医療法人化し、公務員である全職員の身分を法人職員に切り替えて再雇用するという案だ。その目玉は給与改革である。長さんの案は「民営化によって給与を５０％前後まで下げるべし」というものだった。その「公設民営化」に異を唱えるのは、夏目忠院長。院長は「不採算部門が多い僻地医療は国や自治体が責任を持つべき。病院に経営責任を押し付けるのはおかしい」と言う。それに対して長さんは「これ以上、税金を投入することは出来ない。院長の解任もやむを得ない」と冷徹な経営改革案を出す。東栄病院の改革の行方を追いかける。
◎改革から１年・病院は甦ったか
全国で進む公立病院改革。そうした中で、いち早く経営改革を進めてきた病院もある。京都府の新大江病院は２００５年４月に公設民営化した。実は、この病院は長さんに一度、廃院を提言されている。しかし病院存続を願う町民や自治体職員の手で、民営化という形で生き残った。そして今、病院は公立ではなくなったものの、より地域に密着した病院へと生まれ変わった。民営化から1年が経った現在の改革の成果を検証する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-05-16 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0302
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「激突！巨大家具メーカー」
世界最大の家具チェーンが日本に上陸した。スウェーデンの「イケア」だ。4月24日、千葉県船橋市の第１号店オープンには、平日にもかかわらず500人の客が行列を作った。イケアは、今後も日本国内で出店を増やす計画で、日本の家具市場もグローバル競争の時代に突入した。迎え撃つ日本勢は、家具業界の２強、「ニトリ」と「大塚家具」だ。日本最大チェーンのニトリは、家具の商品数を売れ筋の商品に絞り込む事で売り上げを伸ばそうという作戦に出た。一方で、大塚家具は、商売の原点である“接客とサービス”の充実で顧客獲得を目指す。大きな変革期を迎えた日本の家具市場。その新たな潮流を追った。
◎黒船来襲 イケア・ジャパン
４月２４日千葉県船橋市に世界最大の家具メーカー、イケア・ジャパンの１号店がオープンした。イケアは世界33カ国に231店舗を持ち年間売上高が２兆円を超える。船橋店は総アイティム数１万点、ソファーやベッドなどの家具をはじめ、システムキッチンから食器類に至るまで生活空間に必要なものは何でも揃う。そして、その価格はというと、世界中の店舗へ商品を一括供給する量産体制によって、驚くような安さを実現している。また、商品を薄い段ボールに梱包した“フラットパック方式”を採用。消費者が自分で持ち帰って組み立てるという独自の販売方式を導入している。日本初のイケア方式の全貌を取材。
◎狭まる市場で逆転の発想 ニトリ
迎え撃つニトリ。北海道の小さな家具店からスタートし、日本最大、130のチェーン店を数える大企業へと成長した。その原動力となったのが、家具業界ではいち早く取り入れたＳＰＡ方式（企画・生産・販売が直結する方式）だ。中国・マレーシア・ベトナムに工場を持ち低価格な家具を提供している。
しかし、最近の家具市場は、ホームセンターが商品を拡大して乗り込んでいるところへ、輸入家具店の日本進出などで、市場が狭まる一方だ。ニトリも家具の販売が伸び悩んできた。そこで始めたのが商品ラインナップを売れ筋商品に絞り込むという戦略だ。その第1弾が、販売が低迷しているソファーの商品絞込み。これまで、売れない商品は赤札価格で販売する事もあった。ソファーのバイヤーに密着。落ち込むソファーの売り上げをどのように挽回していくのか、その最前線を描く。
◎平均接客時間“２時間” 大塚家具
東京有明に本社を持つ大塚家具。ヨーロッパをはじめとする高級輸入家具が所狭しとショールームに並ぶ。大塚家具が力を入れるのは「接客」。顧客一人一人に家具のアドバイザーと呼ばれる販売員が付き、徹底したサービスを繰り返す。接客には、平均２時間もかけるという。そして、アドバイザーたちの活動は、店舗内にとどまらない。顧客に呼ばれれば、自宅を訪問して部屋を採寸、広さに見合った家具を提案する。さらにはシーツ一枚からでも自宅に届けるという徹底振りだ。有明本社では２００人のアドバイザーが接客にあたる。商売の原点でもある“接客とサービス”。いかに顧客の満足度を上げていくかが家具を売る秘訣だ。大塚家具のトップアドバイザーに密着。接客と販売の極意に迫る。
◎苦戦する伝統家具メーカー
広島県府中市。「府中家具」は婚礼家具「桐タンス」の日本有数の生産地として、その名が知られている。しかし、現在は輸入家具人気と、婚礼家具の販売不振により苦戦を強いられている。最盛期には６８社あった家具メーカーも現在では２８社に減少した。この逆風の中、東洋美術は、あくまでも府中タンスの代名詞である桐タンスにこだわり少ないながらも生産を続けている。代々母から娘へ受け継がれてきた桐タンス。少ない需要の中でも伝統の火を消さないように、という職人たちの意地がここにある。一方、これまでの桐タンス作りの技を活かして、新たな市場を開拓しようとする家具メーカーも出てきた。松創は、富裕層をターゲットに販売価格が数百万円もする高級桐タンスで生き残りをかけているが、その一方で、西洋家具の生産にも乗り出した。家具職人たちはこれに合わせて専用の道具を新調した。これまでの“箱もの”とは違い、イスやテーブルなどで微妙な曲線デザインが必要となるためだ。慣れないながらも西洋家具という新たな市場を目指した取り組みが始まっている。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-05-23 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0184
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「地球を守るビジネス、あります」
今、日本で新たな産業分野が台頭を始めた。それが、「ロハス」という言葉に代表される環境配慮型の商品やサービスの事業展開だ。ロハス(LOHAS)とは、Lifestyles Of Health And Sustainabilityの頭文字、つまり「健康で持続可能な生活スタイル」のこと。アメリカでは、様々な企業が、健康と環境に配慮した「ロハスな生活」を送るためのオーガニック食品や自然素材を使ったファッションなどを展開し、その市場規模は約３０兆円とも言われている。ロハス市場は日本でも広がりを見せている。これまで「環境」や「エコ」をうたった商品は、少々”お堅い”イメージがあったが、ロハスという言葉が注目され、「環境」や「エコ」はおしゃれでかっこいいという新感覚で、若い世代にも受け入れられ始めたのだ。値段が少々高くても環境や健康に配慮したロハス的は商品やサービスを選ぶ消費者が増え、10年後の市場規模は２０兆円との見方もある。これまで「儲からない」と思われてきた環境・エコ商品市場に今、新たな波が訪れようとしている。そんな中、大手企業が環境活動に参加し、企業イメージを高めるだけの時代から、環境や健康に配慮した商品展開を、未来の循環型社会を見据えたビッグビジネスとして取り組もうと動き出した。環境とビジネスは両立するのか、日本企業の新たな挑戦が始まった。
◎新たな環境ブランドを創れ！〜大手商社・伊藤忠の挑戦〜
環境ブランド「クールビズ」や「ロハス」に続けと、大手商社・伊藤忠が打ち出したのが、「MOTTAＩNAI(もったいない)ブランド」だ。これは、ノーベル平和賞を受賞したケニアの環境副大臣、ワンガリ・マータイ女史が提唱する「ＭＯＴＴＡＩＮＡＩ」キャンペーンと連動したもの。「ＭＯＴＴＡＩＮＡＩ」のコンセプトにあった商品開発などで、様々な「MOTTAINAIブランド」を売り出す。収益の一部はアフリカの植林運動に寄付される仕組みだ。
そんなMOTTAINAIブランドの商品開発を任された若き商社マンが、アフリカ・ケニアの大地に飛び立った。環境にやさしく、そして売れる商品をどう作るのか・・・。そんな彼を待ち受けていたのは、理想と現実の大きなギャップ。しかし、その試練を乗り越えた先には、これまでの仕事では味わったことのない大きな感動が待っていた。
◎ニッポンの技術で完全リサイクル社会を目指せ！
世界の若者に人気のブランド、パタゴニア。パタゴニアは、有機コットンを使用するなど環境に配慮した衣料品の展開を世界で先駆けて行ってきた。そんなパタゴニアが取り組み始めたのが、ポリエステル製衣料の完全リサイクル化。そのパートナーとして高いリサイクル技術を持つ帝人ファイバーを選んだ。繊維から繊維へ、ボトルからボトルへ・・・使用されたポリエステル製品を回収、原料に戻し、再び新製品に戻す完全循環型のリサイクルシステム「エコサークル」を目指す両社の取り組みを取材する。
◎年商１０億円！寒村の小さなエコ企業、急成長の秘密
島根県の寒村。人口わずか４００人程の小さな集落にたたずむ藁葺き屋根の民家がある。ここが年間１０億円を売り上げるファッションブランド・群言堂の本社だ。木綿や麻などの自然素材を使い、伝統的な織りなどの手法で、現代感覚な服を作る・・・。今や百貨店など全国２0カ所で販売されるなど、人気の商品となった。その急成長の理由とは。さらに企業の成長とともにぶつかる高コストと高リスクの壁、環境や地域へのこだわり。ビジネスの世界でその理念は通用するのか・・・模索する経営者に密着する。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし？？
テレビ東京 53min 2006-05-30 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「最先端！オーダーメード医療」 〜あなただけの治療法 選びます〜
「オーダーメード」といえば、洋服や靴などが思い浮かぶ。同じような体形の人でも、人間の身体は一人ひとり違う。自分にピッタリ合ったものをつくってもらえば、既製品より着心地や履き心地が良いのはいうまでもない。 そんな「オーダーメード」という言葉が、先端医療の世界で使われ始めている。それが、人間の体質に合わせて病気を治そうという「オーダーメード医療（“テーラーメード医療”とも言う）」だ。病気になった時に飲む薬。しかし実は、薬の効果は人によって大きく違う。同じ薬を同じ量飲んでも、効く人もいれば効かない人もいる。ところが、これまでは効く人にも効かない人にも同じように薬を投与することがほとんどだった。そうすると、自分には効かない薬を飲んで副作用に苦しむだけで快方に向かわず、 最後には命を落としてしまう患者もいる。最近では、抗がん剤のイレッサが大きな問題となった。新しいオーダーメード医療は、遺伝情報などに基づいて患者一人ひとりに合った治療法を選択する。実現すれば、副作用を減らしつつ、もっとも効果の高い治療をすることができる。さらに、無駄な医療費を減らすこともできると期待されている。オーダーメード医療はどこまで進んでいるのか。最先端の医療に挑む人々に密着し、未来の医療の可能性に迫る。
◎オーダーメード医療でがん治療に挑む
日本人の死亡原因第１位のがん。それをオーダーメードで治療しようという取り組みが始まっている。手術では摘出できないがんの治療や、再発防止策として期待されている抗がん剤治療だが、効果の高い薬ほど副作用も強い。アメリカでは、薬の副作用による死亡者が年間１０万人。副作用を抑えるために費やされる医療費は８兆円ともいわれている。そんな弊害をなくす有効な手段として、オーダーメード医療が注目を集めている。名古屋大学附属病院では、抗がん剤の効果を事前に予測し、 患者に合った薬を選択しようという治療に取り組んでいる。手術で切り取ったがん組織を使って、治療の前に効果を判定し、抗がん剤治療の効果を上げようというものだ。番組では、胃がんのオーダーメード治療に挑む患者に密着。手術から抗がん剤治療、そして職場復帰するまでを追い、現在の医療が抱える問題点と、新しい医療の可能性に迫る
◎つらい副作用を防げ…カギは遺伝子情報
遺伝子の情報を使って、オーダーメードの治療を行おうという取り組みも始まっている。中高年に多い「関節リウマチ」は、手や足の関節が炎症を起こし、重症になると歩くことも困難になる病気だ。患者は全国に約５０万〜１００万人いるといわれている。発症から１〜２年以内に治療をしなければ完治させることが難しく、患者は寝たきりの生活を強いられる。最近になって効果の高い治療薬が登場したが、副作用も強いため投与する量を決めることが難しい。そうした中 、東京女子医科大学附属膠原病リウマチ痛風センターの鎌谷直之教授は、副作用が現れる患者だけが持つ遺伝子の配列を発見。患者の遺伝子を調べて、患者一人ひとりに合った薬の種類や投与量を決めるというオーダーメード医療を始めている。番組では、関節リウマチの治療に臨む患者を取材する。
◎すべての病気をオーダーメード医療で治せ
すべての病気をオーダーメード医療で治療しようという研究が進んでいる。文部科学省が進めるオーダーメード医療実現化プロジェクトだ。東大医科学研究所のゲノム解析センターが中心となり、世界最速クラスの遺伝子解析装置を使って全国の病院で集めた３０万人分の患者の遺伝子を解析している。さらに、島津製作所は血液１滴で患者の遺伝子を解析できる装置を開発した。この装置が全国の病院に設置されれば、体に合わない薬を投与され、命を落とす患者を減らすことができる 。すべての病気をオーダーメードで治療できる日が近づこうとしている。研究を指揮する東京大学医科学研究所の中村祐輔教授を中心に、最先端の医療に挑む医師たちの取り組みを取材し、その可能性に迫る。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-06-06 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0454
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「どん底から這い上がれ」 〜中小企業再生物語〜
巷にあふれる景気拡大感。しかし、中小零細企業の倒産数はなかなか減らない。信用調査会社によると、２００５年度の企業破産件数は過去最多で、特に小規模企業の増加が目立つという。多くの中小零細企業経営者にとって、景気回復の実感はまだ余りないのが実情だ。
ヤミ金融業者に追われ、すべてから見放された女性社長、老舗ホテルの経営が悪化して風前の灯の状態に陥った２代目社長・・・。それでも誰もが、再生への一筋の光明を目指して歯を食いしばっている。一方、景気回復を追い風に、大手金融機関が中小企業への融資に本腰を入れ始めた。企業数で見れば、日本全体の９９％以上を占める中小零細企業。その再生への道のりを追う。
◎ヤミ金地獄から這い上がれ！女性社長の苦闘
東京都内で、小さな食品輸入会社を経営する女性社長。中国から鶏肉や食肉加工品を輸入し、年商２０億円を上げていた。そこへ襲った鳥インフルエンザ騒ぎ。鶏肉の輸入は禁止され、会社の経営は一挙に傾く。資金繰りに詰まったところにかかってきた一本の電話。ヤミ金融業者からの融資の誘いだった。年利数百％という違法金利で、借金は一挙に膨れ上がった。一時は自殺まで考えた女性社長だが、「何とか商売を続けたい」との一心でヤミ金融業者に立ち向かい、多重債務からの脱出を決意する。さらに闇金との戦いを終えると、銀行を走り回って事業継続のため資金繰りに奔走する。果たして、再生することが出来るのか？
◎中小企業再生請負人“ターンアラウンド・スペシャリスト”密着
中小企業の再生を専門とするコンサルタント会社、セントラル総合研究所。森田耕一朗さんはそこの「ターンアラウンド・スペシャリスト」と呼ばれる企業再生の専門家だ。かつて、自らの経営する中小企業を倒産させてしまった経験を持つ。 森田さんが取り組んでいるのは、東北にある老舗ホテルの再生。今、このホテルは多額の債務を抱え、メーンバンクから売却を迫られている。しかし社長は、売却せず何とか再生させたいと考えている。 森田さんは、多額の債務を圧縮してホテルが生き残る秘策を示した。メーンバンクは、森田さんの提案に乗るのか？ そして、ホテルの社員たちの反応は？ ターンアラウンド・スペシャリストと老舗ホテル社長の再生劇を追う。
◎中小企業融資市場をつかめ！大手金融機関の新戦略
景気回復が本格化する中、大手金融機関が中小企業への融資に本気で乗り出している。みずほ銀行は、中小企業融資専門の「みずほビジネス金融センター」を全国に設立。元・信金マンなどを大量に雇い入れ、これまで余り手をつけていなかった中小企業融資という新市場の開拓を積極化している。 一方、かつては不動産一本やりだった融資の際の担保についても、新たな考え方が現われ始めた。政府系金融機関である商工中金（商工組合中央金庫）は、養豚場の豚や地場で生産された高級ワインなどユニークな物に担保を設定し、中小企業の資金需要にこたえようとしている。 こうした融資動向の変化は、中小零細企業に潤沢な資金をもたらすことになるのだろうか。
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-06-13 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->C 0595
●日経スペシャル ガイアの夜明け 「緑茶のプライドを賭けた闘い」
今やペットボトルなどで気軽に飲むのが一般的となった緑茶飲料。その反面、次々と新商品が発売され、日本国内の緑茶市場はすでに飽和状態に近づいているという指摘もある。しかし、世界に目を向けて見ると、まだまだ開拓できる緑茶市場は豊富にある。健康・ダイエット志向から静かな緑茶ブームとなっている地域もある。ここに目を向けた日本企業が今、こぞって世界に進出し始めた。かつて「生茶」ブランドで日本国内での緑茶ブームのきっかけを作ったキリンビバレッジは今年６月、タイでその“生茶”を大々的に発売する。実はタイは今、ものすごい緑茶ブーム。緑茶飲料も数多く発売されている上に、緑茶入りの「歯磨き粉」や「シャンプー」なんてものまで売られている。現地タイのメーカーが数多くの緑茶飲料を発売しているが、色は茶色で、さらに砂糖入りで甘いという。しかも「イチゴ緑茶」や「アップルキウイ緑茶」というものまでも・・・。 実はそんな甘い緑茶がタイの人たちに非常に受けているのだ。なぜならタイでは甘い飲み物が一般的。そんなタイで果たしてキリンビバレッジの緑茶は受け入れられるのだろうか？
一方、日本で約１０店舗を展開する、緑茶専門カフェ「クーツグリーンティー」。このチェーン店が今年５月、アメリカ・シアトルに進出した。シアトルといえば、スターバックス、タリーズ、シトルズベストなど、日本でも定着したいわゆるシアトル系カフェの本拠地である。市内にはコーヒーカフェが６００店舗もあると言われている。そこにあえて乗り込むフードエックス・グローブ社長の松田公太氏。“急須で入れるお茶文化”をコーヒーの本場で浸透させることができるのか？日本茶のプライドを賭けた闘いを追う。
◎緑茶ブームのタイに挑む「キリンビバレッジ」
今年、キリンビバレッジがタイに進出する。勝負をかけるのは、日本で緑茶ブームの火付け役となったキリンビバレッジの看板商品「生茶」。これまでにも中国の北京・上海・広州や台湾などに進出しているが、都市部に限られてしまっている。もともと、キリングループはアジア・オセアニアを中心に海外戦略を展開する考えであったが、その拠点として今度はタイに目をつけたのである。タイは実はかなりの緑茶ブーム。緑茶入りの「歯磨き粉」、「シャンプー」、「ボディーソープ」などがあり、インスタントラーメンの麺に緑茶が練りこんであるものまであるという。 そうしたタイで最も人気のある緑茶飲料が、シェア60％を誇る「ｏｓｈｉ（おいし）」。製造しているのは地元タイの会社だ。１本20バーツ約60円（タイ人の1食分と同じ）という高価格でありながら、飛ぶように売れている。街のあちこちにお茶の看板、広告が掲げられている。しかし、その緑茶の味は“甘く”、色もウーロン茶のように“茶色”。しかも「イチゴ緑茶」や「アップル＆キウイ緑茶」「ごま緑茶」「桃緑茶」など緑茶とは思えないような緑茶も発売され好評を得ている。この状況を見たキリンビバレッジ社員は『日本の食文化“緑茶”は、日本人の誇りとして世界で売りたい！』という思いを強くする・・・。果たしてキリンビバレッジの緑茶はタイ人の味覚にあうのだろうか？
◎コーヒーの本場に“緑茶”で挑むベンチャー起業家の野望
2002年から「緑茶カフェ」として日本国内でスタートした「クーツグリーンティ」。 “一煎ずつ急須でいれる緑茶”を主力商品に、現在国内10店舗を展開している。そして今、アメリカ出店に乗り出した。それは、社長、松田公太氏の熱い思いからだった。「緑茶から日本文化の素晴らしさをアメリカ人に認めさせたい・・・」 ５月１３日、オープンは盛大に開かれた。客も集まり順調。 元、シアトルマリナーズの長谷川滋利氏が応援に駆けつけるほどのにぎわい。 しかし、売り上げは目標の３分の２に留まった。 松田社長は年内に５店舗の出店を予定し、全米500店舗を目指すというが、 果たしてどうやってアメリカで緑茶文化を浸透させていくのだろうか・・・？
(text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)
ノイズなし
テレビ東京 53min 2006-06-20 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1)
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