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●日経スペシャル ガイアの夜明け 「物流が消費を変える」 〜“運ぶだけ”から脱却せよ〜

世界的金融危機の煽りは、物流業界にも広がっている。その中でも、特にダメージを受けているのが、全国の小さな零細運送会社だ。1990年、国の営業区域の規制緩和の影響により配送業者数が増加した。そのため過当競争が勃発。積荷単価の下落は今も続いている。中小運送会社は、“いかに安く運べるか”が、生き残りの鍵となった。更に、リミッターの義務づけや、労働時間の規制に縛られ、現場のドライバーたちは、あらゆる面で過酷な労働を強いられている。そこに、追い討ちをかけるように、製造を専門とする企業たちが、次々に大幅な生産縮小を行ったため、運送会社への仕事の発注は激減しているという。そんな逆境の中、現代の消費者のニーズにあったサービスを物流を通して提供する企業、また、新たなビジネスモデルで業界全体を元気にしようと努力している物流企業があった。日本経済の根幹をなす物流の今を追う。

◎中小運送会社の現状
長野県にある、とある運送会社。創業して10年。会社がある諏訪は、製造業が盛んな地区で機械の部品の運搬が主な仕事。しかし、この不況で運送会社への荷物の発注が激減しているという。「荷物は減り続けている。売上げ目標の50%いかない…」と専務は話す。少ない仕事、そして安い運賃でいかに売上げをあげるか…。燃料を節約するため、エアコンの変わりに毛布を使う、燃料タンクを半分取って、給油回数を増やし、ドライバーたちに燃料の減り具合を意識してもらうなど、試行錯誤は続く。現場ドライバーに密着し、その現状を探る。

◎“運ぶから売る”へ!業界を変える、新ビジネスモデルの開拓
厳しい運送業界に新たなシステムを持ち込み、業界全体を救おうとしている企業がある。大阪・東大阪市にある、株式会社「ユンクス」だ。同社は大手家電量販店の配送部門を担当し、主に西日本でトラックを走らせていた。2代目の内海郁雄さん(52)が常に考えていたのは、帰りの便の有効活用。九州方面へ積み荷である家電を配達した後、大阪までの帰りは空になる。そのムダをなくしたいと考えたのが、荷物をおろした先の地域にある「新鮮野菜」だった。地元の農家に社長自ら訪ね、生産者の顔写真入りのPOPや商品の注文用紙を作成し「責任をもって売る」と説得して回った。今では、北海道から沖縄まで農業生産法人を始めとする200組織に広がっている。さらに、内海社長が目を付けたのが、仕事が減少していた同業者たち。「曜日や時間を問わずに稼げる業務を与えて、厳しい経営状況の輸送業者の安定収入につなげたい。」新たなビジネスとは、自社に何台も眠っていた「軽トラ」を使った野菜の移動販売だった。仕事を失いかけていた運送業者に声をかけ、自社の「軽トラ」を提供。 ユンクスと契約したスーパーやコンビニの駐車場で、野菜の直売を行っている。更に、内海社長は、「全国の新鮮な旬の野菜を、もっとたくさんの人に、ここ関西で味わってほしい!」と軽トラックを集合させて行う、大規模な「軽トラ市」の開催を考案。その「軽トラ市」に並ぶ野菜の調達を任されたのが、直売部の内海那々子さん。自ら農家の元へ足を運び「旬の野菜探し」が始まった。果たして「軽トラ市」は成功するのか?

◎独自の物流システムで消費者のニーズを掴む
消費不況の中で、唯一好調なのがネット販売市場。大阪府吹田市にある「阪急キッチンエール」は、“スーパーで売られているような日用品から、「デパ地下」並みの高品質な食材まで”をネット販売することで、大きく売り上げを伸ばしている。そのサービスは、「お金は節約したいけど、ちょっとした贅沢はしたい…」という、特に共働きの家庭で好評だ。扱う商品数は週1回のカタログと季刊カタログと合わせて約2000品。品揃えに加え、食材の品質や使いやすさへのこだわりも特徴だ。まず、前日の24時まで注文が可能。翌日の17時までに配達する。配達は週に6日、1点からでも注文OKだ。食材の品質においては高品質を提供。なんと、刺身も冷凍ではなく“生”のまま配達することができるという。それを可能にしているのが“市場から自宅へ直送する”独自の物流システム。24時の注文を締め切った後、大阪市中央卸売市場に刺身を発注する。その注文を受けた市場は卸業者に手配し、朝方、阪急キッチンエールの物流センターに届く。そこから地元の運送会社が各家庭へと宅配するというシステムだ。地元の市場や運送会社を使うことで、地域全体の活性化も目指しているという。更に、配送を任されている地元の運送会社に、客への接し方の指導も行っている。「最後の受け渡しの時に、気分が悪いといくら良い商品でも嫌になる。『御用聞き』として、何か一声おかけして帰る。そういうことを指導しています。」と今井社長は話す。客と直接接する配送部門をすることで、宅配分野で急成長する同社の取り組みに密着した。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ大阪 53min 2009-02-10 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->E 0699





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「雇用動乱」 〜ニッポンのモノづくり 崩壊の危機〜

世界的な金融危機、その波は実体経済にも及んだ。日本の製造メーカーは、軒並み大幅赤字に陥った。多くの派遣社員が削減され、正社員の人員整理も始まっている。日本のモノ作りを支える雇用の状況は、崩壊の危機に瀕している。年末から始まった「派遣切り」に、いまなお続く「偽装請負」…。100年に一度の危機は、ニッポンのお家芸である「モノ作り」の現場で隠されてきた、様々な問題が浮かび上がらせている。日本企業は、国内でモノ作りを続けていけるのか?そして、現場で働く労働者たちは報われる日は来るのか…?緊急事態に見舞われた現状・実態と、日本のモノ作りを強くするために、新しい取り組みを始めている人々にも注目し、ドキュメントする。

◎"絶望"工場から希望を…。36歳・ハケン男の漂流60日
「派遣切り」に「派遣村」・・・。去年のクリスマスイブ。36歳の派遣社員、西本さん(仮名)は、契約解除を告げられた。働いていたのは、大手トラックメーカーの工場。4年前から派遣社員として、トラックの運転席の組み立て作業に従事してきた。派遣会社が提供する寮に住み込みで働いてきたが、2月末、寮からの退去を命じられている。「派遣切り」に「派遣村」がテレビや新聞で連日報道されていた。ある日、自分のところにもテレビカメラや、新聞記者たちが大挙して取材にやってきた。派遣会社と自分の契約、働くメーカーとの関係について、考えたこともなかった。ただ、ひたすらに、トラックの組立てをしてきただけ。技術もスキルも、そして、人生の目的もなかった。「派遣で働いてきて、現場で同じ作業の繰り返しで…。あきらめるクセがついてしまった」。西本さんは大学で機械工学を専攻していた。しかし、就職氷河期で希望する製造メーカーには、就職できなかった。職を何度も変えて、たどり着いた自動車工場。そこで働き、あきらめるクセがついていた西本さんは、「派遣切り」にあって初めて、前向きに人生を考えるようになったという。「世間とか、派遣! 会社とかのせいにばかりしてきた。でも、ただ流されて働き続けた自分を見つめ直さないとダメだと気づきました。一歩ずつ、前向きに生きていきたい」「派遣切り」から、その先を見据える気持ちを持てるようになった、36歳ハケン男性の60日間の軌跡。いまのニッポンの工場が、いかに人間のココロを歪めているのかを描く。

◎巨大メーカーの暗部 46歳・ベテラン工員が覚悟の訴え
関西地方の大手機械メーカーで働く、圓山(まるやま)浩典さん(46)。大型研削機械を使って発電用ガスタービンの部品を作る仕事をしてきた。圓山さんのいまの職分は、派遣社員。その前は請負社員…。月収は25万円程度でボーナスは14万円。当初、圓山さんは、請負会社の社員だったが、メーカーの正社員から直接指示を受け、実質的な派遣労働を隠す「偽装請負」の状態だったという。06年4月には、自分の知らない間に「派遣」になっていたという。その年は、巨大メーカーが次々と偽装請負を指摘され、派遣契約に切り替えるメーカーが続出した年だった。製造業への派遣は3年間しか認められていない。圓山さんは3月末に契約期限を迎えるのに、請負に戻されると知り、偽装請負の実態を“告発”。圓山さんには同じ工場で派遣社員で働く長男(20)と高校生の娘もいる。家のローンもまだ10年ほど残っている。圓山さんは地域の労組に加入。そして、直接雇用を求め、裁判を起こしたのだった。自分の仕事に対する誇りと、家族を守るための、決断だった。これに対してメーカーは、「コメントは差し控える」としている。日本のモノ作りの現場の暗部に、メスを入れた圓山さん! の戦いの行方は・・・。

◎もう派遣はいらない…。幸せになるモノ作りへの挑戦
製造メーカーに、人材派遣・請負をしている日本マニュファクチャリングサービス。精密・電機メーカーを中心に250の取引先があり、従来型の製造派遣・請負をしているが、小野社長は、「製造派遣」の比率を来年までにゼロにする決心を固めている。それに変わって力を入れるのが、自らモノ作りをするということ。つまり、自社工場を持ち、自らモノ作りをするという挑戦に取り組んでいる。現在、人材会社にも関わらず、全国に6つの自社工場を持ち、稼働させている。メーカーの生産工程の一部を請負い、「設計・製造にいたるまで一貫して担当し、製品を納める」ビジネスを展開しているのだ。この工場はもちろん、「違法派遣」も「偽装請負」も存在しない。自分の会社の正社員たちが、責任を持って品質の高いモノ作りを、極めようと生産ラインに向かう。小野社長は、製造系の派遣会社で働き、製造メーカーの現場で「モノのように扱われる労働者たち」の姿を見てきた。人材を「物件費として計上」しコストダウンを図るメーカーの言いなりではなく、働く人が誇りを持てるようなモノ作りはできないものか? その延長線にあるのが、自社工場の建設だったのだ。取引先で蓄積したノウハウを元にこうした工場では、従業員は基本的な作業研修から、やる気があれば、生産ラインのオペレーションまで学ぶことができる。もちろん、賃金はアップする。経験や年齢も問わず、65歳まで採用するという。不況に見舞われ、働き方も問われるニッポンのモノ作りを救う突破口になるか?
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ大阪 53min 2009-02-24 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->F0923





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「外食 世代交代」 〜逆風下のニューカマーたち〜

未曾有の大不況により、外食レストランの閉鎖が相次いでいる。特に落ち込みが激しいのが、かつて外食業界の花形といわれたファミリーレストランだ。すでに郊外店を中心に、大規模な店舗撤退が始まっている。ところがこの逆風下にあって、新たな一手でフード需要を掘り起こそうとする企業が現れ始めた。彼らの狙いは「都心」のオフィス街だ。昼夜の人口差が激しく地価も高いオフィス街は、これまで外食チェーンが進出しづらい地域のひとつ。そこを逆手に現れたのが「ネオ屋台村」だ。ランチタイムのビルの"すきま"に屋台の集合体を出店させ「昼食難民」を取り込む作戦だ。一方、オフィス街の夜を狙う郊外型の外食チェーンも現れた。低価格が売りのお好み焼きチェーンだ。都心への大量出店計画を掲げ動き始めたその戦略には、高い賃貸料を抑えるユニークな秘策があった・・・。さらに主婦などが日替わりでシェフになり自慢の手料理を振舞う店が全国に広がり人気を呼んでいる。地域のコミュニティづくりも兼ねた新たなレストランの可能性とは‥。

◎オフィス街のデッドスペースを活かせ!
東京・渋谷。午前9時、厨房付の大型のワゴン車に荷物を積み込むのはハワイアン料理の屋台を経営する鈴木さん夫婦。向った先は都内のオフィス街。昼食時、都心ビルの隙間に複数の屋台を出店させ、ニーズを取り込もうと展開している「ネオ屋台村」だ。アジアンフードからカレーや和食まで、いずれも600円前後の低価格帯。しかもその場で調理し料理を盛り付け販売するシステムで、OLやサラリーマンたちが詰めかけていた。「ネオ屋台村」は現在、都内16ヶ所にも及ぶ。そこへ、新たな出店の打診があった。はたしてランチ難民を救えるか?

◎夜のオフィス需要を狙え! 郊外チェーンの新たな成長戦
郊外型の外食チェーンが総じて厳しい状況にある中、「4年で東京都心部に100店舗を展開する!」とぶち上げた企業がある。独自のメニュー開発で、安くておいしと郊外のファミリー層に支持され拡大してきた。しかしこの不況下、新たな成長戦略として立ち上げたのが、都心のニーズの掘り起こしだ。都心への出店はコストが割高、平日と休日また昼夜でも大きく客層が変化するため採算をとるのが非常に難しい立地条件だ。しかし社長には、ローコストで大量の立地確保が可能なある秘策があった。はたしてその秘策とは?

◎日替わりシェフが客を呼ぶ! 食は地域活性化の切り札
三重県四日市市に一風変ったレストランがある。毎日シェフが交代するのだ。しかも、シェフを担当するのは、地域の主婦や大学生たちだという。シェフ登録の条件は「プロでないこと」「自作の献立で食材を用意すること」「800円のランチを最低20食用意すること」。ルールを満たせば誰でも年会費2000円でシェフになれる。この方式を生み出したのは海山裕之さん(53)。「食を通じて希薄になった地域のコミュニティを再構築したい‥」と語る。すでに、このシステムを導入した加盟店は13都道府県、22店舗にも及ぶ。地域活性化の切り札として期待が高まっている。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ大阪 53min 2009-03-03 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->F0095





●日経スペシャル ガイアの夜明け [絆]拡大スペシャル 「“命の絆”を再生せよ」 〜崩壊寸前“地域医療”を追う〜

公立病院の統廃合や閉鎖が、全国で加速している。地方自治体は、国から3年以内に公立病院改革の道筋をつけるよう迫られているのだ。地方自治体が経営する全国973病院のうち、実に74%が赤字という実態(06年度)。地域医療をどうやって守っていくのか、財政難の自治体では病院の存続をめぐって苦渋の選択を迫られているのが実情だ。番組では、3年前に取材をした2つの赤字病院の「その後」を追った。また、病院閉鎖問題に翻弄されながらも患者に向き合おうとする医師を通して、地域医療の現実、そして未来像を見つめる。一方、離島が点在し過疎化と高齢化が進む地域で、緊急医療のあり方を問う医師がいる。地域医療の存続・・・その手段のひとつが、「ドクターヘリ」だった・・・。医療という、命に直結する「インフラ」がいま揺らいでいる。とりわけ深刻な状況である“地域医療の今”を見つめていく。

パート(1)|地域医療の“核”、公立病院を立て直せ
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◎あれから3年…。赤字続きだった小さな公立病院が、黒字実現の奇跡
山あいの小さな過疎の町の地域医療を守ってきた愛知県のある公立病院。だが赤字が続く病院をもう支えきれないと、町は公設民営化を決めた。あれから3年――。病院改革を担った仕掛け人が訪ねた。地域医療を守る公立病院の姿が、そこにあった。

◎困難な病院再生 「公設公営」にこだわった病院の結末
一方、愛知県の別の公立病院では、2月、病院の規模縮小が決まった。病院改革の失敗、その結末だった。病院改革の仕掛け人が改革に乗り出そうとしたが、行政側が「公設公営」にこだわり、改革案は受け入れられなかった。だが病院の赤字は膨らみ続けた・・・。

パート(2)|公立病院立て直しの実例を追う
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◎貧しい町の財政…公立病院はこうやって黒字にしろ!
創立以来、ほぼ黒字を続けている地方の町営病院がある。病院の院長はずっと「黒字」にこだわって病院経営をしてきた。「病院をつぶすのは、医師不足と赤字だ」。この町には25年間、病院がなかった。“貧しい町の財政”を考えると、せっかく設置された町営病院存続のためにも、何としても黒字にし続けなければならないのだ。救急診療も24時間で受け付ける。手術も病院でやる。医師は常駐を5人確保。それでも「黒字経営」が続けられる秘策とは?

パート(3)|過疎地の地域医療とは
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◎民間の力でドクターヘリを飛ばしたい・・・救急医の闘い
去年4月に実施された特別措置法により、現在14の都道府県にドクターヘリが設置されるようになった。しかし、離島が多く山がちの地域には、専用のドクターヘリが必要だ。経済的な理由から、運航を休止しているドクターヘリを、民間の力で再開させようと闘う救急医師の活動と、彼が追求する地域医療のあり方を追った。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ大阪 82min 2009-03-10 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->E 0373

> イントロで岡野市長





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「リサイクルの光と影」 〜ゴミを宝にするビジネスは今〜

ボーナスの減少、リストラの嵐…減ってしまった収入や株価の下落で目減りした資産を少しでも補おうと、一般の消費者が家庭に眠る不用品の換金に動き出した。そんな人たちが駆け込む先が、リサイクルショップだ。企業の倒産や事業縮小なども重なり、不要になったオフィス家具も急増。買い取り要請は、07年と比べて2倍ほどに増えているという。 一方、廃棄ペットボトルのリサイクルでは、引き取り価格が暴落し、倉庫に山積み状態となっていた。世界同時不況で、中国への輸出が激減したためだ。そして、廃ペットの需要が世界的に冷え込んでいる現状では、業者が大量の在庫を抱えてしまう恐れもあるという。リサイクルの一端を中国に頼ってきた日本のシステムは、今、大きな岐路に立たされている。 リサイクル業界にとって、この大不況はピンチなのか、それともチャンスなのか!?経済動乱の荒波が襲いかかるリサイクルビジネスの行方とは・・・

◎要らないものに値を付ける・・・出張買取バイヤーの目利き
首都圏を中心に32店舗を展開する大手リサイクルチェーン。従来の雑然としたイメージのリサイクルショップに対して、商品をきれいに並べ、値札を付ける。客が安心して買い物が出来る、そうした店作りが集客を伸ばしてきた。さらに、ここ数年でリサイクル品に対する消費者の意識が大きく変わってきた事もビジネスに弾みをつけている。物によっては新品でなくても値段の安い中古品で十分といった消費意識も背景にあるようだ。中古買取をさらに活性化しているのが、出張買取専門部隊だ。ポイントは買い取り価格をいくらに設定するか。家具、家電、雑貨、ブランド品、ファッション、楽器まで多彩な品物の一つひとつを、店頭販売して利益を出せる適正な価格で買い取るには、幅広い知識と目利きが求められる。

◎価格暴落!ペットボトルリサイクルの危機
番組では、去年7月、異常な活況を呈するペットボトルのリサイクルを追ったが、その状況は今年になって一変していた。去年、自治体は回収した廃ペットを1 トン当たり4万円以上でリサイクル業者に売却していたが、それが今年に入ってからは、買い手がいないという事態に陥ったのだ。その上、リサイクル業者の方も大量の廃ペットを抱える恐れがあるという。背景にあるのは、世界経済の激変で、原材料としての廃ペットのニーズが冷え込んでしまったためだ。去年、中国に買い負けて空っぽだった国内リサイクル業者の倉庫には、今、廃ペットがうず高く積まれている。

◎世界最高のリサイクル技術で生き残れ!
市場経済に振り回されない廃ペットのリサイクルシステムをどうやって構築すればいいのか?この課題に挑戦しているのが、内海さんだ。廃ペットリサイクルの用途拡大を念頭に置いた、国内唯一の一貫生産システムを立ち上げた。数多くの特許技術を持ち、マジックのような独自の手法で蘇生させる。半永久的にリサイクルできるという驚きの技術。「回収しなければリサイクルは始まらないが、回収しただけではリサイクルにはならない。回収されたものが、きちんと使われて初めてリサイクルが成り立つ」と、力説する内海さん。そんな内海さんのもとには海外の繊維メーカーからも引き合いが来ている。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ大阪 53min 2009-03-17 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->E 0641





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「“新マネー”でニッポン救え」 〜生活守る“おカネのカタチ”〜

世界金融危機は、世界中の実体経済に本格的に影響を及ぼし始めた。時代の寵児ともてはやされた投資銀行は壊滅的な打撃を受け、金融界には大リストラの嵐が吹き荒れている。収縮する金融界と実体経済・・・日本を含め、世界の銀行は、融資をより厳格化してきている。経済の“血液”とも言えるマネーが流れない限り、経済が息を吹き返すことはないのだが・・・。そんな中、既成の大手銀行とは違う、マネーの流れが注目されている。それが、“マイクロファイナンス”と呼ばれる貧困層向けの小口金融や、“ソーシャルレンディング”と呼ばれる個人間の融資だ。共通するのはともに、大手銀行からは見向きもされない人たちへの融資だということ。派遣切り・・・ホームレス急増・・・こんな時代だからこそ、マネーの流れを変えることで、世の中を変えられると信じて奮闘する日本人たちを追う。

◎生活再建のための“カネ貸し”
東京・銀座にちょっと変わった貸金業者がある。単にカネを貸すのではなく、相談者の生活設計を一緒に見直して生活再生を図ろうというものだ。2006年にノーベル平和賞を受賞したグラミン銀行を手本にスタートしたものだ。現在、金利収入では赤字のため、東京都の助成金を受けている。安定したビジネスとして成立させるために模索を続ける、この業者の動きを追う。

◎ネットでつなぐ人の輪
ネットでおカネの借り手と貸し手を結び付ける会員制サイトが、今注目を浴びている。借り手は希望金額・金利・使用目的をネットにアップする。それを見て共感できた貸し手がいればネット上で意思表明。金額が100%達成すれば融資実行というわけだ。元銀行マンの社長は言う。「おカネを持っている人から持っていない人に一時的におカネを移転する仕組みがあれば社会的意義がある」。
この仕組みを利用して、新たなビジネスを起す女性の動きや、サイトを運営する元銀行マンに密着した。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ大阪 53min 2009-03-24 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->F0396





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「タクシーサバイバル」 〜大不況時代を走り抜け〜

「街が死んでいる」・・・年収800万を稼ぐNo.1タクシードライバーが夜の東京を走りながらつぶやいた。確かにいま、銀座でも、六本木でも、新宿でも、夜の繁華街は人が消え、道路は空車のタクシーで溢れかえっている。「収入は良い人で2割、悪い人だと5割以上減っているよ」と、あるベテラン運転手は嘆く。増え続ける全国都市部のタクシー台数や、運転手の賃金の低下を防ぐため、今年2月、増車や新規参入を規制する特別法案が閣議決定された。この再規制により、今後タクシー業界では増車や新規参入が難しくなる。景気の影響を直に受けるこの業界。もはや景気が上向くのを待つしかないのだろうか…。そんな中、1万人雇用計画を発表する会社が登場。東京では、主婦と子どもをターゲットにした新しいタクシー会社が出現。福岡の小さな町では、タクシーの料金革命が巻き起こっていた。番組は、このタクシー大不況時代に立ち向かう挑戦者たちに密着取材し、荒波の時代を生き抜くヒントを得る。

◎1万人雇用計画始動
世の中が「派遣切り」のニュースで溢れていた去年12月。「1万人雇用計画」をぶち上げ、世間を驚かせた会社がある。そして一気に全国制覇を目指すという。中でも一番に出店する福岡は、最終目標が、車両数500台・乗務員1000名と、最大規模の出店となり、この福岡が成功するかどうかに、全国制覇の成否がかかっている。140万人市場・福岡に乗り込んだタクシー会社の闘いに密着した。

◎新たなニーズを掘り起こせ
東京都内にある子育てタクシー会社。会員制の予約専門タクシーで、「ドライバーの9割が子育て経験のある女性」というのが最大の売りだ。車内は授乳用のカーテンに始まり、チャイルドシートも常備していて、子供を持つお母さんから熱い支持を受けているという。しかし現在の保有台数はまだ10台。大きなニーズはありながらも、増車規制がかけられたため、台数が増やせないのだ。規制の中で生き残る子育てタクシーの闘いを追った。

◎タクシー料金革命
福岡県の小さな町にあるタクシー会社で、新しい試みがスタートした。タクシーの象徴でもあつ“メーター”に革命を起こしたのだ。そのメーターは、一目で運賃が“見える”というもの。「距離:(残り)15km」「時間:(残り)5分」と表示され、「あと1分で値段が上がるな」とか「あと100mで値段が上がるな」など、いつ値段が上がるか、客には一目瞭然のメーターとなっている。客にわかりやすい料金体系を示すことで、生き残りを図ろうとする取り組みを追った。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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テレビ大阪 53min 2009-04-07 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->D 0221





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「ショッピングセンター戦国時代」 〜復活なるか“小売りの覇者”〜

“小売りの覇者”として、圧倒的な存在感を示してきた巨大ショッピングセンター(SC)。特に郊外型のSCは広さ、店舗の多さ、物量で、地方の消費を飲み込んできた。だが彼らにも落日の危機が訪れている。一気に冷え込んだ消費マインドと、投資マネーの消失などにより、そのビジネスモデルが見直しを迫られているのだ。2008年末での出店数は2870を超えているが、出店の勢いは減速し先行きも不透明だという。今、そんな巨大店舗では、客を呼び込む新たな挑戦が次々と始まっている。新たな“集客”戦略で、冷え切った消費を掘り起こすことはできるのか?転換期を迎えたSC、その復活にかける闘いを追った。

◎破綻SC続々…“茨城戦争”勃発!新興勢力は生き残れるのか
地方で建設ラッシュが続いてきた巨大ショッピングセンター。中でも激しい競争が繰り広げられてきたのが、茨城県だ。バタバタと倒れる水戸や日立のSC、その一方で新規出店も相次ぎ、“茨城戦争”の様相を呈している。その茨城県に去年10月、北関東最大級のSCがオープンした。敷地面積14万5千平方メートル、店舗数は221の、「イーアスつくば」(つくば市)だ。実は、このSCを企画運営しているのは、住宅メーカーである大和ハウス工業。長年様々な商業施設の開発を手掛け、ユニクロや、紳士服の青山、大手コンビニチェーンなど、有名企業の店舗開発を行ってきた。そこで培った営業力を駆使して、今回初めてSCの運営そのものに初めて乗り出したのだ。開業から5ヵ月余り。来客数、売り上げ共に当初予測を上回っているが、競合に囲まれる中、“新参者”大和ハウスは、どう立ち向かうのか――そこには、ある極秘の手法が…。不況下のSC、生き残りをかけた闘いを追う。

◎集客の秘密は徹底したマーケティング。オンリーワンで集客せよ
三井不動産が、郊外型のSC「ららぽーと船橋」を出店したのは、今から28年も前のこと。着実に進めてきた出店の勢いもこの不況で減速するのか?――否、彼らは出店を続けるのだという。その一つが、6月オープンに向けて着々と工事が進む「ららぽーと磐田」。オープンを前に、周辺では徹底したマーケットリサーチが行われていた。その中身とは…。実は、ここの立地は、いままでの「ららぽーと」と大きく異なる。磐田市は、浜松市、静岡市に押され、地域経済が低迷気味だ。市からの要請を受け、三井不動産は、この地に出店を決めた。場所は東名高速のパーキングエリアに隣接。また工業団地、ホテルなども完成する予定だ。「ららぽーと」が、この地域を活性化できるのか。ここで成功すれば、全国にも拡がる可能性がある。老舗の挑戦が始まった。

◎引っ張りだこ!新手の“集客軍団”続々登場
SC集客の決め手を探せ――!東北6県に16店舗のショッピングセンターを展開する「イオンスーパーセンター」が目をつけたのが、「産地直売」。地元で採れた新鮮な野菜を、農家が直接売り場に持ってくる“産直市場”は、岩手県内だけでもすでに100億円市場に達しているのだ。産直のウリは、安心、安全、しかも値ごろ感があること。その一方で、同じ品物が同じ量だけ毎日店頭に並ぶわけではない。安定的な大量仕入れを追求してきたSCのビジネスモデルとは一線を画すものだが、地元農家にも大きな利益をもたらすこの仕組みは、“地元と共に生きる”SCの、新たなビジネスモデルでもある。イオンスーパーセンターでは、近隣の農家たちを口説き落とし、SCへの集客の切り札として、産直売り場の大展開を始めた。売り場の拡大をめざす取り組みは、果たして成功するのか?
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

<受信障害により映像全体に、少しザラついている>
テレビ大阪 53min 2009-04-14 Air check by Sony Giga Video Recorder v4 Stereo (MPEG-1) --->D 0222





●日経スペシャル ガイアの夜明け 「“地方力”を発掘せよ!」 〜密着!“新・特産品ハンター”〜

少子化が進む日本で"内需を創造する"ことは容易ではない。これまでの大量生産、大量流通、大量消費の流れにのる"工業型商品"は、革新的発明でもない限り、頭打ちとなる。そんな中、注目されているのが、地域の特性を生かした商品・専門性の高い商品・生産者のこだわりがある商品・・・、つまり希少価値のある地方特産品だ。そんな地方特産の食品や食材を発掘して流通させる仕組みづくりに挑む人たちがいる。ある大手コンビニエンスストアは、地方自治体と手を組んで、埋もれた食材を探し出し、新たな戦略商品にする取り組みを始めた。一方、全国各地の地元の中間流通業者30社がネットワークを作り、お互いの特産品と情報を融通しあうことで販路とバリエーションを広げている。さらに"新兵器"を使って、新たな特産品を作ろうと模索する人も現れた。一つ一つは小さな量だが、地方にはまだまだ特産品が埋もれている。大きな流通ネットワークではなく、地方独自そして新たな仲介業者の力で特産品に光をあてることで、新たな需要を呼び起こす。その動きを追う。

◎地産地消から“地産外消”へ
今、地方食材を使った弁当など地方色を出した商品が人気を集めている。そこで、ある大手コンビニエンスストアでは、地方自治体と包括業務提携を結び、地域の特産品を使った商品開発を行っている。そして、地元はもとより、他の地域へも販売していく。「地産地消から地産外消(ちさんがいしょう)へ」を合言葉に、地方力を生かした商品で新たなニーズを掘り起こそうというのだ。自治体の方も、地方の活性化にもつながると、専属スタッフを置くところもある。これまで協定を結んだのは、23の自治体。3月には岐阜県と結んだ。コンビニの地方発戦略商品とは…。

◎地方同士の流通ネットワークを確立せよ
福島県で埋もれた食材を掘り起こし、東京などの一流料理店などに食材を紹介する中間業者がいる。この会社は、去年9月から「にっぽんe物産市」というプロジェクトに参加している。「にっぽんe物産市」は、この福島県の業者のような、地方に詳しく、埋もれた特産品を発掘、プロデュースできる全国30の中間流通業者を地域エージェントとして、ネットワークを組んでいる。この組織の狙いは、大規模流通にはのせられないが、地産地消で終わらせるにはもったいない地方の特産品の全国的な販路を生み出そうというもの。新たな販路を生み出そうとするこれらの業者を追う。

◎新技術で地方力を高めろ
九州の有機農産物を仕入れ販売するある業者。しかし露地栽培の有機野菜には旬があるため、すべての産地で一斉に収穫が行われ、どうしても値崩れが起きてしまうことに悩んできた。小出しにしようとするとロスが出る。目を付けたのが、ある秘密兵器…。このおかげで、普通の野菜よりも割高な有機野菜のロスを減らすことが出来た。どんな秘密兵器なのか。この秘密兵器で地方は救われるのか?
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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●日経スペシャル ガイアの夜明け 「ドラッグストア・ビッグバン」 〜追跡・・・“薬”の門戸開放〜

今年6月、約50年ぶりに改正された薬事法が施行される。薬事法施行後、「最大の改革」と呼ばれる今回の改正薬事法で、医薬品は効き目と副作用の強い順に、1類〜3類に分類された。1類は薬剤師のみが販売を許され、2類と3類は去年導入が決まった新しい資格「登録販売者」がいれば販売できることになった。また、1類と2類の薬品についてインターネットや電話での販売は原則禁止される方向だ。その一方で、2類と3類の大衆薬は、薬剤師がいないスーパーやコンビニでも販売が可能になった(注)。異業種の「ドラッグストア業界の5兆円市場」参入は、改正薬事法施行前から大きく報じられ、ドラッグストア業界の防御策が注目された。ところが、窮地に立たされたはずの日本チェーンドラッグストア協会の松本南海雄会長は、3年後に市場を10兆円規模に倍増することを目論んでいる。 ドラッグ市場に今、何が起きているのか。転機を迎えた巨大マーケットの最前線を追う。

(注)大衆薬の分類
 1類 …安全上、特に注意が必要なもの。発毛剤「リアップ」、胃腸薬「ガスター10」など
 2類 …まれに思い健康被害が起こる恐れのあるもの。解熱鎮痛剤「バファリン」、風邪薬「パブロン」など
 3類 …ビタミン剤や目薬、うがい薬「イソジン」など

◎参戦!コンビニ・家電量販店
消費者にとって最も大きな変化は、ドラッグストアを始めとする薬局・薬店以外でも医薬品が買えるようになることだ。薬剤師に比べ、敷居が低い「登録販売者」を売り場に配置することで、大衆薬販売に意欲を燃やすファミリーマートやヤマダ電機。いずれも実験店を立ち上げ、登録販売者試験に向けての社内研修を実施。しかし、一気に攻勢に出るかのごとき報道を横目に、現場では意外な奮闘が続いていた…。

◎高い専門性と利便性で10兆円市場へ
改正薬事法を見据え、ドラッグストア業界大手のある企業は、2年前試験的に24時間営業の店舗を開設。繁華街での深夜の需要は高く、売上げは4割も伸び た。登録販売者が薬を売れるようになれば、薬剤師の不足を補い、長時間営業のハードルは一気に低くなる。さらに調剤薬局も強化し、医療機関からの処方箋に よる調剤も増やすつもりだ。カギを握るのは、改正法に合わせて発足したプロジェクトチーム。高い専門性とノウハウを武器に徹底した消費者目線で異業種に対 抗する。その一方で、異業種参入をビジネスチャンスに変える驚きのプロジェクトも進行させていた。

◎10年後を見据え、地域医療と提携
自転車で患者宅を回る看護師。実は大手ドラッグストアが運営する訪問看護ステーションに所属する看護師だ。高齢化が進み、在宅で医療を受ける患者は今後 10年、ますます増えてくる。そんな患者に、ドラッグストアの看護師と薬剤師が医師と連携して、入院中と同じレベルの医療行為を24時間施すことが目標 だ。10年後を見据えた事業のため、全国を駆け回る、あるドラッグストア企業に密着する。

◎改正薬事法、そして富山の薬売りは今…
300年の歴史を誇る“越中富山の薬売り”。しかし配置薬を営む人の数は、年々減少し、深刻な後継者不足に見舞われている。改正薬事法では、登録販売者の 資格がなくても、これまで扱っていた薬の販売は認められた。しかし、新薬は扱えない。平均年齢が60歳を超える配置薬従事者にとって、登録販売者の試験 は、足かせになりかねない。そんな中、「後継者の育成のためには資格が必要」と、2度目の試験で合格となったある配置役従事者を追った。
(original text from TV-tokyo Site and Mail Magazine)

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